2024/04/16 更新

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ヤマモト　ユウゴ
山本　祐吾
所属
システム工学部 環境科学メジャー
職名
准教授
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学歴

  • 2001年
    -
    2004年

    大阪大学   大学院工学研究科   環境工学専攻（博士後期課程）  

  • 1999年
    -
    2001年

    大阪大学   大学院工学研究科   環境工学専攻（博士前期課程）  

  • 1995年
    -
    1999年

    大阪大学   工学部   環境工学科  

学位

  • 博士（工学）

経歴

  • 2010年04月

    和歌山大学システム工学部環境システム学科   講師

  • 2007年04月
    -
    2010年03月

    大阪大学大学院工学研究科環境・エネルギー工学専攻   助教

  • 2005年04月
    -
    2007年03月

    大阪大学大学院工学研究科環境・エネルギー工学専攻   助手

  • 2004年04月
    -
    2005年03月

    大阪大学大学院工学研究科環境工学専攻   助手

所属学協会

  • 土木学会

  • 環境情報科学センター

  • 環境科学会

  • 日本地域学会

  • Japan Society of Waste Management Experts

  • 廃棄物資源循環学会

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研究分野

  • 社会基盤（土木・建築・防災） / 土木環境システム

  • 環境・農学 / 環境政策、環境配慮型社会

  • 環境・農学 / 環境影響評価

【学部】授業等（実験、演習、卒業論文指導、卒業研究、課題研究を含む）

  • 2022年度   自然と環境   教養教育科目

  • 2022年度   地域環境解析演習Ｂ   専門教育科目

  • 2022年度   地域環境解析演習Ａ   専門教育科目

  • 2022年度   地域環境システムＢ   専門教育科目

  • 2022年度   地域環境システムＡ   専門教育科目

  • 2022年度   卒業研究   専門教育科目

  • 2022年度   卒業研究   専門教育科目

  • 2022年度   現代システム工学概論Ａ   専門教育科目

  • 2022年度   環境数理Ａ２   専門教育科目

  • 2022年度   環境計測評価法Ⅰ   専門教育科目

  • 2022年度   環境経済・政策学Ｂ   専門教育科目

  • 2022年度   環境経済・政策学Ａ   専門教育科目

  • 2022年度   環境科学演習   専門教育科目

  • 2021年度   環境経済・政策学Ｂ   専門教育科目

  • 2021年度   卒業研究   専門教育科目

  • 2021年度   環境経済・政策学Ａ   専門教育科目

  • 2021年度   環境科学演習   専門教育科目

  • 2021年度   地域環境解析演習Ｂ   専門教育科目

  • 2021年度   地域環境システムＢ   専門教育科目

  • 2021年度   環境数理Ａ２   専門教育科目

  • 2021年度   地域環境解析演習Ａ   専門教育科目

  • 2021年度   地域環境システムＡ   専門教育科目

  • 2021年度   卒業研究   専門教育科目

  • 2021年度   現代システム工学概論Ａ   専門教育科目

  • 2021年度   システム工学入門セミナー   専門教育科目

  • 2021年度   自然と環境   教養教育科目

  • 2020年度   自然と環境   教養教育科目

  • 2020年度   卒業研究   専門教育科目

  • 2020年度   現代システム工学概論Ａ   専門教育科目

  • 2020年度   地域環境解析演習Ｂ   専門教育科目

  • 2020年度   地域環境解析演習Ａ   専門教育科目

  • 2020年度   環境数理Ａ２   専門教育科目

  • 2020年度   環境経済・政策学Ｂ   専門教育科目

  • 2020年度   環境経済・政策学Ａ   専門教育科目

  • 2020年度   地域環境システムＢ   専門教育科目

  • 2020年度   地域環境システムＡ   専門教育科目

  • 2020年度   環境科学演習   専門教育科目

  • 2019年度   環境情報演習   専門教育科目

  • 2019年度   環境情報演習   専門教育科目

  • 2019年度   地域環境解析演習   専門教育科目

  • 2019年度   地域環境解析演習   専門教育科目

  • 2019年度   環境数理Ａ   専門教育科目

  • 2019年度   環境科学演習   専門教育科目

  • 2019年度   リスクマネジメント   専門教育科目

  • 2019年度   ランドスケープ・エコロジー   専門教育科目

  • 2019年度   現代システム工学概論Ⅰ   専門教育科目

  • 2019年度   環境経済・政策学   専門教育科目

  • 2019年度   システム工学入門セミナー   専門教育科目

  • 2019年度   地域環境システム   専門教育科目

  • 2018年度   地域環境システム   専門教育科目

  • 2018年度   地域環境解析演習   専門教育科目

  • 2018年度   地域環境解析演習   専門教育科目

  • 2018年度   現代システム工学概論Ⅰ   専門教育科目

  • 2018年度   環境数理Ａ   専門教育科目

  • 2018年度   環境科学演習   専門教育科目

  • 2018年度   環境経済・政策学   専門教育科目

  • 2018年度   リスクマネジメント   専門教育科目

  • 2017年度   環境経済・政策学   専門教育科目

  • 2017年度   卒業研究   専門教育科目

  • 2017年度   地域環境解析演習   専門教育科目

  • 2017年度   地域環境解析演習   専門教育科目

  • 2017年度   現代システム工学概論Ⅰ   専門教育科目

  • 2017年度   環境数理Ａ   専門教育科目

  • 2017年度   環境デザイン演習Ⅱ   専門教育科目

  • 2017年度   環境モデリング演習Ⅱ   専門教育科目

  • 2017年度   環境テクノロジー演習Ⅱ   専門教育科目

  • 2017年度   リスクマネジメント   専門教育科目

  • 2017年度   地域環境システム   専門教育科目

  • 2016年度   環境数理Ａ   専門教育科目

  • 2016年度   地域環境解析演習   専門教育科目

  • 2016年度   地域環境解析演習   専門教育科目

  • 2016年度   環境情報演習   専門教育科目

  • 2016年度   環境情報演習   専門教育科目

  • 2016年度   メジャー紹介講義２   専門教育科目

  • 2016年度   メジャー紹介講義２   専門教育科目

  • 2016年度   メジャー紹介講義１   専門教育科目

  • 2016年度   メジャー紹介講義１   専門教育科目

  • 2016年度   卒業研究   専門教育科目

  • 2016年度   卒業研究   専門教育科目

  • 2016年度   リスクマネジメント   専門教育科目

  • 2016年度   システム工学入門セミナー   専門教育科目

  • 2016年度   環境デザイン演習Ⅱ   専門教育科目

  • 2016年度   環境モデリング演習Ⅱ   専門教育科目

  • 2016年度   環境テクノロジー演習Ⅱ   専門教育科目

  • 2016年度   環境デザイン演習Ⅰ   専門教育科目

  • 2016年度   環境モデリング演習Ⅰ   専門教育科目

  • 2016年度   環境テクノロジー演習Ⅰ   専門教育科目

  • 2016年度   地域環境システム   専門教育科目

  • 2016年度   環境計測評価法Ⅰ   専門教育科目

  • 2015年度   環境情報演習   専門教育科目

  • 2015年度   環境情報演習   専門教育科目

  • 2015年度   環境モデリング演習Ⅰ   専門教育科目

  • 2015年度   環境デザイン演習Ⅰ   専門教育科目

  • 2015年度   環境テクノロジー演習Ⅰ   専門教育科目

  • 2015年度   リスクマネジメント   専門教育科目

  • 2015年度   卒業研究   専門教育科目

  • 2015年度   地域環境解析演習   専門教育科目

  • 2015年度   地域環境解析演習   専門教育科目

  • 2015年度   卒業研究   専門教育科目

  • 2015年度   環境計測評価法Ⅰ   専門教育科目

  • 2015年度   環境モデリング演習Ⅱ   専門教育科目

  • 2015年度   環境デザイン演習Ⅱ   専門教育科目

  • 2015年度   環境テクノロジー演習Ⅱ   専門教育科目

  • 2015年度   メジャー紹介講義２   専門教育科目

  • 2015年度   メジャー紹介講義２   専門教育科目

  • 2015年度   メジャー紹介講義１   専門教育科目

  • 2015年度   メジャー紹介講義１   専門教育科目

  • 2015年度   地域環境システム   専門教育科目

  • 2015年度   卒業研究   専門教育科目

  • 2014年度   地域環境解析演習   専門教育科目

  • 2014年度   地域環境解析演習   専門教育科目

  • 2014年度   環境デザイン演習Ⅱ   専門教育科目

  • 2014年度   環境モデリング演習Ⅱ   専門教育科目

  • 2014年度   環境テクノロジー演習Ⅱ   専門教育科目

  • 2014年度   環境デザイン演習Ⅰ   専門教育科目

  • 2014年度   環境モデリング演習Ⅰ   専門教育科目

  • 2014年度   環境テクノロジー演習Ⅰ   専門教育科目

  • 2014年度   リスクマネジメント   専門教育科目

  • 2014年度   環境システム入門セミナーⅠ   専門教育科目

  • 2014年度   環境情報演習   専門教育科目

  • 2014年度   環境情報演習   専門教育科目

  • 2014年度   地域環境システム   専門教育科目

  • 2014年度   環境計測評価法Ⅰ   専門教育科目

  • 2014年度   情報処理Ⅰ   専門教育科目

  • 2014年度   基礎教養セミナー   教養教育科目

  • 2013年度   地域環境解析演習   専門教育科目

  • 2013年度   地域環境解析演習   専門教育科目

  • 2013年度   環境デザイン演習Ⅱ   専門教育科目

  • 2013年度   環境モデリング演習Ⅱ   専門教育科目

  • 2013年度   環境テクノロジー演習Ⅱ   専門教育科目

  • 2013年度   環境デザイン演習Ⅰ   専門教育科目

  • 2013年度   環境モデリング演習Ⅰ   専門教育科目

  • 2013年度   環境テクノロジー演習Ⅰ   専門教育科目

  • 2013年度   リスクマネジメント   専門教育科目

  • 2013年度   環境システム入門セミナーⅠ   専門教育科目

  • 2013年度   環境情報演習   専門教育科目

  • 2013年度   環境情報演習   専門教育科目

  • 2013年度   地域環境システム   専門教育科目

  • 2013年度   環境計測評価法Ⅰ   専門教育科目

  • 2013年度   情報処理Ⅰ   専門教育科目

  • 2012年度   情報処理Ⅰ   専門教育科目

  • 2012年度   基礎教養セミナー   教養教育科目

  • 2012年度   環境計測評価法Ⅰ   専門教育科目

  • 2012年度   環境モデリング演習Ⅱ   専門教育科目

  • 2012年度   環境モデリング演習   専門教育科目

  • 2012年度   環境システム入門セミナーⅠ   専門教育科目

  • 2012年度   地域環境システム   専門教育科目

  • 2012年度   環境情報演習   専門教育科目

  • 2012年度   環境情報演習   専門教育科目

  • 2012年度   環境モデリング演習Ⅰ   専門教育科目

  • 2012年度   リスクマネジメント   専門教育科目

  • 2011年度   環境情報演習   専門教育科目

  • 2011年度   環境情報演習   専門教育科目

  • 2011年度   環境モデリング演習   専門教育科目

  • 2011年度   環境モデリング演習Ⅰ   専門教育科目

  • 2011年度   環境システム総合演習   専門教育科目

  • 2011年度   環境システム入門セミナーⅠ   専門教育科目

  • 2011年度   地域環境システム   専門教育科目

  • 2011年度   環境計測評価法Ⅰ   専門教育科目

  • 2011年度   卒業研究   教養教育科目

  • 2011年度   環境モデリング演習Ⅱ   専門教育科目

  • 2010年度   環境計測評価法I   専門教育科目

  • 2010年度   基礎教養セミナー   教養教育科目

  • 2010年度   環境情報演習   専門教育科目

  • 2010年度   環境情報演習   専門教育科目

  • 2010年度   地域環境システム   専門教育科目

  • 2010年度   環境システム入門セミナーI   教養教育科目

  • 2010年度   環境システム演習I   専門教育科目

  • 2010年度   環境システム総合演習   専門教育科目

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【大学院】授業等

  • 2022年度   システム工学グローバル講究Ⅱ   博士後期

  • 2022年度   システム工学グローバル講究Ⅰ   博士後期

  • 2022年度   システム工学特別研究   博士後期

  • 2022年度   システム工学特別講究Ⅱ   博士後期

  • 2022年度   システム工学特別講究Ⅰ   博士後期

  • 2022年度   システム工学研究ⅡＢ   博士前期

  • 2022年度   システム工学研究ⅡＡ   博士前期

  • 2022年度   システム工学研究ⅠＢ   博士前期

  • 2022年度   システム工学研究ⅠＡ   博士前期

  • 2022年度   システム工学講究ⅡＢ   博士前期

  • 2022年度   システム工学講究ⅡＡ   博士前期

  • 2022年度   システム工学講究ⅠＢ   博士前期

  • 2022年度   システム工学講究ⅠＡ   博士前期

  • 2021年度   システム工学グローバル講究Ⅱ   博士後期

  • 2021年度   システム工学グローバル講究Ⅰ   博士後期

  • 2021年度   システム工学特別研究   博士後期

  • 2021年度   システム工学特別講究Ⅱ   博士後期

  • 2021年度   システム工学特別講究Ⅰ   博士後期

  • 2021年度   システム工学研究ⅡＢ   博士前期

  • 2021年度   システム工学研究ⅡＡ   博士前期

  • 2021年度   システム工学研究ⅠＢ   博士前期

  • 2021年度   システム工学研究ⅠＡ   博士前期

  • 2021年度   地域環境計画論Ａ   博士前期

  • 2021年度   システム工学講究ⅡＢ   博士前期

  • 2021年度   システム工学講究ⅡＡ   博士前期

  • 2021年度   システム工学講究ⅠＢ   博士前期

  • 2021年度   システム工学講究ⅠＡ   博士前期

  • 2020年度   システム工学グローバル講究Ⅱ   博士後期

  • 2020年度   システム工学グローバル講究Ⅰ   博士後期

  • 2020年度   システム工学特別研究   博士後期

  • 2020年度   システム工学特別講究Ⅱ   博士後期

  • 2020年度   システム工学特別講究Ⅰ   博士後期

  • 2020年度   システム工学研究ⅡＢ   博士前期

  • 2020年度   システム工学研究ⅡＡ   博士前期

  • 2020年度   システム工学研究ⅠＢ   博士前期

  • 2020年度   システム工学研究ⅠＡ   博士前期

  • 2020年度   地域環境計画論Ａ   博士前期

  • 2020年度   システム工学講究ⅡＢ   博士前期

  • 2020年度   システム工学講究ⅡＡ   博士前期

  • 2020年度   システム工学講究ⅠＢ   博士前期

  • 2020年度   システム工学講究ⅠＡ   博士前期

  • 2019年度   地域環境計画論   博士前期

  • 2019年度   システム工学特別講究Ⅰ   博士後期

  • 2019年度   システム工学特別講究Ⅰ   博士後期

  • 2019年度   システム工学特別研究   博士後期

  • 2019年度   システム工学特別研究   博士後期

  • 2019年度   システム工学講究ⅡＢ   博士前期

  • 2019年度   システム工学講究ⅡＡ   博士前期

  • 2019年度   システム工学講究ⅠＢ   博士前期

  • 2019年度   システム工学講究ⅠＡ   博士前期

  • 2019年度   システム工学グローバル講究Ⅰ   博士後期

  • 2019年度   システム工学グローバル講究Ⅰ   博士後期

  • 2019年度   システム工学研究ⅡＢ   博士前期

  • 2019年度   システム工学研究ⅡＡ   博士前期

  • 2019年度   システム工学研究ⅠＢ   博士前期

  • 2019年度   システム工学研究ⅠＡ   博士前期

  • 2018年度   システム工学グローバル講究Ⅱ   博士後期

  • 2018年度   システム工学グローバル講究Ⅱ   博士後期

  • 2018年度   システム工学特別研究   博士後期

  • 2018年度   システム工学特別講究Ⅱ   博士後期

  • 2018年度   システム工学研究ⅡＢ   博士前期

  • 2018年度   システム工学研究ⅡＡ   博士前期

  • 2018年度   システム工学研究ⅠＢ   博士前期

  • 2018年度   システム工学研究ⅠＡ   博士前期

  • 2018年度   システム工学講究ⅡＢ   博士前期

  • 2018年度   システム工学講究ⅡＡ   博士前期

  • 2018年度   システム工学講究ⅠＢ   博士前期

  • 2018年度   システム工学講究ⅠＡ   博士前期

  • 2018年度   地域環境計画論   博士前期

  • 2017年度   システム工学グローバル講究Ⅱ   博士後期

  • 2017年度   システム工学グローバル講究Ⅰ   博士後期

  • 2017年度   システム工学グローバル講究Ⅰ   博士後期

  • 2017年度   システム工学特別研究   博士後期

  • 2017年度   システム工学特別研究   博士後期

  • 2017年度   システム工学特別講究Ⅱ   博士後期

  • 2017年度   システム工学特別講究Ⅰ   博士後期

  • 2017年度   システム工学特別講究Ⅰ   博士後期

  • 2017年度   システム工学研究ⅡＢ   博士前期

  • 2017年度   システム工学研究ⅡＡ   博士前期

  • 2017年度   システム工学研究ⅠＢ   博士前期

  • 2017年度   システム工学研究ⅠＡ   博士前期

  • 2017年度   地域環境計画論   博士前期

  • 2017年度   システム工学講究ⅡＢ   博士前期

  • 2017年度   システム工学講究ⅡＡ   博士前期

  • 2017年度   システム工学講究ⅠＢ   博士前期

  • 2017年度   システム工学講究ⅠＡ   博士前期

  • 2016年度   システム工学グローバル講究Ⅰ   博士後期

  • 2016年度   システム工学グローバル講究Ⅰ   博士後期

  • 2016年度   システム工学特別研究   博士後期

  • 2016年度   システム工学特別研究   博士後期

  • 2016年度   システム工学特別講究Ⅰ   博士後期

  • 2016年度   システム工学特別講究Ⅰ   博士後期

  • 2016年度   システム工学研究ⅡＢ   博士前期

  • 2016年度   システム工学研究ⅡＡ   博士前期

  • 2016年度   システム工学研究ⅠＢ   博士前期

  • 2016年度   システム工学研究ⅠＡ   博士前期

  • 2016年度   システム工学講究ⅡＢ   博士前期

  • 2016年度   システム工学講究ⅡＡ   博士前期

  • 2016年度   システム工学講究ⅠＢ   博士前期

  • 2016年度   システム工学講究ⅠＡ   博士前期

  • 2016年度   地域環境計画論   博士前期

  • 2015年度   システム工学特別講究Ⅱ   その他

  • 2015年度   システム工学特別研究   その他

  • 2015年度   システム工学講究ⅡＡ   その他

  • 2015年度   システム工学講究ⅠＡ   その他

  • 2015年度   システム工学研究ⅡＡ   その他

  • 2015年度   システム工学研究ⅠＡ   その他

  • 2015年度   地域環境計画論   その他

  • 2015年度   システム工学講究ⅡＢ   その他

  • 2015年度   システム工学講究ⅠＢ   その他

  • 2015年度   システム工学研究ⅡＢ   その他

  • 2015年度   システム工学研究ⅠＢ   その他

  • 2014年度   システム工学特別研究   その他

  • 2014年度   システム工学特別研究   その他

  • 2014年度   システム工学特別講究Ⅱ   その他

  • 2014年度   システム工学特別講究Ⅱ   その他

  • 2014年度   システム工学特別講究Ⅰ   その他

  • 2014年度   システム工学特別講究Ⅰ   その他

  • 2014年度   システム工学研究ⅡＢ   その他

  • 2014年度   システム工学研究ⅡＡ   その他

  • 2014年度   システム工学研究ⅠＢ   その他

  • 2014年度   システム工学研究ⅠＡ   その他

  • 2014年度   地域環境計画論   その他

  • 2014年度   システム工学講究ⅡＢ   その他

  • 2014年度   システム工学講究ⅡＡ   その他

  • 2014年度   システム工学講究ⅠＢ   その他

  • 2014年度   システム工学講究ⅠＡ   その他

  • 2013年度   システム工学特別研究   その他

  • 2013年度   システム工学特別研究   その他

  • 2013年度   システム工学特別講究Ⅱ   その他

  • 2013年度   システム工学特別講究Ⅱ   その他

  • 2013年度   システム工学特別講究Ⅰ   その他

  • 2013年度   システム工学特別講究Ⅰ   その他

  • 2013年度   システム工学研究ⅡＢ   その他

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  • 2013年度   システム工学研究ⅠＢ   その他

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  • 2013年度   システム工学講究ⅠＡ   その他

  • 2012年度   システム工学特別講究Ⅱ   その他

  • 2012年度   システム工学特別講究Ⅰ   その他

  • 2012年度   システム工学特別研究   その他

  • 2012年度   システム工学講究ⅡＡ   その他

  • 2012年度   システム工学講究ⅠＡ   その他

  • 2012年度   システム工学研究ⅡＡ   その他

  • 2012年度   システム工学研究ⅠＡ   その他

  • 2012年度   地域環境計画論   その他

  • 2012年度   システム工学特別講究Ⅱ   その他

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  • 2011年度   システム工学研究ⅠＡ   その他

  • 2011年度   システム工学特別研究   その他

  • 2011年度   システム工学特別研究   その他

  • 2011年度   システム工学講究（ⅠＢ・ⅡＢ）   その他

  • 2011年度   システム工学講究（ⅠＡ・ⅡＡ）   その他

  • 2011年度   システム工学特別講究Ⅱ   その他

  • 2011年度   システム工学特別講究Ⅱ   その他

  • 2011年度   システム工学特別講究Ⅰ   その他

  • 2011年度   システム工学特別講究Ⅰ   その他

  • 2011年度   地域環境計画論   その他

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【大学院】サテライト科目

  • 2017年度   紀伊半島の環境と災害   その他

研究キーワード

  • 環境システム

  • 持続可能な生産と消費

  • マテリアルフロー分析

  • 環境マネジメント

  • ライフサイクル・アセスメント

論文

  • 和歌山県域の認定棚田地区を活用した保全優先度の高い棚田を選定するモデルの校正

    大場 悠暉, 原 祐二, 山本 祐吾

    ランドスケープ研究(オンライン論文集) ( 公益社団法人 日本造園学会 )  16   5 - 16   2023年02月  [査読有り]

    　概要を見る

    In this study, we improved and further developed the existing GIS-based model for screening terraced rice lots in its conservation priority with focuses on three aspects; landscape value, agricultural efficiency and disaster prevention function. Then the model was applied to the Wakayama Prefecture area within the Kii Peninsula region in central Japan, in which has a clear north-south gradient in geological features. As the results, constructed model performed effectively in selecting rice lots with higher conservation priority within 10km spatial scale. Moreover, in the northern part of the prefecture, agricultural efficiency was an important aspect in the model, whereas landscape value and disaster prevention function were also detected in the middle and southern parts, respectively. Prefectural governmental officials in charge of terraced paddy conservation policies, who were interviewed, supported an applicability of this model in actual institutional fields because it was guaranteed by scientific approaches. Based upon these figures, we proposed that at prefectural spatial scale the model calibrated among three aspects depending on geologic and topographic conditions could be utilized for prioritizing terraced paddies without serious regional inequalities in institutional supports.

    DOI

  • テレワークを活用した地方移住の低炭素性評価

    西本祐司, 朴秀日, 加藤博和, 山本 祐吾

    環境共生   38 ( 1 ) 56 - 66   2022年03月  [査読有り]

  • 保全優先度の高い棚田を選定するモデルの構築と事例分析

    大場悠暉, 山本祐吾, 吉田登, 原祐二, 三瓶由紀

    紀州経済史文化史研究所紀要   42   51 - 66   2021年12月  [査読有り]

  • 輸入規制対象となった廃プラスチック類の一般廃棄物処理施設における受け入れポテンシャルの推計:排ガス処理設備の負荷最大能力を考慮して

    谷 宥斗, 中尾 彰文, 山本 祐吾

    環境情報科学論文集 ( 一般社団法人 環境情報科学センター )  34   97 - 102   2020年12月  [査読有り]

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    <p><tt>本研究では，アジア諸国で輸入規制対象となった廃プラスチック類（規制対象廃プラ）を対象に，近畿，中部，中国，四国地方の一般廃棄物処理施設における受け入れポテンシャルを推計した。その際，排ガス処理設備の負荷最大能力を考慮するカロリーベースでのポテンシャルを評価した。分析の結果，</tt>1) <tt>対象地域で発生する規制対象廃プラ量は年間</tt>916.3 <tt>千</tt>t <tt>であること，</tt>2) <tt>規制対象廃プラを発電効率</tt>21 %<tt>以上の施設で受け入れた場合，受け入れ可能量は年間</tt>10.1 <tt>千</tt>t <tt>に留まること，</tt>3) <tt>受け入れ基準を発電効率</tt>12 %<tt>まで落とせば，年間</tt>893.3 <tt>千</tt>t <tt>の規制対象廃プラを受け入れるポテンシャルがあること，が明らかになった。</tt></p>

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  • 人口減少下での老朽化したごみ焼却施設における施設更新の事業性評価－施設の集約，更新時期，稼働率を考慮して－

    道網 亮佑, 山田 崇雄, 中尾 彰文, 山本 秀一, 山本 祐吾, 吉田 登

    土木学会論文集G（環境）   75 ( 6 ) II_273 - II_284   2019年10月  [査読有り]

  • 災害廃棄物発生原単位の違いが都道府県の災害廃棄物処理計画に及ぼす影響の分析－和歌山県を対象として－

    那須 雄太, 中尾 彰文, 山本 秀一, 山本 祐吾. 鶴巻 峰夫, 吉田 登

    土木学会論文集G（環境）   75 ( 6 ) II_261 - II_271   2019年10月  [査読有り]

  • し尿処理における大規模地震災害対応に関する研究－南海トラフ地震を想定したケーススタディ－

    鶴巻 峰夫, 橋本 誠悟, 山本 祐吾, 吉田 登

    土木学会論文集G（環境）   75 ( 6 ) II_101 - II_112   2019年10月  [査読有り]

  • サーモセレクト方式ガス化改質炉でのエネルギー回収技術導入によるGHG削減効果と事業性の評価

    大谷 隆介, 山田 崇雄, 中尾 彰文, 山本 秀一, 山本 祐吾, 吉田 登

    土木学会論文集G（環境）   75 ( 6 ) II_87 - II_99   2019年10月  [査読有り]

  • 下水汚泥の燃料化における熱源の選択がエネルギー回収に及ぼす効果

    道浦 貴大, 中尾 彰文, 山本 祐吾, 吉田 登

    土木学会論文集G（環境）   75 ( 6 ) II_247 - II_259   2019年10月  [査読有り]

  • ANALYSIS ON INTENSITY OF WASTE GENERATION IN PREFECTURAL DISASTER WASTE DISPOSAL PLANS AND INFLUENCE IN EXISTING PLAN IN WAKAYAMA PREFECTURE

    Yuta NASU, Akifumi NAKAO, Syuiti YAMAMOTO, Yugo YAMAMOTO, Mineo TSURUMAKI, Noboru YOSHIDA

    Journal of Japan Society of Civil Engineers, Ser. G (Environmental Research) ( Japan Society of Civil Engineers )  75 ( 6 ) II_261 - II_271   2019年

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  • EFFECTS OF ENERGY RECOVERY TECHNOLOGY IMPLEMENTATION ON GHG REDUCTION IN THE THERMOSELECT GASIFICATION AND REFORMING FURNACE

    Ryusuke OTANI, Takao YAMADA, Akifumi NAKAO, Syuiti YAMAMOTO, Yugo YAMAMOTO, Noboru YOSHIDA

    Journal of Japan Society of Civil Engineers, Ser. G (Environmental Research) ( Japan Society of Civil Engineers )  75 ( 6 ) II_87 - II_99   2019年

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  • EFFECT OF DIFFERENT HEAT SOURCE FOR SEWAGE SLUDGE FUELIZATION ON ENERGY RECOVERY

    Takahiro MICHIURA, Akifumi NAKAO, Yugo YAMAMOTO, Noboru YOSHIDA

    Journal of Japan Society of Civil Engineers, Ser. G (Environmental Research) ( Japan Society of Civil Engineers )  75 ( 6 ) II_247 - II_259   2019年

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  • 焼却余力を有する高効率ごみ発電施設での熱回収技術導入とごみ受入れ拡大が発電増強と事業性に及ぼす効果の評価

    西川 慎一郎, 中尾 彰文, 山本 秀一, 山本 祐吾, 中久保 豊彦, 吉田 登

    土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人 土木学会 )  73 ( 6 ) II_379 - II_390   2017年  [査読有り]

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    本研究では，将来の社会変化の中で，焼却余力を有する高効率ごみ発電施設におけるエネルギー回収をめざした施設整備の方向性を得ることを目的とし，岸和田市における事例分析を行った．まず，モデル施設の熱収支解析をもとに，熱回収技術導入による発電効率向上と，ごみ処理量増加による発電増加量を分析した．つぎに，設定した整備シナリオに従って，周辺自治体からのごみ受け入れを想定し，施設整備方策ごとに事業性を分析した．分析の結果，熱回収技術の組み合わせによって，さらなる発電効率の向上が可能ということがわかった．また，費用削減の観点から，熱回収技術導入及び周辺自治体からのごみ受入れ拡大の組合せとして考えられる複数の選択肢からライフサイクルコストの変化を評価した．

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  • 産業社会変化を見据えた動脈静脈インフラ連携と汚泥処理の集約化が汚泥燃料利用等によるGHG削減に及ぼす効果

    荒木浩太朗, 中尾彰文, 道浦貴大, 山本祐吾, 吉田登

    日本地域学会年次大会学術発表論文集(Web) ( 日本地域学会 )  54th ( 2 ) 203 - 219   2017年  [査読有り]

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    <p> In this study, we analyzed the effect of GHG reduction by utilizing various sewage sludge fuels based on collaboration among sewage infrastructures, industrial infrastructures, and domestic waste incinerations as well as sludge treatment aggregations from 2020 to 2030. First, we estimated the amount of un-utilized sludge, and acceptance capacity of sludge fuel at industrial factories and municipal incinerators. Second, we extracted the small-sized sewage treatment facilities that were expected to be aggregated with river basin sewage systems. Then, GHG reduction effect was analyzed with respect to the GHG inventory of fuelization technologies and allocation rules of sludge fuel. As a result, collaboration can recover energy from 87.3% of the un-utilized sewage sludge, and reduce 3,900 thousand tons of carbon dioxide. In addition, GHG reduction influences the production of industrial infrastructures in future and mixed combustion ratios in the pulp industry.</p><p>JEL Classifications: Q29, Q42</p>

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  • 過疎地域での生活排水・可燃ごみ連携処理の効率評価

    靏巻 峰夫, 川﨑 聡太, 中垣 和登, 山本 祐吾, 吉田 登, 吉田 綾子, 森田 弘昭

    土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人 土木学会 )  73 ( 6 ) II_189 - II_200   2017年  [査読有り]

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    我が国は全体として人口減少下に入っており地方域ではその傾向が顕著である．人口減少の著しい地域では，公共サービスの地域範囲に変化がないため，必要な作業量，役務費等の削減が容易には進まないことが考えられる．一方で，税収及び使用料収入の減少により，持続性に問題が生じることが予想される．本研究では，可燃ごみと生活排水処理の連携処理を考慮することによって，このような地域においても継続可能なシステムを提示することを目的とした．対策として，可燃ごみ収集の効率化のためにディスポーザー導入や，乾式メタン発酵等の適用によるエネルギー回収などを提案してGHG排出量及び処理費用の将来推計を行った．一人当たりに換算して効率性を評価したが，GHG排出量の面では向上が予測されたが，処理費用の面では同程度にとどまった．これには処理量が減少しても削減が難しい人件費，委託費が大きな要因となった．

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  • 将来の産業動向を見据えた下水汚泥燃料の全国の発電施設での活用がGHG削減に及ぼす効果

    荒木 浩太朗, 中尾 彰文, 山本 祐吾, 吉田 登, 中久保 豊彦

    土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人 土木学会 )  73 ( 6 ) II_245 - II_256   2017年  [査読有り]

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    本研究では，将来産業動向を見据えたうえで，全国規模での下水処理施設と産業工場，ごみ焼却場との連携によるGHG削減効果およびその要因について分析した．まず，下水処理施設における未利用汚泥量，産業工場における下水汚泥燃料の受入可能な容量，およびごみ焼却場での下水汚泥由来エネルギーの受入可能量を把握する．次に下水汚泥燃料化技術ごとにGHG収支を把握し，下水汚泥燃料を産業工場やごみ焼却場への配分ルールを設定し，GHG削減効果を分析した．その結果，2020～2030年において未利用汚泥の87.3%がエネルギー活用可能であり，最大GHG削減効果は3,320 [千t-CO<sub>2</sub>]と推計された．製紙工場の供給達成率は約73%であった．また，産業工場の将来動向の変化や製紙工場での汚泥燃料混焼率の変化に伴う，各業種のGHG削減効果への影響を明らかにした．

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  • 下水汚泥の処理方式とそれに伴う乾燥熱源の違いが静脈系インフラ連携によるエネルギー回収におけるＧＨＧ削減に与える影響

    道浦 貴大, 中尾 彰文, 吉田 登, 山本 秀一, 山本 祐吾, 中久保 豊彦

    土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人 土木学会 )  73 ( 6 ) II_221 - II_231   2017年  [査読有り]

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    本研究では，福岡県北九州市をケーススタディの対象として，下水汚泥の燃料利用とそれに伴う乾燥熱源の違いを考慮し，静脈系インフラが連携したエネルギー回収システムのGHG削減効果を評価した．脱水汚泥を高温焼却・ごみと混焼・造粒乾燥，消化ガスをガス発電・造粒乾燥の乾燥熱源・都市ガス代替，ごみ焼却排熱を蒸気タービン発電・汚泥の乾燥熱源に分けた比較ケースを5つ設定した．分析の結果case2（脱水汚泥：造粒乾燥，消化ガス：造粒乾燥の乾燥熱源，ごみ焼却排熱：蒸気タービン発電）が最もGHG削減効果が高く，基準のcase0（脱水汚泥：高温焼却，消化ガス：ガス発電，ごみ焼却排熱：蒸気タービン発電）と比較してGHG排出量の38%が削減可能であり，近接する静脈系インフラや産業工場の連携を活かしたエネルギー回収の有効性が明らかとなった．

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  • 紙・パルプ生産インフラの立地特性および燃料消費形態に応じた下水汚泥燃料化システムのGHG削減効果の推計

    松田 雄太郎, 中尾 彰文, 山本 祐吾, 吉田 登

    土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人 土木学会 )  73 ( 6 ) II_257 - II_268   2017年  [査読有り]

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    本研究では，近畿，中国，四国地方をケーススタディの対象として，社会変化の影響を考慮し，紙・パルプ生産インフラを活用した下水汚泥燃料化システムの供給と受け入れポテンシャルを中長期で推計した．また，造粒乾燥，バイオオイル化，バイオガス精製技術を取り上げて，この連携システムにおける技術導入に伴う温室効果ガスの排出量も評価した．その結果，1) 10箇所の紙・パルプ生産インフラにおいて，37箇所の下水処理場で燃料化した汚泥や精製した消化ガスを受け入れることができること，2) 紙・パルプ生産インフラと連携して下水汚泥由来の代替燃料を有効活用するシステムのGHG削減ポテンシャルは高く，従来の汚泥処理が継続される場合と比べると，2020～2040年の総GHG削減量は1,745[千t-CO<sub>2</sub>/年]（GHG排出量39.7[%]削減）となること，が明らかになった．

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  • セメント生産インフラを活用した下水汚泥固形燃料化システムのエネルギー・物質フロー推計

    松田 雄太郎, 中尾 彰文, 山本 祐吾, 吉田 登

    土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人 土木学会 )  72 ( 6 ) II_67 - II_78   2016年  [査読有り]

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    本研究では，兵庫県臨海地域をケーススタディの対象として，社会変化の影響を考慮し，セメント生産インフラを活用した下水汚泥固形燃料化の供給と受け入れポテンシャルを中長期で推計した．その上で，この連携システムにおける技術導入に伴う温室効果ガスの排出量も推計した．その結果，1) セメント産業の動向の範囲内であれば，技術展望オプションでは5箇所の下水汚泥処理施設分の汚泥を受け入れ可能ということ，2) セメント産業の成長を見込み，技術展望オプションが想定できるとき，6箇所分の汚泥を受け入れ可能となること，3) セメント生産インフラと連携して下水汚泥由来の固形燃料を有効活用するシステムはGHG削減ポテンシャルが高く，従来の汚泥処理が継続されていた場合と比べた2015～2040年におけるシステム全体のGHG総削減量は最大で4, 336[千t-CO<sub>2</sub>/年]（GHG排出量125.4[%]削減）となることが明らかになった．

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  • 産業・環境インフラと連携した下水汚泥の燃料利用がGHG削減に及ぼす効果

    奥田 拓也, 中尾 彰文, 山本 祐吾, 中久保 豊彦, 吉田 登

    土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人 土木学会 )  72 ( 6 ) II_57 - II_66   2016年  [査読有り]

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    下水汚泥のエネルギー利活用の推進が求められる中，本研究は下水処理場と産業工場，ごみ焼却場のインフラとの連携による全国でのGHG削減効果とその影響要因について分析した．まず全国の下水処理施設での未利用汚泥熱量と各地域の汚泥熱量と産業工場，ごみ焼却場の受入可能熱量との関係について考察した．次に，各汚泥燃料化技術のGHG収支をもとに汚泥燃料の産業工場，ごみ焼却場への配分ルールを設定し，下水汚泥の燃料利用による全国レベルでのGHG削減効果を推計した．分析の結果，150km圏内の製紙・セメント・石炭火力での汚泥燃料利用及び下水処理場と同一市町村内のごみ焼却場での汚泥混焼により全未利用汚泥量の約85％のエネルギー利用が可能であり679千t-CO<sub>2</sub>のGHGが削減されると推計された．さらに製紙工場での汚泥混焼率の変化がGHG削減量に及ぼす影響の地域的な特徴を明らかにした．

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  • 過疎地域での生活排水と可燃ごみの連携処理による温室効果ガス削減について

    靏巻 峰夫, 久保 朱里, 山本 祐吾, 吉田 登

    土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人 土木学会 )  72 ( 6 ) II_23 - II_34   2016年  [査読有り]

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    少子高齢化，過疎化の問題に同時に直面する地方圏域では生活排水処理，廃棄物処理等の静脈系インフラの維持運営は難しさを増している．加えて，低炭素社会や経済性の要請によってインフラ運営が非効率にならないよう改善も必要とされている．本研究では，従来，別系統のシステムで運営されている生活排水処理と可燃ごみ処理を連携させてエネルギーリサイクルの促進と効率化を図ることによって，このような圏域でも適用できるシステムにより削減できる温室効果ガス量を検討したものである．可燃ごみのメタン発酵，発酵分離水の処理，発酵残渣及び排水処理汚泥の焼却等の対策に技術進展を加味した連携によって現在のシステムに対して約40％の削減の可能性があることがわかり，連携の有効性を明らかにした．

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  • 施設園芸農家による過去のCO₂削減努力が炭素クレジット制度活用時の便益に及ぼす影響の分析

    谷 佑亮, 中尾 彰文, 山本 祐吾

    環境共生 ( 日本環境共生学会本部事務局 )  26   9 - 20   2015年03月  [査読有り]

  • 人口減少社会における静脈系インフラの統合・連携と技術選択の評価

    中尾 彰文, 山本 祐吾, 吉田 登

    土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人 土木学会 )  71 ( 6 ) II_475 - II_486   2015年  [査読有り]

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    本研究では，人口減少社会における地方都市の汚泥処理計画で重要となる施設更新費用削減の戦略として，汚泥焼却の統廃合やごみ焼却施設での汚泥混焼に関するシナリオを設計した．和歌山市を対象とし，汚泥処理の集約化や現有焼却炉代替の高温焼却および汚泥燃料化技術の導入に加え，ごみ焼却施設での混焼によるエネルギー消費量，GHG排出量の削減効果をシナリオ別に評価した．その結果，1）ごみ焼却施設に下水汚泥の焼却機能を統合することは，汚泥焼却の集約化を図る計画よりも，環境負荷低減効果が高いこと，2）ごみ焼却施設での焼却機能統合に併せて廃熱回収による汚泥乾燥熱源の確保することで，さらに環境負荷低減効果が高まること，3）汚泥処理の集約化と汚泥処理施設への汚泥燃料化技術の選択によって，エネルギー消費およびGHG排出量がそれぞれ最大で80.1％，101.9％削減可能となることなどが明らかになった．

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  • 地域の資材ストック量にもとづく災害廃棄物量の予測に関する基礎的検討

    靏巻 峰夫, 山本 祐吾, 吉田 登

    土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人 土木学会 )  71 ( 6 ) II_241 - II_251   2015年  [査読有り]

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    2011年の東日本大震災では大規模災害時における災害廃棄物処理が社会的問題として取りあげられた．また，近年の地球温暖化との関連が指摘される異常気象によって地域的に甚大な被害を伴う災害が増加傾向にあるといわれており，その災害廃棄物への対応も必要がある．災害廃棄物の迅速で適切な処理及びリサイクルの推進のためには正確で詳細な廃棄物量の予測が重要である．本研究では，GISを活用して地域の資材ストック量から災害廃棄物を種類と地域分布を考慮して予測する手法を検討した．ケーススタディとして和歌山県日高川町を対象地域とし，2011年の台風12号による水害での災害廃棄物量について検討を行った．検討の結果，発生量の実績値12.7千tに対して被災範囲資材ストック量97.2千t，予測廃棄物発生量22.0～25.1千t，収集率0.2～0.7という予測値を得た．この数値は，さらなる精度向上が必要であるが，今後の手法確立に向けて有効なデータであると考えられる．

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  • 低炭素化のための木材生産・利用システムの最適化モデルの開発

    舘林 香菜, 松井 孝典, 大場 真, 町村 尚, 谷 佑亮, 中尾 彰文, 山本 祐吾

    土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人 土木学会 )  71 ( 6 ) II_297 - II_308   2015年  [査読有り]

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    地球温暖化緩和のための炭素排出量削減には，森林管理による生態系炭素固定量を増加させるとともに，家具や建材などの用材に貯蔵することで炭素を固定し，さらに木材をバイオエネルギー利用することで化石燃料代替することが有効である．本研究では，森林施業による森林生態系炭素固定量の増加と社会での木質バイオマス利用による炭素固定量と化石燃料代替効果の増加を統合することで，木材生産・利用システムの全体最適化を支援するためのシミュレーションモデルの開発を目的とする．有田川流域および日高川流域を分析対象地域とし，森林施業ケースは主伐期と年間間伐面積率の組み合わせ66ケースで森林管理モデルBGC-ES Version1.1を用いて，2010年を基準として2100年までの生態系炭素固定量と累積の木材生産量を分析した．対象地域の用材出荷量，温浴施設の燃料消費量，園芸施設の作付面積から，用材需要量と各施設の熱需要を算出し，毎年の木材生産量と需給バランスを比較した上で，木質バイオマスのエネルギー利用による化石燃料代替効果や用材による炭素固定量を複数の森林施業ケースで分析した．2010年比の2100年の炭素収支が最大となるケースは，主伐期が90 [y]，年間間伐面積率が6 [%・y<sup>-1</sup>]の森林施業ケースであった．生態系炭素固定，用材利用による炭素固定，木質パウダーとペレットによる化石燃料代替の合計が，2100年で約2.7 [Mt-C]まで期待できるという結果になった．

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  • 処理規模の変化に応じた下水汚泥処理施設更新の将来計画－和歌山市におけるケーススタディ－

    中尾 彰文, 山本 祐吾, 吉田 登

    土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人 土木学会 )  70 ( 6 ) II_381 - II_392   2014年  [査読有り]

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    本研究では，和歌山市をケーススタディの対象地として，将来の公共下水道人口と下水汚泥発生量の変化を考慮した下水汚泥焼却設備の更新シナリオを設計した．その上で，汚泥処理の集約化や現有焼却炉代替の高温焼却およびバイオオイル化技術の導入によるエネルギー消費量，GHG排出量の削減効果をシナリオ別に評価した．その結果，1）汚泥処理を集約化して設備利用率を高めることで，環境負荷削減においてスケール効果を得ることができること，2）エネルギー効率に劣る炉を早期に休廃止もしくは低炭素技術に更新するとともに，処理の集約化を図る計画のほうが，単独処理をするよりも環境負荷低減効果が高いこと，3）低炭素技術の選択と汚泥処理の集約化によって，エネルギー消費およびGHG排出量がそれぞれ最大で19.6％，19.2％削減可能となることなどが明らかになった．

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  • Quantitative assessment of the Japanese "local production for local consumption" movement: a case study of growth of vegetables in the Osaka city region

    Yuji Hara, Kazuaki Tsuchiya, Hirotaka Matsuda, Yugo Yamamoto, Yuki Sampei

    SUSTAINABILITY SCIENCE ( SPRINGER JAPAN KK )  8 ( 4 ) 515 - 527   2013年10月  [査読有り]

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    This study aimed to assess Japan's recent "local production for local consumption" (LPLC) movement, with a special focus on vegetables in the Osaka city region of central Japan. After collecting statistics and spatial data, we conducted a multi-scale analysis of vegetable production and consumption along with the associated energy consumption, using geographical information system software at three spatial scales along the vegetable flow paths: national, regional, and local. Vegetables consumed in the Osaka city region came from prefectures throughout Japan, and we mapped the foodshed within this region at 1-km spatial resolution, as well as the distribution of farmland, farmers' and other markets. We also conducted a scenario analysis for reduced energy consumption through organic farming and the utilization of abandoned farmland near a city to replace food imports from distant areas. We found that the large majority of vegetables consumed in the Osaka city region currently come from remote prefectures, and that this is associated with a high level of energy consumption. Inside the Osaka city region, peri-urban vegetable farming contributes to regional vegetable provision, resulting in an approximately 70 % production/consumption ratio within an 80-km radius of the urban center; if all of the area of abandoned farmland were restored to production, this ratio would increase to approximately 75 %. Organic farming activities that bring together farmers and urbanites are emerging in many parts of the study area, contributing to increased LPLC. Scenario analysis suggested that a decrease of more than 1 x 10(6) GJ of energy inputs could be achieved through wider adoption of local organic farming for local consumption and complete utilization of abandoned farmland in the Osaka city region.

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  • Multi-Regional Carbon Footprint Reduction in Steel Sector in China due to Low Carbon Technology Implementation

    YOSHIDA Noboru, WU Yiqi, KANAZAWA Takaaki, YAMAMOTO Yugo, FUJITA Tsuyoshi, OKADERA Tomohiro, YONG Geng

    土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人 土木学会 )  69 ( 6 ) II_383 - II_390   2013年  [査読有り]

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    &nbsp;This paper focuses on carbon footprints of steel production in China. Following the enforcement of the Kyoto Protocol in 2005, China has promoted energy efficient technological renovation in existing industrial zones as well as by the construction of new environmentally-friendly industrial zones. On the contrary, geographical fragmentation of production in China and East Asia has deepened the interdependency on regional transactions of goods and services that are part of spreading global value chains or vertical specialization. Based on the above background, we attempt to evaluate the multi-regional carbon footprint of steel-related low-carbon technological renovation by using input-output analysis. First, we created a dataset for input coefficient changes in an I-O table, corresponding to the low-carbon technologies that are implemented in the &ldquo;global sectorial approach&rdquo; to the steel industry. Second, we set up scenarios to implement a set of low-carbon technologies in the steel sector. Finally, we evaluated backward and forward linkage effects of low-carbon technology transfers in terms of their carbon footprints. As a result of the analysis, it was revealed that: 1) implementation of low-carbon technologies would provide a significant contribution to carbon footprint reduction in steel production; 2) the structures of carbon footprint reduction are different among regions due to variations of multi-regional steel production and consumption linkages; 3) the interdependencies among the different carbon footprints in each region can be used as basic information regarding regional collaboration to reduce carbon dioxide emissions in the spreading global value chain.

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  • 施設園芸栽培管理におけるバイオマス生産とGHG削減の相乗便益モデルの開発

    志賀 俊成, 松井 孝典, 町村 尚, 中尾 彰文, 山本 祐吾

    土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人 土木学会 )  69 ( 6 ) II_189 - II_197   2013年  [査読有り]

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    農業では食料や資材などの人間の福利を支えるバイオマス生産が可能な反面，栽培管理に伴う多大な温室効果ガス(GHG: Green House Gas)の排出があり，生態系サービス利用と気候システム問題の間にトレードオフ構造が生じている．そこで，本研究ではそのトレードオフ構造が顕著である施設園芸を対象として，バイオマス生産とGHG排出削減の相乗便益モデルの開発を目的として，鑑賞用キク生産プラントを事例として温度および肥培管理の変更に伴うバイオマス生産とGHG排出の応答を分析し，栽培管理の最適化のモデルケースの導出を行った．分析では，DNDC (DeNitrification-DeComposition)モデルによる農地からのバイオマス生産量とGHG発生量の解析，温室暖房燃料消費試算ツールによる温度管理による暖房燃料消費量の解析，LCAツールであるMiLCAによる投入肥料製造に伴うGHG排出量の解析を統合して，様々な栽培管理ケースに対する炭素窒素収支の挙動を評価した．結果，対象プラントにおいて栽培管理の最適化により，現状から95%以上のバイオマス生産量を確保しつつ，GHG排出量を34.6%削減することが可能であるという結論を得た．今回構築した栽培管理の最適化のモデルケースは他の施設園芸においても有効に適用できると考えられる．

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  • 施設園芸での設備更新とバイオマス燃料利用による炭素クレジット創出ポテンシャルの評価

    中尾 彰文, 山本 祐吾, 松井 孝典, 志賀 俊成, 吉田 登

    土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人 土木学会 )  69 ( 6 ) II_371 - II_382   2013年  [査読有り]

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    近年，原油等の化石燃料の価格高騰は農業活動に深刻な影響を及ぼし，生産者の利益を圧迫している．しかし，生産者の高齢化や減少が進むなか，農業経営の体質強化を図る取り組みが困難な状況である．また，低炭素設備や省エネルギー技術の導入を通じた省エネルギー対策も十分に進んでいるとは言えない．そこで本研究では，施設園芸農家の実態調査に基づいて，農作物生産におけるエネルギー・物質フローを解明した上で，LCAの手法を用いてGHG排出量を推計した．さらに，栽培管理プロセスの加温機更新に関して7つの比較ケースを設定し，設備更新とバイオマス資源利用によるGHG削減ポテンシャルを評価した．その結果，栽培管理プロセスにおける施設加温でのエネルギー起源GHGの排出抑制が重要となること，GHG排出量削減では地域バイオマス資源の燃料利用が効果的であること，設備更新にあたっては，国などからの補助金や制度を活用しても投資回収が長期化することが明らかになった．

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  • Hydrodenitrogenation of fast pyrolysis bio-oil derived from sewage sludge on NiMo/Al2O3 sulfide catalyst

    Shamsul Izhar, Satoshi Uehara, Noboru Yoshida, Yugo Yamamoto, Tohru Morioka, Masatoshi Nagai

    FUEL PROCESSING TECHNOLOGY ( ELSEVIER SCIENCE BV )  101   10 - 15   2012年09月  [査読有り]

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    Sulfided, phosphorus-added NiMo/Al2O3 catalyst was used for hydrodenitrogenation (HDN) of bio-oil derived from sewage sludge. The as-received bio-oil samples contained approximately 6% nitrogen. The bio-oil was dissolved in various solvents prior to hydrotreatment and the removal of nitrogen compounds was evaluated. The HDN of bio-oil dissolved in xylene at 350 degrees C over phosphorus added NiMo/Al2O3 resulted in a complete denitrogenation of bio-oil and high yield of aliphatic hydrocarbon containing product with moderate heating value. Bio-oil dissolved in non-polaric solvent (xylene) showed 2-3 times higher nitrogen removal than that of protic solvents due to the competition between denitrogenation and deoxygenation. This study reveals that sulfided NiMo/Al2O3 catalyst is an efficient approach to remove nitrogen heteroatom compounds prior to further upgrading bio-oil derived from sewage sludge. (C) 2012 Elsevier B.V. All rights reserved.

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  • ベトナムの経済的な活動と水質汚染の関係の構造解析

    LE Anh Hoang, 東海 明宏, 山本 祐吾

    水文・水資源学会誌 ( 水文・水資源学会 )  25 ( 3 ) 139 - 151   2012年05月  [査読有り]

  • 産業界による自主的な化学物質管理を支援するリスク評価手法の構築－テレビ筺体に含有される難燃剤を対象としたケーススタディ－

    渡辺真也, 中久保豊彦, 東海明宏, 山本祐吾

    日本リスク研究学会誌 ( 日本リスク研究学会 )  21 ( 4 ) 285 - 294   2012年03月  [査読有り]

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  • 食の生産と消費に関わる自然共生型ライフスタイルのライフサイクルCO<sub>2</sub>排出特性:&mdash;&mdash;大阪府における事例分析&mdash;&mdash;

    山本 祐吾, 織田 朝美, 長井 幹之

    地域学研究 ( 日本地域学会 )  42 ( 4 ) 991 - 1003   2012年  [査読有り]

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    Recently activities in nature-rich residential areas, including an agricultural experience in a rental garden and allotment gardens, and shopping at a fresh fruit and vegetable farmer's market are popular among urban residents in Japan. This indicates a rising demand of urban residents for a sustainable way of living in touch with nature. Thus, schemes that encourage sustainable behavior are necessary in urban and regional environmental planning. It is also important to not increase the net carbon dioxide (CO<sub>2</sub>) emissions through sustainable behavior to establish a low carbon society.<br>In this paper, a questionnaire survey of LOHAS (Lifestyles of Health and Sustainability) and general consumers in Osaka Prefecture was conducted to identify sustainable lifestyles related to food production and consumption. We also evaluated the effect of a sustainable lifestyle on CO<sub>2</sub> emissions based on the results of the survey. From the analysis, we reached the following conclusions: 1) LOHAS consumers have a tendency to participate in local food production activities such as allotment gardens and home vegetable gardens. 2) In addition, LOHAS consumers tend to make their purchasing decisions based on their values regarding health and environmental consciousness. 3) The total CO<sub>2</sub> emissions related to daily life activities of a LOHAS consumer is 15% lower than that of a regular consumer. 4) In contrast, LOHAS consumers usually take roundtrips to local farm shops so the CO<sub>2</sub> emissions related to transportation is higher than for regular consumers.<br><br>JEL Classification: Q51, Q57, R11

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  • ごみ焼却熱由来の発電電力を活用した下水汚泥バイオオイル化による温室効果ガス削減効果の評価

    三島 一仁, 山本 祐吾

    土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人 土木学会 )  68 ( 6 ) II_245 - II_253   2012年  [査読有り]

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    本研究では，和歌山市をケーススタディの対象地として，清掃工場の焼却排熱を活用した下水汚泥のバイオオイル化システムを検討し，エネルギー消費量および温室効果ガス（GHG）排出量を定量的に評価した．その結果，清掃工場と下水処理場の両施設が余剰排熱（電力換算）を介して連携し，さらに下水処理場にバイオオイル化技術を導入するケースでは，それぞれの施設でのエネルギー消費量を上回る焼却排熱とバイオオイルが回収可能であり，エネルギー自立しうるポテンシャルを有することが明らかになった．また，同ケースでは，施設間の連携や新技術の導入を実施しないケースと比較して，GHG排出量が37.3％削減されることがわかった．

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  • Evaluating effects on the flow of electrical and electronic equipment and energy consumption due to alternative consumption patterns in China

    Naoki Wada, Osamu Saito, Yugo Yamamoto, Tohru Morioka, Akihiro Tokai

    JOURNAL OF RISK RESEARCH ( ROUTLEDGE JOURNALS, TAYLOR & FRANCIS LTD )  15 ( 1 ) 107 - 130   2012年  [査読有り]

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    In this paper, we evaluated the effects of consumer's behavioural changes on usage and disposal of home appliances. With the model to estimate the product circulation, first we conducted the sensitivity analysis with the six parameters, namely urbanisation, household size, Gini coefficient, product lifetime and selection rate of used product and high energy efficiency product. Then, secondly we evaluated CO2 emission and e-waste generation from four consumers' different behavioural patterns, which are named as 'Business As Usual' (BAU), 'Rapid Cycling' (RC), 'Chain of Users' (CU) and 'Quality and Wisdom' (QW). As a result, the QW scenario was the best lifestyle in both criteria. Further, RC scenario had an advantage on the reduction in e-waste generation in one hand, but CU scenario reduced more CO2 emission. During the transition era of China from materially poor to rich, it could be one of the solutions to utilise energy-efficient second-hand product to improve the living standards of the poor and replace technologically inferior product stocks in poor households.

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  • 下水汚泥処理における技術選択と施設更新による温室効果ガス削減効果のライフサイクル評価

    山本 祐吾, 古野間 達, 吉田 登, 盛岡 通

    土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人 土木学会 )  68 ( 5 ) I_137 - I_146   2012年  [査読有り]

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    カーボン・ニュートラルとされるバイオマス資源の中でも，特に廃棄物系バイオマスの利活用とそれによる化石燃料代替の促進は，資源循環と低炭素化の両側面において重要である．本研究では，下水汚泥等の都市系廃棄物バイオマスから重油や天然ガス代替のバイオオイルを生成する急速熱分解技術に着目し，それが下水処理プロセスに適用されたときの温室効果ガス（GHG）の削減効果を，LCAの手法を用いて定量的に評価した．その上で，大阪府および兵庫県下における下水処理施設の連携や焼却炉の統廃合に関する中長期計画を策定し，施設更新と技術選択のマネジメントによる地域レベルでのGHG削減効果を分析した．その結果，熱分解オイル化技術の導入によって，汚泥焼却時のN<sub>2</sub>O排出量の削減やバイオオイルによる重油代替などが進み，単純焼却と比べて54.3％のGHGが削減可能であることが明らかになった．また，一部の炉を廃止し，下水汚泥処理の集約化を図る中長期戦略によるGHG削減効果が大きいこともわかった．

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  • Eco-Labeling Criteria for Textile Products with the Support of Textile Flows: A Case Study of the Vietnamese Textile Industry

    V.N. Thai, A. Tokai, Y. Yamamoto, D.T. Nguyen

    Journal of Sustainable Energy & Environment   2 ( 3 ) 105 - 115   2011年11月  [査読有り]

  • 主体類型別の選好を考慮した技術選択モデルによる上海家庭部門のCO2排出量の将来推計

    山本祐吾, 張煜, 和田直樹, 齊藤修, 盛岡通

    土木学会論文集G（環境）   67 ( 5 ) I_113 - I_122   2011年09月  [査読有り]

  • Manufacturers' and Consumers' Perspectives on Eco-labelling in Vietnam

    Van Nam THAI, Akihiro TOKAI, Yugo YAMAMOTO

    Journal of Global Environment Engineering   16   1 - 10   2011年03月  [査読有り]

  • 中国における消費形態の違いが製品・廃棄物フローの形成とCO2排出に及ぼす影響の評価

    和田直樹, 山本祐吾, 齊藤修, 盛岡通, 東海明宏

    廃棄物資源循環学会論文誌 ( Japan Society of Material Cycles and Waste Management )  22 ( 1 ) 19 - 29   2011年01月  [査読有り]

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    本研究では，電気・電子機器使用のエネルギー消費や廃棄物の発生・再資源化が，消費者の選択行動の結果として現れることに着目し，その違いが製品フローおよび環境負荷排出に与える影響を評価した。上海市周辺の長江中下流域1市5省を対象に，アンケート調査および文献調査により，将来の消費形態として「傾向延長型」・「積極買換型」・「使い回し型」・「高品質堅実型」の4つを抽出し，2006～2030年の廃棄物発生量およびCO<SUB>2</SUB>排出量を比較した。その結果，2030年において両指標ともに「高品質堅実型」が最も優れていたが，「積極買換型」と「使い回し型」にトレードオフが生じることがわかった。また，生活水準への影響も考慮した場合，「高品質堅実型」と「使い回し型」を組み合わせて適用することで，資源消費抑制・有害物質汚染の低減・経済格差是正等の多面的な目的に考慮した製品循環システムが構築される可能性があることが示唆された。

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  • 下水処理場の下水汚泥エネルギー有効利用への意識に関する分析

    吉田登, 山本祐吾, 盛岡通

    環境情報科学論文集 ( 環境情報科学センター )  24   237 - 242   2010年11月  [査読有り]

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  • Scenarios for Sustainable Biomass Utilization in the Mekong Delta, Vietnam

    Thanh Tu DANG, Osamu SAITO, Yugo YAMAMOTO, Akihiro TOKAI

    Journal of Sustainable Energy & Environment   1 ( 3 ) 137 - 148   2010年11月  [査読有り]

  • 地域で発生する厨芥類・下水汚泥を対象とした循環利用システムの導入効果の評価

    高久慎太郎, 山本祐吾, 東海明宏, 吉田登, 盛岡通

    環境システム研究論文集   38   421 - 428   2010年10月  [査読有り]

  • Selection of product categories for a national eco-labelling scheme in developing countries: a case study of Vietnamese manufacturing sub-sectors

    Van Nam Thai, Tohru Morioka, Akihiro Tokai, Yugo Yamamoto, Takanori Matsui

    JOURNAL OF CLEANER PRODUCTION ( ELSEVIER SCI LTD )  18 ( 14 ) 1446 - 1457   2010年09月  [査読有り]

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    Although the selection of product categories is a deciding factor for the success of eco-labelling schemes, there are no consistent methods for determining selection factors and how to prioritise product categories for developing countries (DgCs). This paper attempts to identify appropriate factors for product category selection and formulate a prioritisation method applicable to DgCs. We first examined the selection factors currently utilised in schemes worldwide by conducting a questionnaire survey of representatives of foreign schemes. Selection factors were illustrated on a plot graph, which indicated the percentage of factors implemented in the schemes of DgCs and developed countries (DGs), and their plausibility assessed when utilised in the schemes of DgCs. In this way, we proposed three groups of factors: an exclusion factor, five core factors and seven operational factors. Then, under the conditions of DgCs, such as socioeconomic issues and availability of data, we used and modified some judging guidelines of the European Ecolabel (the EU Flower), e.g. determining the environmental impacts and potential of environmental improvements, in the scoring method to prioritise product categories by weighting factors. In light of our findings, we utilised the proposed factors and modified the scoring method to prioritise the screened primary list of product categories of Vietnamese manufacturing sub-sectors. By scoring factor-based questions and prioritising in three ways, i.e. following the scoring method of the EU Flower programme, totalling all values with equal weighting, and totalling all values but by doubling the weighting of core factors compared with operational factors, we observed that the weighted prioritisation differentiates priority product categories more clearly than the other methods. We propose the two highest potential candidates for eco-labelling in Vietnam, namely textile/garment and fishery products. (C) 2010 Elsevier Ltd. All rights reserved.

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  • Estimation of municipal solid waste generation and landfill area in Asian developing countries

    Anupam Khajuria, Yugo Yamamoto, Tohru Morioka

    JOURNAL OF ENVIRONMENTAL BIOLOGY ( TRIVENI ENTERPRISES )  31 ( 5 ) 649 - 654   2010年09月  [査読有り]

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    In developing Asian countries, the municipal cooperations are unable to handle the increasing amount of municipal solid waste, which into the uncollected waste being spread on roads and in other public areas leading to tremendous pollution and destruction of land and negative impact on human health. Generation of municipal solid waste increases with the rapid urbanization and accelerated economic development with in the rapidly growing advanced technological societies. The nature of municipal solid waste is a term usually applied to a heterogeneous collection group of waste produced in urban areas, the nature of which varies from region to region. The common problem faced by all developing Asian countries, is the disposal of municipal solid waste and availability of land fill site area. Present study explains the correlation analysis of among different factors of municipal solid waste and the objective is to assess the future municipal solid waste stream in Asian developing countries. The other goal of this study was to calculate the future land area that would be required for landfill site disposal in Asian developing countries.

  • 中国省レベルにおけるバイオマス利用施策の立案を支援する評価モデルの構築

    中久保豊彦, 山本祐吾, 盛岡通, 東海明宏

    土木学会論文集G   66 ( 3 ) 120 - 135   2010年07月  [査読有り]

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  • 中国上海市における都市活動がエネルギー・物質代謝と持続可能性に与える影響の分析

    今西正義, 山本祐吾, 東海明宏, 盛岡通

    土木学会論文集G ( Japan Society of Civil Engineers )  66 ( 2 ) 65 - 74   2010年04月  [査読有り]

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    本研究では，代表的な都市活動である建設，電力消費，交通，食糧・水資源消費に伴うエネルギー・物質代謝と，それに随伴する直接・間接的な環境負荷量を算定し，3つの指標（CO<sub>2</sub>排出量，総物質需要量(TMR)，エコロジカル・フットプリント (EF)）から都市の持続可能性を評価するためのモデルを構築した．その上で，巨大な物質的ストックとフローが形成される中国上海市に分析モデルを適用し，社会経済構造の将来変化による都市代謝と持続可能性を推計・評価した．その結果，TMRは経済成長とともに増加し，2020年では2004年に比べて最大で80.4％増加すること，EFは建設需要の伸びによって2004年で高負荷となり，特に都市の急成長期には，建設資材由来の間接負荷が大きくなること，などが定量的に明らかになった．

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  • 化学物質リスク評価の教育演習に見られるライフサイクル思考の特徴

    山本祐吾, 松井孝典, 織田朝美, 松村憲一, 大野智彦, 加藤悟, 東海明宏, 盛岡通

    土木学会論文集H（教育）   2   69 - 81   2010年03月  [査読有り]

  • 低炭素都市の形成に向けた街区更新およびエネルギー計画の統合を支援するシステム開発

    横井隆志, 山本祐吾, 東海明宏, 盛岡通

    土木学会論文集G   66 ( 1 ) 17 - 34   2010年02月  [査読有り]

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  • カーボンフットプリント制度の導入によって生じる製品情報間トレードオフが消費者行動に与える影響の分析

    小城崇, 山本祐吾, 東海明宏

    環境情報科学論文集 ( 環境情報科学センター )  23   209 - 214   2009年11月  [査読有り]

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  • プロジェクト化する高度専門職業人養成への高等教育機関の対応

    大野智彦, 織田朝美, 松村憲一, 加藤悟, 松井孝典, 山本祐吾, 盛岡通

    土木学会教育論文集 ( Japan Society of Civil Engineers )  1   145 - 151   2009年03月  [査読有り]

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    近年，様々な人材養成事業が競争的資金によるプロジェクト方式で展開されているが，高等教育機関によるプロジェクト運営の実態は十分に明らかにされていない．本研究では，科学技術振興調整費によって運営されている40の人材養成事業を対象として，「教育体制」と「運営体制」に関するアンケート調査を実施した．<br>その結果，(1)多くの事業で社会人の受け入れが進んでいる，(2)9割以上が修了に対する認定制度を設けている，(3)経済的，人的資源を外部に依存する傾向が強い，(4)プロジェクト終了後は半数以上が大学院の専攻となる予定であることなどが明らかになった．以上から，社会人を対象とした教育体制づくりとそれを支える財政的支援の重要性や，適切な事業評価の必要性，学位授与に限らない修了認定制度の必要性が示唆された．

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  • 製品環境要求に対する電子・自動車部品製造企業の対応行動の分析

    葛西真志, 山本祐吾, 上田泰史, 齊藤修, 盛岡通

    環境情報科学論文集 ( 環境情報科学センター )  22   49 - 54   2008年11月  [査読有り]

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  • 工場排熱を利用したオフライン熱供給システムの導入によるCO2排出削減効果の評価

    片山賢, 山本祐吾, 齊藤修, 盛岡通

    環境システム研究論文集 ( Japan Society of Civil Engineers )  36   97 - 105   2008年10月  [査読有り]

    　概要を見る

    本研究では, 工場から多量に発生する排熱を利用する手段としてオフライン熱供給システムに着目し, 京浜臨海部周辺地域における熱供給事業の導入効果を明らかにするモデルを構築した. まず, GISを用いて工場排熱量, 熱エネルギー需要量の分布を空間的に算出するプロセスを構築し, データベースを作成した. その上で, オフライン熱供給とオンライン熱供給の異なる特徴に着目し, 導入効果の違いを明らかにした. 京浜臨海部をケーススタディの対象として評価した結果, オフライン熱供給システムを導入することで, オンライン導入よりCO<SUB>2</SUB>排出量が12%削減されることが分かった.

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  • 環境・品質・労働安全のマネジメントシステム統合化に関する研究

    下田潤, 齊藤修, 山本祐吾, 盛岡通

    環境システム研究論文集 ( Japan Society of Civil Engineers )  36   181 - 188   2008年10月  [査読有り]

    　概要を見る

    マネジメントシステム (以下MS) 規格の多様化・細分化に伴い, 環境マネジメントシステム (以下EMS) を運用する際にも, 並行する品質や労働安全衛生のMSとの関係性・整合性を鑑みることが重要となるなど, MS規格の統合が課題となっている. こうした課題を受け, BSI (英国規格協会) がMSを統合するIMS (Integrated Management System) を規格化するなど, MSのあり方としてIMSが脚光を浴びている. 本研究では, 規格統合化も含めたMS規格の今後のあり方を検討するための基礎的な知見を得る二とを目的として, MSの発展段階に関する理論的な検討と国内企業に対する実態調査を行った. 研究の結果として, 統合MSに必要な1) 構成要素, 2) 導入に至るインセンティブ, 3) 導入によるメリット及びデメリットを明らかにした.

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  • 地域社会のエコデザイン：低炭素・資源循環型の持続可能な地域社会の形成

    山本祐吾, 盛岡通

    日本LCA学会誌 ( 日本LCA学会事務局 )  4 ( 3 ) 216 - 221   2008年07月  [招待有り]

  • 廃棄物産業連関モデルによる鉄鋼生産インフラでの技術変化とエコ産業発展の物質フロー分析

    山本祐吾, 吉田登, 盛岡通, 森口祐一

    土木学会論文集G ( Japan Society of Civil Engineers )  63 ( 4 ) 304 - 312   2007年11月  [査読有り]

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    本研究では，廃棄物産業連関表を援用して，技術−物質フローを連結した分析モデルを構築した上で，鉄鋼生産インフラでの技術変化に着目した事例分析を実施し，埋立地面積およびCO<sub>2</sub>排出の誘発負荷量，資源生産性の改善効果を定量的に評価した．その結果，鉄鋼生産における先導技術の導入と産業コンプレックスの形成によって，銑鉄生産部門の天然資源投入量では約10.2%の削減効果，資源生産性で約15.0% の改善効果がもたらされることが明らかになった．一方，先導技術の導入に伴って追加的な資源投入等が生じ，国内全体で誘発される埋立量およびCO<sub>2</sub>排出量がそれぞれ約2.7%，0.41%増加することがわかった．しかし，さらに投入資源を廃棄物から回収する複数の技術と組み合わせることで，誘発量の増加を抑えうることも定量的に確認された．

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  • 都市由来のバイオマス廃棄物のエネルギー変換における技術や事業収支要因の不確実性が環境負荷や事業性に及ぼす影響の分析

    矢野貴之, 吉田登, 曽田真也, 金子泰純, 山本祐吾

    環境システム研究論文集 ( Japan Society of Civil Engineers )  35   481 - 489   2007年10月  [査読有り]

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    バイオマス廃棄物のエネルギー変換に関する評価は一定の技術効率を仮定して実施されることが殆どであるが, 開発途上技術の場合, 将来の技術革新の不確実さが評価に影響を及ぼすことが考えられる. 本研究では, 都市由来のバイオマス廃棄物を対象とするエネルギー変換技術に注目し, まずエネルギー変換, 前処理, 利用に関する技術効率の不確実性が二酸化炭素削減量に及ぼす影響についてモンテカルロ・シミュレーションを用いて分析し, 次に事業収支要因の不確実性が内部収益率に及ぼす影響について感度分析を行った. 分析の結果, 下水汚泥では前処理技術での有機分分解率の不確実性が二酸化炭素削減量の変動に大きく寄与すること, また食品廃棄物の湿式メタン発酵では建設費, 処理費の不確実性が内部収益率に大きな影響を及ぼすことを明らかにした.

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  • 小地域内で廃棄物・バイオマス由来の電力・熱を融通する地域エネルギー供給による効果の算定システムの構築

    横井隆志, 山本祐吾, 齊藤修, 盛岡通

    環境システム研究論文集 ( Japan Society of Civil Engineers )  35   109 - 119   2007年10月  [査読有り]

    　概要を見る

    本研究では, 都市部において発生する廃棄物やバイオマスを電熱源とし, 小地域内で電力と熱を融通する横浜市金沢区での地域エネルギー供給の取り組みに着目し, 同地区のマイクログリッド型のエネルギー供給システム構築を支援する方法を提案した. バイオマス発生量・エネルギー需要量の空間分布を算出するプロセスを構築し, GISを用いて対象地域におけるエネルギー需給分布を算定した. その上で, エネルギー需要の時刻別変動と熱需要温度の違いを考慮し, エネルギー供給先の違いによる省エネルギー効果の変化を明らかにした. その結果, 今後の都市部において地域エネルギー供給を進める上で, 負荷平準化効果, 熱のカスケード利用を考慮することの重要性と構築した支援システムの有効性を示すことができた.

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  • 万博記念公園における大学生を対象とした体験型環境教育の実践と効果把握

    齊藤修, 松浦洋平, 逸見祐司, 山本祐吾, 盛岡通

    環境システム研究論文集 ( Japan Society of Civil Engineers )  35   53 - 61   2007年10月  [査読有り]

    　概要を見る

    本稿では, 万博公園での大学生3年生向けの体験型環境教育プログラムを対象として, プログラム参加者 (被験者) への教育効果の把握手法の開発とその手法の適用を試みた. 教育効果は演習目的に掲げる環境学習, 社会貢献, 自己実現の3つを基本指標として, 各指標の下位項目を定め, 計40項目からなるアンケート調査票によって計測した. この調査票を用いて被験者10名と3種類の対照群を対象として調査を行うとともに, 被験者に対してはプログラム終了後にインタビュー調査を実施した. 一連の調査の結果, 被験者群への教育効果は, 環境保全を含む地域における社会貢献活動に対する「態度」や「参加」への効果によって特徴づけられること, 教育効果は事後調査でプラスになった項目だけに認められるわけでなく, 事後で低下した項目でも, 体験を通した「自覚の深まり」といった教育効果を認めうることを示した.

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  • 企業におけるリスク対応と環境対応の相関分析

    岡野雅通, 松井孝典, 松村憲一, 加藤悟, 織田朝美, 山本祐吾, 齊藤修, 盛岡通

    環境システム研究論文集 ( Japan Society of Civil Engineers )  35   273 - 278   2007年10月  [査読有り]

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    現在, 企業の事業継続に向けた新たな価値創造のためには, 経営におけるリスク管理活動と環境対応活動を融合させることで活動を高度化させることが求められている. そこで本研究では, 企業におけるリスク対応活動と環境対応活動の取り組みの実態をアンケート調査し, リスク対応活動と環境対応活動の相関関係を分析した. その結果, リスクマネジメント活動と環境対応行動との間にはライフサイクル的なアプローチやコミュニケーションなどの複数の要因を中核とした相関関係があり, これらの活動を実践することが高度な環境・リスク対応活動ヘシフトするために有効であることが示唆された.

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  • New risk management training programs in higher education in Japan - A comparative study and a challenge by Osaka university

    Tohru Morioka, Osamu Saito, Yugo Yamamoto, Masamichi Okano, Helmut Yabar, Takanori Matsui

    JOURNAL OF RISK RESEARCH ( ROUTLEDGE JOURNALS, TAYLOR & FRANCIS LTD )  10 ( 6 ) 821 - 839   2007年  [査読有り]

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    Risks such as health risks derived from hazardous chemicals, energy security associated with electric power supply, and accidental risks at work need to be coped with by professionals in the areas concerned. Risk managers must deal with numerous different topics. They are expected to be familiar with legal requirements, scientific analysis methods, management strategies, and communication skills. Many firms in the USA and Europe already employ certified professional risk managers, including those for environmental risks. In contrast, even though both private and public sectors in Japan have acknowledged the need for risk management professionals, the lack in specialized programs at Japanese institutions has resulted in relatively poor staffing of environmental risk managers at most organizations. In order to meet this increasing demand, a new post-graduate program (representative: T. Morioka) at Osaka University was created as the first comprehensive attempt to train environmental risk managers in Japan. This article analyzes the educational systems for risk management at the graduate and post- graduate level in Japan, and compares the structure of the new post- graduate program at Osaka University with similar domestic programs. We also make an analysis of the skills development and learning outcomes criterion of our program.

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  • シナリオ・ライティング手法を用いた持続可能なライフスタイルの作成と環境負荷の評価

    木村 雄二, 山本 祐吾, 吉田 登

    環境情報科学論文集 ( 環境情報科学センター )  21   261 - 266   2007年  [査読有り]

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  • 鉄鋼生産技術の革新による高質リサイクルの廃棄物産業連関分析

    酒井康夫, 山本祐吾, 吉田登, 盛岡通, 森口祐一, 内藤弘

    環境システム研究論文集 ( Japan Society of Civil Engineers )  34   285 - 291   2006年10月  [査読有り]

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    本研究では, 鉄鋼産業が既存の生産インフラを活用し, リサイクル型の先導的な生産技術を導入することによって, 高度な資源循環を形成しようとする取り組みに着目する.具体的には, 廃棄物産業連関表を援用した勘定モデルを構築した上で, 先導技術を核とした高質な鉄リサイクルシステムの廃棄物産業連関分析をおこない, 技術変化による物質フローおよび環境負荷の変化を定量的に評価した. その結果, 当該技術の適用がマクロに展開されたとき, 従来に比して埋立処分量およびCO<SUB>2</SUB>排出量ではそれぞれ約2.65%, 0.41%の増加となる一方で, 天然資源投入量が約9.2%削減され, 資源生産性では約6.15%の向上が達成されることが明らかになった.

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  • 中国の石炭火力発電設備の新設と更新に関わる技術選択による二酸化炭素削減効果と経済性評価

    和田直樹, 齊藤修, 山本祐吾, 盛岡通

    環境システム研究論文集 ( Japan Society of Civil Engineers )  34   165 - 173   2006年10月  [査読有り]

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    本研究では, 途上国のCO<SUB>2</SUB>排出削減施策の検討の基礎的資料を提供することを目的として, 中国の石炭火力発電部門へ高効率技術を導入した場合のCO<SUB>2</SUB>排出削減量とその経済性を, 新たに構築したモデルにより求めた. モデル計算では, 中国の将来発展シナリオを考慮し, 技術導入の時期; 既存設備への改修の有無等の選択による削減効果の比較を行い, また中国の東部・西部の地域間での削減効果の比較も行った. その結果, 今後50年間で技術導入によるCO<SUB>2</SUB>総排出削減量は約16%であり, また移転が20年遅れることによりCO<SUB>2</SUB>削減量は30-40%減少し, CO<SUB>2</SUB>単位削減量当たりの費用も上昇することが示された.

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  • 鉄鋼産業のマテリアルリースが誘導する資源循環システムの設計と資源生産性の向上

    盛岡通, 山本祐吾

    エネルギー・資源   27 ( 4 ) 38 - 42   2006年07月  [招待有り]

  • 家電製品を事例とした部品リユース性の評価基準の策定と適用

    山崎裕貴, 山本祐吾, 吉田登, 盛岡通

    環境システム研究論文集 ( Japan Society of Civil Engineers )  33   267 - 273   2005年11月  [査読有り]

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    持続可能な生産と消費を物質的側面から実現するためには, リユースや高質な素材リサイクルなどの高度なループ・クロージングの形成を図っていくことが必要である. 本研究では, 部品リユース計画における構想と意思決定を支援する評価フレームの構築を目指し, 部品リユース性の評価基準を策定した上で, 家電製品への適用を通じて評価基準と代替案の重要度を定量化した. また, 評価結果より得られる部品リユース特性について, 家電リサイクル工場に回収される使用済み製品の部品を対象とした実証的なデータの調査, 取得をおこない, 部品リユースの実現可能性を評価した.

    DOI

  • Eco-efficiency of advanced loop-closing systems for vehicles and household appliances in Hyogo Eco-town

    Tohru Morioka, Kiyotaka Tsunemi, Yugo Yamamoto, Helmut Yabar, Noboru Yoshida

    Journal of Industrial Ecology   9 ( 4 ) 205 - 221   2005年09月  [査読有り]

    　概要を見る

    The closing of material loops is a critical challenge in industrial ecology. It relies mainly on the utilization of recovered materials/ parts/products in the original and principal production system while their original function is retained at the highest level possible. In this study, advanced loop-closing systems for the recycling of end-of-life vehicles and electric household appliances are first designed in "Hyogo Eco-town." Second, a methodology for evaluating the eco-efficiency of these systems is developed. Finally, the eco-efficiency of the designed advanced loop-closing strategies for the two products is evaluated, based on the results of materials flow analysis and life-cycle assessment. The results show that, compared with conventional recycling systems, when an industrial complex and an advanced loop-closing system for end-of-life vehicles are established, the total economic value increases by 114% and the eco-efficiency in terms of the amount of direct material input is improved by 57%. This system permits the utilization of the by-products, wastes, and recovered materials that originate from other industrial sectors as input to production activities. In the case of end-of-life electric household appliances, an advanced loop-closing strategy to lengthen the product life with parts reuse improves the eco-efficiency in terms of carbon dioxide (CO 2) emissions by 4% compared with the conventional replacement of the appliance with a new product along with the material recycling option. © 2005 by the Massachusetts Institute of Technology and Yale University.

    DOI

  • Cycle-closing product chain management with appropriate production site metabolism toward zero-emission in an industrial machinery corporation

    Tohru Morioka, Noboru Yoshida, Yugo Yamamoto

    Clean Technologies and Environmental Policy   6 ( 1 ) 7 - 17   2003年12月  [査読有り]

  • 冷蔵庫の主要ユニットを対象としたリユース特性の評価

    山本祐吾, 盛岡通, 山崎裕貴, 恒見清孝, 吉田登

    環境情報科学論文集 ( 環境情報科学センター )  17   277 - 282   2003年11月  [査読有り]

    DOI

  • 家電製品のサービサイジングとリユースの融合

    盛岡通, 今堀洋子, 恒見清孝, 山本祐吾

    季刊環境研究   130   109 - 120   2003年08月

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書籍等出版物

  • Renewable fuel supply by sewage sludge pyrolysis technology toward a sustainable society, in “Establishing a Resource-Circulating Society in Asia: Challenges and Opportunities”

    Noboru Yoshida, Tohru Morioka, Yugo Yamamoto( 担当： 分担執筆)

    United Nations University Press  2011年05月 

  • Urban stock management for sustainable urban renewal and development: A case study of Shanghai in China, in “Establishing a Resource-Circulating Society in Asia: Challenges and Opportunities”

    Yugo Yamamoto, Tohru Morioka( 担当： 分担執筆)

    United Nations University Press  2011年05月 

Misc

  • 南海トラフ大地震に伴う津波によって和歌山県の農水産業が受ける被害額の推計

    寺山隆晃, 山本祐吾

    環境情報科学   50 ( 1 )   2021年

  • 複合感覚による自然の知覚がストレス低減に与える効果の分析-自然的要素を配した室内での実験を通じて-

    岡本凪紗, 山本祐吾

    環境情報科学   50 ( 1 )   2021年

  • 食品工場の排水処理プロセスへのUASB法導入によるエネルギー回収ポテンシャルの評価

    田所怜, 長澤岬平, 中尾彰文, 松村英功, 望月光明, 吉田登, 横田恭平, 鶴巻峰夫, 山本祐吾

    廃棄物資源循環学会研究発表会講演集(Web)   30th   2019年

  • 加古川の水質・水温変化が沿岸域の生態系サービスに与える影響の基礎的分析-養殖ノリを対象として-

    清水改, 中尾彰文, 山本祐吾

    日本地域学会年次大会学術発表論文集(Web)   56th   2019年

  • エネルギー回収をめざした下水処理場インフラの連携と技術選択 (特集 人口減少時代の上下水道)

    中尾 彰文, 山本 祐吾, 吉田 登

    環境技術 ( 環境技術学会 )  47 ( 3 ) 133 - 139   2018年03月

  • 下水汚泥燃料化における乾燥熱源の違いが産業インフラを活用した更なるGHG削減に及ぼす影響

    道浦貴大, 中尾彰文, 吉田登, 山本秀一, 山本祐吾, 中久保豊彦

    日本地域学会第54回（2017年）年次大会学術発表論文集     2017年10月

  • 都市規模やインフラ条件に応じて選択可能なエネルギー回収型廃棄物処理システムの評価フレームの構築

    田代颯馬, 松田雄太郎, 中尾彰文, 山本祐吾, 吉田登

    第12回日本LCA学会研究発表会講演要旨集     414 - 415   2017年03月

  • 産業社会変化を見据えた動脈静脈インフラ連携による汚泥燃料利用等がGHG削減に及ぼす効果

    荒木浩太朗, 中尾彰文, 山本祐吾, 吉田登

    廃棄物資源循環学会研究発表会講演集(Web)   28th   2017年

  • A Simulation of the Carbon Circulation between Forest and Social Ecosystem in Arida and Hidaka river basin

    Tatebayashi K, Matsui T, Ooba M, Machimura T, Tani U, Nakao A, Yamamoto Y

    日本生態学会第63回全国大会要旨集     2016年03月

  • 清掃工場を中核施設とした地域エネルギー供給システムに対応した都市集約の評価-和歌山市におけるケーススタディ-

    中尾彰文, 中林佑太, 山本祐吾, 吉田登

    廃棄物資源循環学会研究発表会講演集(Web)   27th   2016年

  • GHG削減を最大とする下水汚泥燃料の産業などへの配分に関する研究

    荒木浩太朗, 中尾彰文, 山本祐吾, 吉田登

    廃棄物資源循環学会研究発表会講演集(Web)   27th   2016年

  • 地方中小都市における汚水適正処理計画の目標達成状況の点検・評価-和歌山県を対象として-

    山本祐吾, 新垣亜以, 中尾彰文, 吉田登

    廃棄物資源循環学会研究発表会講演集(Web)   27th   2016年

  • Design and evaluation of low-carbon strategy for restructuring sewage sludge and municipal waste treatment facilities in population decline: A case study of Wakayama City, Japan

    Akifumi NAKAO, Yugo YAMAMOTO, Noboru YOSHIDA

    Proceedings of 9th International Symposium on Environmentally Conscious Design and Inverse Manufacturing 2015 (EcoDesign 2015)     2015年12月

  • Optimizing the Timber Production and Utilization System for Low Carbon Regions

    K. Tatebayashi, T. Matsui, M. Ooba, T. Machimura, Y. Tani, A. Nakao, Y. Yamamoto

    International Symposium on EcoTopia Science 2015 proceedings     2015年11月

  • Energy Recovery from Biomass Waste by Collaboration of Environmental Infrastructures

    Noboru YOSHIDA, Toyohiko NAKAKUBO, Yugo YAMAMOTO, Akifumi NAKAO, Taira OZAKI, Hiroki OGAWA

    Proceedings of the 8th International Conference on Industrial Ecology 2015     2015年07月

  • Optimizing the Balance of Biomass Provisioning and Carbon Sequestration Services of Forest Ecosystem

    Kana Tatebayashi, Takanori Matsui, Makoto Ooba, Takashi Machimura, Yusuke Tani, Akifumi Nakao, Yugo Yamamoto

    日本景観生態学会第25回北九州大会予稿集     2015年06月

  • Optimization of timber production and utilization system for reduction of carbon in areas using forest management model

    K. Tatebayashi, M. Ooba, T. Matsui, T. Machimura, Y. Tani, A. Nakao, Y. Yamamoto

    International symposium on Agricultural Meteorology (ISAM2015) proceedings     2015年03月

  • 地方都市における静脈系インフラの集約と連携のシナリオ構築-和歌山市を対象として-

    中尾彰文, 山本祐吾, 吉田登

    廃棄物資源循環学会研究発表会講演集(Web)   26th   2015年

  • 将来人口の変化を考慮した環境インフラ更新・再編の方向性

    山本祐吾, 中尾彰文, 吉田登

    環境科学会年会プログラム講演要旨集   2015   2015年

  • 清掃工場への乾式メタン発酵導入によるエネルギー回収可能量の基礎的検討-和歌山県を対象として-

    奥田拓也, 吉田登, 金子泰純, 山本祐吾, 小川宏樹

    廃棄物資源循環学会研究発表会講演集(Web)   25th   2014年

  • 西宮市を対象とした汚泥と厨芥類の嫌気性消化技術導入によるCO<sub>2</sub>排出削減ポテンシャルの推計

    中尾彰文, 吉元剛, 山本祐吾, 吉田登

    廃棄物資源循環学会研究発表会講演集(Web)   25th   2014年

  • 泉州地域の産業工場におけるエネルギー需要を考慮した下水汚泥処理の技術選択

    山本祐吾, 芳元恭大, 中尾彰文, 吉田登

    廃棄物資源循環学会研究発表会講演集(Web)   25th   2014年

  • Analysis of material flow and GHG reduction potential in greenhouse cultivation for regional low-carbon development: Case study of Arida district in Wakayama, Japan

    Y.Yamamoto, A. Nakao, T. Matsui, T. Shiga, N. Yoshida

    The 23rd Pacific Conference of the Regional Science Association International (rsai) & the 4th Indonesian Regional Science Association (irsa) institute proceedings     2013年07月

  • 大阪市における将来人口の変化を考慮した下水汚泥処理施設の更新シナリオの設計とその評価

    山本祐吾, 高橋宙, 中尾彰文

    地球環境シンポジウム講演集   21st   2013年

  • 降水量とダム流木発生量との関係に関する一考察

    吉田登, 山本祐吾, 江種伸之, 金子泰純

    廃棄物資源循環学会研究発表会講演集(Web)   24th   2013年

  • 食の生産と消費に関わる自然共生型ライフスタイルの実践に伴うCO2排出量の評価

    山本祐吾, 織田朝美, 長井幹之

    日本地域学会第48回（2011年）年次大会学術発表論文集     A06-2   2011年10月

  • エコポイント制度による家電製品の環境配慮行動への効果

    織田朝美, 山本祐吾, 加藤悟

    第21回廃棄物資源循環学会研究発表会講演論文集     73 - 74   2010年11月

    DOI

  • 下水汚泥および一般廃棄物処理インフラ更新の統合管理による温室効果ガス削減効果の評価

    山本祐吾, 乾裕紀子, 吉田登, 盛岡通, 東海明宏

    第21回廃棄物資源循環学会研究発表会講演論文集     125 - 126   2010年11月

    DOI

  • 産業セクターにおける超長期ビジョンのためのリスク対応行動の調査

    織田朝美, 松井孝典, 山本祐吾, 加藤悟

    第38回環境システム研究論文発表会講演集 ( 土木学会 )  38   453 - 457   2010年10月

  • 国産バイオエタノール生産事業の費用対効果の推計

    望月広祐, 山本祐吾, 中久保豊彦, 東海明宏

    第38回環境システム研究論文発表会講演集 ( 土木学会 )  38   359 - 364   2010年10月

  • 太陽光発電パネルの普及に伴うCO2排出削減効果と希少資源確保・有害物質管理に関する一考察

    高石昌幸, 東海明宏, 中久保豊彦, 山本祐吾

    環境科学会2010年会     68   2010年09月

  • A Challenge of Sewage Sludge to Oil -Renewable Bio Oil Production by Fast Pyrolysis Technology toward A Sustainable Society-

    Noboru Yoshida, Tohru Morioka, Yugo Yamamoto, Takayuki Takarada, Masatoshi Nagai, Hirotaka Mabuse

    Proceedings of the 7th Society of Solid Waste Management Experts in Asia and Pacific Islands     4 - 8   2010年09月

  • 都市のコンパクト政策下における人口集積拠点の選定手法の構築に向けた基礎的分析

    植田純生, 東海明宏, 中久保豊彦, 山本祐吾

    環境科学会2010年会     17   2010年09月

  • 活性汚泥から製造したバイオオイルの水素化脱窒素精製反応

    上原慧, IZHAR Shamusul, 永井正敏, 吉田登, 山本祐吾, 盛岡通

    石油学会第53回年会（第59回研究発表会） ( 公益社団法人 石油学会 )  2010   53 - 33   2010年05月

    　概要を見る

    本研究では、リン添加NiMo/Al<SUB>2</SUB>O<SUB>3</SUB>硫化触媒を用いて、高い窒素および酸素化合物を含有する活性汚泥由来バイオオイルの水素化脱窒素反応を行い、バイオオイルの良質化を行った。溶媒にはキシレン、ジエチレングリコール、メタノール等を用いた。脱窒素率と窒素化合物および構成成分の反応性との関係を考察する。さらに精製した低窒素バイオオイルと重油等の混合溶液の燃料油としての使用可能性ついても考察する。

    DOI

  • 活性汚泥から製造したバイオオイルの水素化脱窒素反応とオイルの性状

    IZHAR Shamsul, 上原慧, 吉田登, 山本祐吾, 盛岡通, 永井正敏

    化学工学会第75年会     375   2010年03月

  • 中国省レベルにおけるバイオマス需給バランスの推計手法の開発

    中久保豊彦, 山本祐吾, 東海明宏

    第5回バイオマス科学会議発表論文集 ( 一般社団法人日本エネルギー学会 )  5   176 - 177   2010年01月

    　概要を見る

    The material flow accounting model was developed to calculate a supply-demand balance at a province level in China, and was applied to Zhejiang Province. We also evaluated the effect of reductions in GHG emissions, mineral resources consumption, and land use through the following two alternative options of biomass utilization; Energy conversion and material recovery. The results showed that GHG emissions reduction effects by energy conversion case could be 30Mt-CO_2 and 1.8 times bigger than material recovery case. Yet, the latter could save more mineral resources and land.

    DOI

  • P-124 活性汚泥から製造したバイオオイルの水素化脱窒素反応(ポスター2,ポスター発表)

    IZHAR Shamsul, 吉田 登, 山本 祐吾, 盛岡 通, 永井 正敏

    バイオマス科学会議発表論文集 ( 一般社団法人 日本エネルギー学会 )  5 ( 0 ) 100 - 101   2010年

    　概要を見る

    The hydrodenitrogenation of the bio-oil produced from activated sludge was performed at 250-370℃ and 2.0MPa over the sulfided P-added NiMo/Al_2O_3 catalysts. The bio-oil was prepared from the pyrolysis of dried activated sludge using steam, nitrogen and air fed to a fluidized bed reactor at 500℃ and residence time of 1s. The reaction in the present work was carried out in a continuous flow fixed bed reactor with LHSV=5-10h^<-1>. The xylene-soluble (partially dissolved) bio-oil (BO/Xy) and totally soluble bio-oil in ethanol (BO/EtOH, ratio=1:4) and in diethylene glycol (BO/DEG, ratio=1:8) were prepared as the reaction feed. The nitrogen containing compounds were totally denitrogenated throughout the 6h reaction period during the hydrotreatment of BO/Xy containing 0.5% nitrogen compounds at 367℃. Indole, pyridine and other compounds were denitrogenated.

    DOI

  • Development of Ontology on Sustainability Science Focusing on Building a Resource-circulating Society in Asia

    Terukazu Kumazawa, Kouji Kozaki, Takanori Matsui, Osamu Saito, Mamoru Ohta, Keishiro Hara, Michinori Uwasu, Yohei Yamaguchi, Yugo Yamamoto, Riichiro Mizoguchi

    Proceedings of 6th International Symposium on Environmentally Conscious Design and Inverse Manufacturing (EcoDesin 2009)     571 - 576   2009年12月

  • Post audit of risk management measure for decabromodiphenyl ether in Japan

    Tokai A, Yamamoto Y, Watanabe S

    Proceedings of the Society for Risk Analysis Annual Meeting 2009     137   2009年12月

  • Eco-labelling for the Manufacturing Sectors in Vietnam: Opportunities and Challenges

    Van Nam THAI, Akihiro TOKAI, Yugo YAMAMOTO

    Proceedings of 6th International Symposium on Environmentally Conscious Design and Inverse Manufacturing (EcoDesin 2009)     893 - 898   2009年12月

  • 輸送用バイオ燃料の導入拡大政策に伴うバイオエタノールの曝露推計および健康リスク評価

    西垣賢, 山本祐吾, 東海明宏

    日本リスク研究学会第22回研究発表会講演論文集   22   55 - 60   2009年11月

  • 発電に伴う環境・健康影響の外部性と地域特性を考慮した地域エネルギーシステムの最適化の基礎的分析

    白枝悠太, 山本祐吾, 東海明宏

    日本リスク研究学会第22回研究発表会講演論文集   22   363 - 368   2009年11月

  • 長寿命住宅での設備更新による省エネルギー効果と費用負担の世代間衡平性の評価

    長井幹之, 山本祐吾, 齊藤修, 盛岡通

    第37回環境システム研究論文発表会講演集 ( 土木学会 )  37   239 - 245   2009年10月

  • 下水処理インフラの更新マネジメントによる熱分解オイル化技術の導入効果に関するシナリオ分析

    山本祐吾, 古野間達, 吉田登, 盛岡通

    環境科学会2009年会講演要旨集     84 - 85   2009年09月

  • 下水汚泥由来の再生可能燃料への社会的認識に関する分析

    吉田登, 山本祐吾, 盛岡通

    環境科学会2009年会講演要旨集     160 - 161   2009年09月

  • Potential of urban and regional symbiosis among sewage sludge treatment plants and industrial factories through sludge-to-liquid conversion technology

    Noboru Yoshida, Yugo Yamamoto, Tohru Morioka, Takayuki Ihara, Masayuki Kai, Hirotaka Mabuse

    5th International Conference on Industrial Ecology     2009年06月

  • Effects on products flow and multiple risks from alternative consumption patterns

    Naoki WADA, Yugo YAMAMOTO, Osamu SAITO, Akihiro TOKAI, Tohru MORIOKA

    Asian Conference on Risk Assessment and Management 2009     73   2009年05月

  • Development of the Material Flow Accounting Model For Planning and Evaluation of Biomass use System on a Province Level in China

    Toyohiko NAKAKUBO, Yugo YAMAMOTO, Akihiro TOKAI, Tohru MORIOKA

    Asian Conference on Risk Assessment and Management 2009     93   2009年05月

  • Surveys on Stakeholders’ Demands and Attitudes towards Eco-labelling and Proposal of an Eco-label Scheme in Vietnam

    Van Nam THAI, Yugo YAMAMOTO, Takanori MATSUI, Tohru MORIOKA

    Proceedings of EcoDesign 2008 Japan Symposium     C12-2   2008年12月

  • 地域の廃棄物政策が小売店における消費者の購買行動に与える影響の分析

    渡辺真也, 山本祐吾, 齊藤修, 盛岡通

    第19回廃棄物学会研究発表会講演論文集     144 - 146   2008年11月

    DOI

  • 燃料用バイオエタノールの導入による影響の相互連関評価とエコロジカル・フットプリント指標の適用

    若津宇宙, 齊藤修, 山本祐吾, 盛岡通

    環境科学会2008年会講演要旨集     72 - 73   2008年09月

  • 自己研鑽によるリスク感性の成長度に関する分析

    織田朝美, 松井孝典, 松村憲一, 加藤悟, 山本祐吾, 盛岡通

    第22回人工知能学会全国大会論文集     2F3-03   2008年06月

    DOI

  • 上海市とホーチミン市の家庭部門のエネルギー・資源消費実態と将来シナリオに関する研究

    齊藤修, 和田直樹, 山本祐吾, 下田吉之

    第27回エネルギー・資源学会研究発表会講演論文集     153 - 156   2008年06月

  • Solid waste management in Asian countries: problems and issues

    A. Khajuria, Y. Yamamoto, T. Morioka

    WASTE MANAGEMENT AND THE ENVIRONMENT IV ( WIT PRESS )  109   643 - +   2008年

    　概要を見る

    Asia has been experiencing very high population growth and urbanization. Asian countries will witness a large population increase, which will have important implications for a variety of urban environmental issues, such as solid waste management. Nowadays, waste management is a major challenge in Asian countries, as it creates environmental problems. The present study reveals the problems and issues of solid waste management in Asian countries and certain important problems and issues that must be addressed in order to achieve public cooperation. At the core of the problems of solid waste management are the absence of adequate policies, enabling legislation, and an environmentally stimulated and enlightened public. This paper aims to identify parameters that help to explain the present situation and to assess the future amount of municipal solid waste (MSW) generated per capita in different Asian countries and how to develop an effective waste management strategy for Asian countries according to economic level.

    DOI

  • Knowledge Structuring Process of Sustainability Science based on Ontology Engineering

    Terukazu KUMAZAWA, Takanori MATSUI, Keishiro HARA, Michinori UWASU, Yohei YAMAGUCHI, Yugo YAMAMOTO, Koji KOZAKI, Osamu SAITO, Riichiro MIZOGUCHI

    Proceedings of The Eighth International Conference on EcoBalance     409 - 412   2008年

  • 熱分解バイオオイル等を含むバイオマス燃料に対するエネルギー多消費産業の受容性に関する分析

    脇坂 孝, 吉田 登, 山本 祐吾

    環境システム研究論文発表会講演集 ( 土木学会 )  36   193 - 198   2008年

  • リスク関連事象における社会ニーズの定量的・定性的分析

    織田朝美, 松井孝典, 松村憲一, 加藤悟, 山本祐吾, 齊藤修, 盛岡通

    日本リスク研究学会第20回研究発表会講演論文集   20   113 - 118   2007年11月

  • 企業におけるリスク管理の実態と動向

    加藤悟, 齊藤修, 松井孝典, 松村憲一, 山本祐吾, 岡野雅通, 盛岡通

    日本リスク研究学会第20回研究発表会講演論文集   20   155 - 158   2007年11月

  • Analysis on Eco-Industrial Park for Promoting Circular Economy in China -Comparative Study in Baotou, Suzhou and Shanghai-

    Haiyan ZHANG, Keishiro HARA, Yohei YAMAGUCHI, Helmut YABAR, Osamu SAITO, Yugo YAMAMOTO, Tohru MORIOKA

    Proceedings of 35th Annual Meeting of Environmental Systems Research 2007 ( 土木学会 )  35   129 - 134   2007年10月

  • 中国農村部の経済発展に応じたバイオマス利用の高度化による地域発展モデルの構築

    中久保豊彦, 齊藤修, 山本祐吾, 盛岡通

    第35回環境システム研究論文発表会講演集 ( 土木学会 )  35   159 - 166   2007年10月

  • アジア地域における発展段階の違いに応じた持続可能なエネルギー・資源循環シナリオ構築に向けて−上海市とホーチミン市の家庭部門を対象として−

    齊藤修, 和田直樹, 原圭史郎, 山本祐吾, 下田吉之, 盛岡通

    第35回環境システム研究論文発表会講演集 ( 土木学会 )  35   143 - 149   2007年10月

  • 上海の民生部門におけるエネルギー需要の将来予測とCO2排出量削減ポテンシャルのマクロ分析

    張?, 山本祐吾, 齊藤修, 盛岡通

    第15回地球環境シンポジウム講演論文集 ( Japan Society of Civil Engineers )  15   195 - 200   2007年08月

    　概要を見る

    Rapid urbanization economic development in developing counties has been taking place hand-in-hand with diffusion of household appliances like air conditioner, and residential and commercial energy consumption in those countries will become one of the key factors affecting global warming. This study took Shanghai, one of the biggest cities in China as a case study area, and aimed to predict future (by the year of 2030) energy consumption of residential and commercial sector based on our estimation model of energy demand and CO<SUB>2</SUB> reduction potential. Taking into several CO<SUB>2</SUB> reduction measures, CO<SUB>2</SUB> reduction potential was estimated. The results suggested that our estimation model could provide several useful policy implications and would be applicable to the other cities of China.

    DOI

  • 環境リスク教育におけるメディア支援

    織田朝美, 松井孝典, 松村憲一, 岡野雅通, 加藤悟, 齊藤修, 山本祐吾, 盛岡通

    日本教育メディア学会研究会論集   21   1 - 4   2007年07月

  • Waste Input-Output Analysis of Advanced Loop-closing Systems by Combing Establishied Manufacturing Infrastructure and Innovative Environmental Technologies

    Noboru YOSHIDA, Tohru MORIOKA, Yugo YAMAMOTO, Yuichi MORIGUCHI, Hiroshi NAITO

    International Society for Industrial Ecology Conference 2007     208   2007年06月

  • 未来社会の持続可能な暮らし像を描く

    山本祐吾

    生産と技術   59 ( 2 ) 38 - 39   2007年04月

  • 環境リスク管理教育の進化と社会ニーズ

    岡野雅通, 松井孝典, 加藤悟, 齊藤修, 山本祐吾, 盛岡通

    日本リスク研究学会第19回研究発表会講演集   19   277 - 282   2006年11月

  • 環境効率性指標を用いた環境経営戦略評価−ビール・紙パルプ業界を事例として−

    下田潤, 山本祐吾, 岡野雅通, 齊藤修, 盛岡通

    第34回環境システム研究論文発表会講演集 ( 土木学会 )  34   119 - 125   2006年10月

  • 地方小都市における中心市街地活性化を目的とした「牽引型」タウンマネジメントの調査分析−滋賀県長浜市を事例として−

    古野間達, 山本祐吾, 齊藤修, 盛岡通

    2006年度日本都市計画学会関西支部研究発表会講演概要集     89 - 92   2006年07月

  • EUの化学物質のリスク管理における予防的アプローチの意義〜PBDEを調査事例として〜

    神崎雅也, 齊藤修, 山本祐吾, 盛岡通

    日本リスク研究学会第18回研究発表会講演論文集   18   285 - 290   2005年11月

  • 生活行動パターンを考慮した発ガン性化学物質の初期リスク評価

    岡田昌大, 齊藤修, 山本祐吾, 盛岡通

    日本リスク研究学会第18回研究発表会講演論文集   18   37 - 42   2005年11月

  • リユースと補修による家電製品でのライフサイクル管理ビジネスの可能性

    山本祐吾, 山崎裕貴, 皐月久美子, 吉田登, 盛岡通

    環境科学会2005年会講演要旨集     196 - 197   2005年09月

  • Evaluation of Eco-Industrial Development Based on Advanced Loop-Closing Technology and Infrastructure in Steel Industry by Using Waste I-O Analysis

    N. Yoshida, Y. Yamamoto, T. Morioka

    Extended Abstracts of International Symposium on EcoTopia Science 2005     2005年08月

  • 既存インフラ活用型の循環形成のねらいと展開−兵庫エコタウン事業を事例として−

    吉田登, 山本祐吾

    土木学会第20回環境システムシンポジウム講演資料集     3月19日 - 3月28日   2005年03月

  • Perspectives in Environmental Risk Management Training Course for Post Graduate Students and Practioners in Osaka University

    Tohru Morioka, Osamu Saito, Yugo Yamamoto, Masamichi Okano

    Sharing Experience of Human and Ecological Risk Assessment and Management in Asia/Pacific Region     2004年11月

  • Eco-efficiency of Advanced Loop-closing Challenges in Recycling of WEEE and Chemical Components in Industrial Products in Hyogo Eco-Town Project

    Tohru Morioka, Kiyotaka Tsunemi, Yugo Yamamoto, Yabar Helmut, Noboru Yoshida

    Proceedings of International Eco-Efficiency Conference     2004年04月

  • リユース部品を活用した製品補修体制の効率化の評価

    山本祐吾, 盛岡通, 恒見清孝, 山崎裕貴, Sergio JOFRE

    環境経済・政策学会2003大会報告要旨集     74 - 75   2003年09月

  • Cycle Oriented Industrial Complex for Product Chain and Metabolism Management at EIP Demonstration Project

    Yugo Yamamoto, Noboru Yoshida, Tohru Morioka

    Proceedings of The Fifth International Conference on EcoBalance     705 - 706   2002年11月

  • ポンプの製品ライフサイクル管理とその効果

    吉田登, 白川達也, 山本祐吾, 金子一彦, 盛岡通

    エコデザイン2000ジャパンシンポジウム論文集     214 - 217   2000年12月

  • Effect on Environment and Industrial Society by Product Chain Management of Industrial Machine

    Tohru Morioka, Kazuhiko Kaneko, Yugo Yamamoto, Noboru Yoshida

    Proceedings of The Forth International Conference on EcoBalance     43 - 44   2000年12月

  • アップグレード可能な製品に対する消費者選択行動の調査分析

    山本祐吾, 吉田登, 盛岡通

    環境システム研究 ( Japan Society of Civil Engineers )  27   457 - 461   1999年10月

    　概要を見る

    Upgrading the products for the extension of their life is the effective strategy in construction of Resources-Recycling society. Actually the upgradable products such as User-made PC (PC; personal computer) are come into the market. In this paper, we try to analyze the conditions that the upgradable products are spread by means of the consumer's choice model. The result of the analysis shows that to give information on the products to the end-users, to increase their skills in using the upgradable products and to improve services to support them promote their decision to choose the upgradable products.

    DOI

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受賞（研究活動に関するもの）

  • 2020年度日本造園学会関西支部賞

    受賞者：  大場悠暉, 山本祐吾, 吉田登, 原祐二, 三瓶由紀

    2020年10月   日本造園学会   保全優先度の高い棚田を選定するモデルの構築と事例分析  

  • 2020年度環境システム優秀論文賞

    受賞者：  鶴巻峰夫, 橋本誠悟, 山本祐吾, 吉田登, 東海林俊吉

    2020年10月   土木学会環境システム委員会   し尿処理における大規模地震災害対応に関する研究  

  • 平成27年度日本環境共生学会論文賞

    受賞者：  谷佑亮, 中尾彰文, 山本祐吾, 吉田登

    2015年09月   日本環境共生学会   施設園芸農家による過去のCO2削減努力が炭素クレジット制度活用時の便益に及ぼす影響の分析  

  • 平成25年度地球環境論文賞（JGEE Award）

    受賞者：  山本祐吾, 古野間達, 吉田登, 盛岡通

    2013年09月   土木学会地球環境委員会   下水汚泥処理における技術選択と施設更新による温室効果ガス削減効果のライフサイクル評価  

  • 地球環境講演論文賞

    受賞者：  張煜, 山本祐吾, 齊藤修, 盛岡通

    2008年08月   土木学会地球環境委員会   上海の民生部門におけるエネルギー需要の将来予測とCO2排出量削減ポテンシャルのマクロ分析  

  • 第4回研究発表会「奨励賞」

    受賞者：  古野間達, 山本祐吾, 齊藤修, 盛岡通

    2006年07月   日本都市計画学会関西支部   地方小都市における中心市街地活性化を目的とした「牽引型」タウンマネジメントの調査分析－滋賀県長浜市を事例として－  

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科学研究費

  • 遊休能力の活用・創出による地方域の環境インフラのエコ転換モデルの構築

    2021年04月
    -
    2024年03月
     

    基盤研究（C）  分担

  • 人口減少下においても持続可能で強靭な集落生活圏における環境インフラの構築

    2016年04月
    -
    2019年03月
     

    基盤研究（C）  分担

  • 環境装置の地域内シェアリングによるエネルギーレジリエンスの高い持続可能都市の構築

    2015年04月
    -
    2018年03月
     

    基盤研究（C）  分担

  • 低炭素投資スキームを活用した設備更新による農業生産のグリーン化

    2013年04月
    -
    2016年03月
     

    若手研究（B）  代表

  • 中山間地域における生態系サービスと土木・環境技術によるスマートコミュニティ構築

    2012年04月
    -
    2015年03月
     

    基盤研究（C）  分担

  • 健康および生態影響を考慮した都市系廃棄物由来のバイオ燃料の持続可能性評価

    2009年04月
    -
    2011年03月
     

    若手研究（B）  代表

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財団・企業等からの寄附金、公募型研究助成等

  • システム工学部寄附金（公益財団法人高橋産業経済研究財団）

    2013年04月
    -
    2014年03月
     

    研究助成  代表

  • システム工学部寄附金（日本生命財団研究助成）

    2012年10月
    -
    2013年09月
     

    研究助成  代表

  • システム工学部寄附金（日本生命財団研究助成）

    2012年10月
    -
    2013年09月
     

    研究助成  代表

  • システム工学部寄附金（公益財団法人高橋産業経済研究財団研究助成）

    2012年04月
    -
    2013年03月
     

    研究助成  代表

財団・企業等との共同研究、受託研究、学術指導等

  • 「ビヨンド・”ゼロ・カーボン”を目指す”Co-JUNKAN”プラットフォーム」研究拠点に関する国立大学法人和歌山大学による研究開発

    2022年04月
    -
    2026年03月
     

    受託研究  分担

  • 産業廃棄物のサーマルリカバリープロセスへのICT・AI 導入による施設の維持・管理の高度化

    2019年04月
    -
    2022年03月
     

    受託研究  分担

  • 和歌山県再生可能エネルギー等導入可能性調査研究

    2015年01月
    -
    2015年03月
     

    受託研究  分担

  • 自然エネルギー活用による農山漁村スマート化モデル開発-持続可能な低炭素技術の発掘・開発と地域力の強化

    2014年11月
    -
    2015年02月
     

    受託研究  分担

  • 資材ストック量を考慮した災害廃棄物量の予測手法に関する研究

    2014年08月
    -
    2015年03月
     

    受託研究  分担

公開講座等の講師、学術雑誌等の査読、メディア出演等

  • 公募型プロポーザルアドバイザー

    2023年09月26日

    和歌山市企業局

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    助言・指導

    本市発注の「中央終末処理場汚泥処理施設改築事業」は、公募型プロポーザル形式により業者選定を行います。プロポーザルでは被評価者（応募者）から、本市が作成した要求水準書等に記載する業務内容に沿って提案書が提出され、提案書及びプレゼンテーションの内容を本市職員で構成する評価委員会で評価します。
    　貴大学の先生にアドバイザーとしてプレゼンテーション当日に同席していただき、専門的な視点からご意見をいただきたくお願いします。
    　提案において、特に汚泥処理施設の改築に対して、汚泥の有効利用による脱炭素化についてご意見等いただき、市職員で構成する「評価委員会」よる企画提案の評価に活用させていただきたいと考えております。

  • 高校生による環境課題研究の成果発表会における講評者

    2022年12月23日

    堺市

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    コメンテーター

    堺市内の高等学校が環境問題をテーマとした課題研究活動等に取り組んでおり、それらの高等学校が参加する成果発表会において講評すること。

  • 論文査読（1編）

    2022年04月
    -
    2023年03月

    Journal of Material Cycles and Waste Management

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    学術雑誌等の編集委員・査読・審査員等

    論文査読（1編）

  • 論文査読（1編）

    2022年04月
    -
    2023年03月

    環境共生

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    学術雑誌等の編集委員・査読・審査員等

    論文査読（1編）

  • 論文査読（1編）

    2022年04月
    -
    2023年03月

    土木学会論文集G（環境）（地球環境研究論文集）

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    学術雑誌等の編集委員・査読・審査員等

    論文査読（1編）

  • 論文査読（1編）

    2021年04月
    -
    2022年03月

    土木学会論文集G（環境）（環境システム研究論文集）

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    学術雑誌等の編集委員・査読・審査員等

    論文査読（1編）

  • 論文査読（1編）

    2020年04月
    -
    2021年03月

    廃棄物資源循環学会論文誌

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    学術雑誌等の編集委員・査読・審査員等

    論文査読（1編）

  • 論文査読（1編）

    2019年04月
    -
    2020年03月

    環境共生

    　詳細を見る

    学術雑誌等の編集委員・査読・審査員等

    論文査読（1編）

  • 論文査読（1編）

    2019年04月
    -
    2020年03月

    土木学会論文集G（環境）（環境システム研究論文集）

    　詳細を見る

    学術雑誌等の編集委員・査読・審査員等

    論文査読（1編）

  • 論文査読（1編）

    2019年04月
    -
    2020年03月

    環境情報科学学術研究論文集

    　詳細を見る

    学術雑誌等の編集委員・査読・審査員等

    論文査読（1編）

  • 論文査読（1編）

    2019年04月
    -
    2020年03月

    土木学会論文集G

    　詳細を見る

    学術雑誌等の編集委員・査読・審査員等

    論文査読（1編）

  • 論文査読（1編）

    2018年04月
    -
    2019年03月

    環境情報科学学術研究論文集

    　詳細を見る

    学術雑誌等の編集委員・査読・審査員等

    論文査読（1編）

  • 論文査読（1編）

    2017年04月
    -
    2018年03月

    環境情報科学学術研究論文集

    　詳細を見る

    学術雑誌等の編集委員・査読・審査員等

    論文査読（1編）

  • 論文査読（2編）

    2017年04月
    -
    2018年03月

    土木学会論文集G（環境）（環境システム研究論文集）

    　詳細を見る

    学術雑誌等の編集委員・査読・審査員等

    論文査読（2編）

  • 論文査読（1編）

    2017年04月
    -
    2018年03月

    地域学研究

    　詳細を見る

    学術雑誌等の編集委員・査読・審査員等

    論文査読（1編）

  • 論文査読（1編）

    2017年04月
    -
    2018年03月

    土木学会論文集G

    　詳細を見る

    学術雑誌等の編集委員・査読・審査員等

    論文査読（1編）

  • 講師

    2016年09月
    -
    継続中

    平成28年度紀の川水質汚濁防止連絡協議会・幹事会

    　詳細を見る

    講演講師等

    講師

  • 平成28年度紀の川水質汚濁防止連絡協議会講演

    2016年09月

    紀の川水質汚濁防止連絡協議会

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    公開講座・講演会の企画・講師等

    「人口減少下における下水汚泥処理施設の更新と低炭素化」

  • 論文査読（1編）

    2016年04月
    -
    2017年03月

    土木学会論文集G（環境）（地球環境研究論文集）

    　詳細を見る

    学術雑誌等の編集委員・査読・審査員等

    論文査読（1編）

  • 論文査読（1編）

    2016年04月
    -
    2017年03月

    環境情報科学学術研究論文集

    　詳細を見る

    学術雑誌等の編集委員・査読・審査員等

    論文査読（1編）

  • 論文査読（1編）

    2016年04月
    -
    2017年03月

    土木学会論文集G（環境）（環境システム研究論文集）

    　詳細を見る

    学術雑誌等の編集委員・査読・審査員等

    論文査読（1編）

  • 論文査読（1編）

    2015年04月
    -
    2016年03月

    環境情報科学学術研究論文集

    　詳細を見る

    学術雑誌等の編集委員・査読・審査員等

    論文査読（1編）

  • 論文査読（1編）

    2015年04月
    -
    2016年03月

    土木学会論文集G（環境）（環境システム研究論文集）

    　詳細を見る

    学術雑誌等の編集委員・査読・審査員等

    論文査読（1編）

  • 論文査読（1編）

    2015年04月
    -
    2016年03月

    環境科学会誌

    　詳細を見る

    学術雑誌等の編集委員・査読・審査員等

    論文査読（1編）

  • 論文査読（1編）

    2015年04月
    -
    2016年03月

    地域学研究

    　詳細を見る

    学術雑誌等の編集委員・査読・審査員等

    論文査読（1編）

  • 森林・林業のためになる講演会「未利用間伐材活用による経済効果」

    2014年08月

    日高川町

    　詳細を見る

    公開講座・講演会の企画・講師等

    伐採・搬出方法の違いが林地残材の収集・搬出事業の採算性に及ぼす影響,日付:2014年8月26日

  • 論文査読（1編）

    2014年04月
    -
    2015年03月

    地域学研究

    　詳細を見る

    学術雑誌等の編集委員・査読・審査員等

    論文査読（1編）

  • 論文査読（3編）

    2014年04月
    -
    2015年03月

    土木学会論文集G（環境）（環境システム研究論文集）

    　詳細を見る

    学術雑誌等の編集委員・査読・審査員等

    論文査読（3編）

  • 論文査読（1編）

    2014年04月
    -
    2015年03月

    土木学会論文集D3（土木計画学） （土木計画学研究・論文集）

    　詳細を見る

    学術雑誌等の編集委員・査読・審査員等

    論文査読（1編）

  • 論文査読（1編）

    2014年04月
    -
    2015年03月

    環境情報科学学術研究論文集

    　詳細を見る

    学術雑誌等の編集委員・査読・審査員等

    論文査読（1編）

  • 防災講演会「地域を守り抜く力！　災害に強い紀伊半島を共に」

    2014年02月

    和歌山大学防災研究教育センター

    　詳細を見る

    公開講座・講演会の企画・講師等

    （ポスター発表）地域防災に対する住民満足と高齢者の移動利便性／津波浸水時における避難場所としての寺社の利用可能性,日付:2014年2月1日

  • 防災・日本再生シンポジウム「紀伊半島和歌山県のこれからの災害をイメージする」

    2014年01月

    和歌山大学

    　詳細を見る

    公開講座・講演会の企画・講師等

    （ポスター発表）地域防災に対する住民満足と高齢者の移動利便性／津波浸水時における避難場所としての寺社の利用可能性,日付:2014年1月25日

  • 花王“いっしょにeco”フォーラム2013

    2013年11月

    花王株式会社

    　詳細を見る

    公開講座・講演会の企画・講師等

    パネルディスカッション「サステナブルなライフスタイルを考える」,日付:2013年11月11日

  • 開智高校オープンセミナー2013

    2013年07月

    その他

    　詳細を見る

    小・中・高校生を対象とした学部体験入学・出張講座等

    環境と共生する社会を創る環境システム学,日付:2013年7月13日

  • 第10回総会講演会

    2013年05月

    NPOわかやま環境ネットワーク

    　詳細を見る

    公開講座・講演会の企画・講師等

    持続可能な社会の実現に向けて～バイオマス利用の技術システム設計と評価～,日付:2013年5月18日

  • 論文査読（1編）

    2013年04月
    -
    2014年03月

    環境情報科学学術研究論文集

    　詳細を見る

    学術雑誌等の編集委員・査読・審査員等

    論文査読（1編）

  • 論文査読（1編）

    2013年04月
    -
    2014年03月

    環境共生

    　詳細を見る

    学術雑誌等の編集委員・査読・審査員等

    論文査読（1編）

  • 論文査読（3編）

    2013年04月
    -
    2014年03月

    土木学会論文集G（環境）（環境システム研究論文集）

    　詳細を見る

    学術雑誌等の編集委員・査読・審査員等

    論文査読（3編）

  • 第6回和歌山大学産学官交流会「環境とエネルギー技術」

    2012年12月

    和歌山大学産学連携・研究支援センター

    　詳細を見る

    公開講座・講演会の企画・講師等

    和歌山の都市・産業システムを対象とした環境マネジメント研究,日付:2012年12月17日

  • メディア出演等

    2012年05月26日

    ニュース和歌山

    　詳細を見る

    研究成果に係る新聞掲載、テレビ・ラジオ出演

    モノの一生涯と環境負荷

  • 和歌山大学土曜講座

    2012年05月

    和歌山大学地域創造支援機構地域連携・生涯学習センター

    　詳細を見る

    公開講座・講演会の企画・講師等

    いま改めて、暮らしと環境のつながりを考える,日付:2012年5月12日

  • 論文査読（2編）

    2012年04月
    -
    2013年03月

    環境情報科学論文集

    　詳細を見る

    学術雑誌等の編集委員・査読・審査員等

    論文査読（2編）

  • 論文査読（4編）

    2012年04月
    -
    2013年03月

    土木学会論文集G（環境）（環境システム研究論文集）

    　詳細を見る

    学術雑誌等の編集委員・査読・審査員等

    論文査読（4編）

  • 青少年のための科学の祭典－2012おもしろ科学まつり－和歌山大会

    2012年04月

    その他

    　詳細を見る

    小・中・高校生を対象とした学部体験入学・出張講座等

    「青少年のための科学の祭典・和歌山大会」実行委員会委員,日付:12/15-16

  • サステイナビリティ・カフェ2012

    2012年03月

    大阪大学大学院工学研究科附属サステイナビリティ・デザイン・オンサイト研究センター

    　詳細を見る

    公開講座・講演会の企画・講師等

    食の消費と環境のサステイナビリティ,日付:2012年3月16日

  • eco検定対策講座

    2011年07月

    尼崎商工会議所　環境社会検定試験（eco検定）対策講座「

    　詳細を見る

    公開講座・講演会の企画・講師等

    環境最新情報の解説,日付:2011年7月13日

  • 論文査読（1編）

    2011年04月
    -
    2012年03月

    KEIO SFC JOURNAL

    　詳細を見る

    学術雑誌等の編集委員・査読・審査員等

    論文査読（1編）

  • 論文査読（4編）

    2011年04月
    -
    2012年03月

    土木学会論文集G（環境）（環境システム研究論文集）

    　詳細を見る

    学術雑誌等の編集委員・査読・審査員等

    論文査読（4編）

  • 論文査読（1編）

    2011年04月
    -
    2012年03月

    環境情報科学論文集

    　詳細を見る

    学術雑誌等の編集委員・査読・審査員等

    論文査読（1編）

  • 地理情報システム（GIS）操作習熟活用講座

    2011年04月

    和歌山大学

    　詳細を見る

    公開講座・講演会の企画・講師等

    GISの解説および演習,日付:10月29日～30日，11月5日～6日

  • 青少年のための科学の祭典－2011おもしろ科学まつり－和歌山大会

    2011年04月

    その他

    　詳細を見る

    小・中・高校生を対象とした学部体験入学・出張講座等

    「青少年のための科学の祭典・和歌山大会」実行委員会委員,日付:12/10-11

  • 論文査読（1編）

    2010年04月
    -
    2011年03月

    環境技術

    　詳細を見る

    学術雑誌等の編集委員・査読・審査員等

    論文査読（1編）

  • 論文査読（1編）

    2010年04月
    -
    2011年03月

    環境システム研究論文集

    　詳細を見る

    学術雑誌等の編集委員・査読・審査員等

    論文査読（1編）

  • eco検定対策講座

    2010年04月

    尼崎商工会議所

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    公開講座・講演会の企画・講師等

    環境最新情報の解説,日付:7月7日，12月1日

  • 論文査読（1編）

    2009年04月
    -
    2010年03月

    環境システム研究論文集

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    学術雑誌等の編集委員・査読・審査員等

    論文査読（1編）

  • 論文査読（2編）

    2008年04月
    -
    2009年03月

    環境システム研究論文集

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    学術雑誌等の編集委員・査読・審査員等

    論文査読（2編）

  • 論文査読（1編）

    2006年04月
    -
    2007年03月

    環境システム研究論文集

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    学術雑誌等の編集委員・査読・審査員等

    論文査読（1編）

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学協会、政府、自治体等の公的委員

  • 熊取町廃棄物減量等推進審議会

    2023年07月18日
    -
    2024年03月31日
     

    泉南郡熊取町役場

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    学協会、政府、自治体等の公的委員

    「廃棄物の処理及び清掃に関する法律」第５条の７の規定に基づき設置する審議会で、町の区域内における一般廃棄物の減量等に関する事項の審議を行うもので、具体的には今年度本町が作成する一般廃棄物処理基本計画の内容について審議をお願いするもの。

  • 委託業務実施事業者選定委員

    2023年04月01日
    -
    2024年03月31日
     

    貝塚市

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    学協会、政府、自治体等の公的委員

    地球温暖化対策実行計画（区域施策編）策定業務委託における委託業務実施事業者の選定。

  • 環境審議会・委員

    2022年09月28日
    -
    2024年09月27日
     

    岸和田市

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    学協会、政府、自治体等の公的委員

    本市の環境施策について調査及び審議のため

  • 向陽高等学校・中学校スーパーサイエンスハイスクール運営指導委員会委員

    2022年07月01日
    -
    2024年03月31日
     

    和歌山県教育庁学校教育局県立学校教育課

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    学協会、政府、自治体等の公的委員

    向陽高等学校・中学校スーパーサイエンスハイスクール運営指導委員会委員として、運営指導委員会に出席し、学校の取組・研究等に対する指導、助言、評価にあたる。

  • 令和4年度瀬戸内海研究フォーラム運営委員会・幹事長

    2022年04月
    -
    2023年03月
     

    瀬戸内海研究会議

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    学協会、政府、自治体等の公的ではない委員

    瀬戸内海研究フォーラム in 和歌山　幹事長

  • 廃棄物減量等推進審議会

    2021年10月01日
    -
    2025年09月30日
     

    堺市

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    学協会、政府、自治体等の公的委員

    堺市廃棄物減量等推進審議会委員に就任し、専門的立場からご意見をいただく。

  • 編集委員会・委員（審査部会）

    2021年04月
    -
    2023年03月
     

    日本環境共生学会

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    学協会、政府、自治体等の公的委員

    日本環境共生学会次編集委員会審査部会委員

  • 小学校空調設備事業プロポーザル審査委員会・委員長

    2018年11月
    -
    2019年03月
     

    橋本市

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    国や地方自治体、他大学・研究機関等での委員

    委員長,任期:2018年11月～2019年3月

  • 廃棄物減量等推進審議会・会長

    2018年09月01日
    -
    2024年08月31日
     

    和歌山市

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    学協会、政府、自治体等の公的委員

    和歌山市廃棄物減量等推進審議会委員（和歌山市廃棄物の減量推進及び適正処理に関する条例第５条の２第２項）
    審議内容
    （１）一般廃棄物の発生の抑制及び再利用に関する事項
    （２）一般廃棄物の適正処理の推進に関する事項
    （３）その他一般廃棄物の処理に関し必要な事項

  • 環境保全審議会委員

    2018年07月01日
    -
    2024年06月30日
     

    貝塚市

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    学協会、政府、自治体等の公的委員

    環境保全についての必要な事項の調査審議に関する事務

  • 第45回環境システム研究論文発表会実行委員会・委員

    2017年04月
    -
    2018年03月
     

    土木学会環境システム委員会

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    学協会、政府、自治体等の公的委員

    第45回環境システム研究論文発表会実行委員会

  • 岸和田市立小中学校及び幼稚園空調設備整備事業者選定委員会・委員

    2017年04月
    -
    2017年10月
     

    岸和田市

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    国や地方自治体、他大学・研究機関等での委員

    委員,任期:2017年４月～2017年１０月

  • 第27回廃棄物資源循環学会研究発表会実行委員会・幹事長

    2015年04月
    -
    2017年03月
     

    廃棄物資源循環学会

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    学協会、政府、自治体等の公的委員

    第27回廃棄物資源循環学会研究発表会実行委員会

  • 2015年会実行委員会・委員

    2015年04月
    -
    2016年03月
     

    環境科学会

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    学協会、政府、自治体等の公的委員

    2015年会実行委員会

  • 廃棄物減量等推進審議会・委員

    2014年09月
    -
    2018年08月
     

    和歌山市

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    国や地方自治体、他大学・研究機関等での委員

    委員,任期:2014年9月-2016年8月

  • 平成26年度瀬戸内海研究フォーラム運営委員会・委員

    2014年04月
    -
    2015年03月
     

    瀬戸内海研究会議

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    学協会、政府、自治体等の公的委員

    平成26年度瀬戸内海研究フォーラム運営委員会

  • 建設工事等総合評価審査委員会・委員

    2013年05月
    -
    2015年03月
     

    和歌山県

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    国や地方自治体、他大学・研究機関等での委員

    委員,任期:2013/05/27～2015/03/21

  • 提案公募審査会・委員

    2012年04月
    -
    2014年03月
     

    日本万国博覧会記念機構

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    国や地方自治体、他大学・研究機関等での委員

    審査委員

  • 第40回環境システム研究論文発表会実行委員会・委員

    2012年04月
    -
    2013年03月
     

    土木学会環境システム委員会

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    学協会、政府、自治体等の公的委員

    第40回環境システム研究論文発表会実行委員会

  • 農山漁村再生可能エネルギー導入可能性調査支援事業検討会・委員

    2012年04月
    -
    2013年03月
     

    和歌山総合建設コンサルタント

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    国や地方自治体、他大学・研究機関等での委員

    委員

  • 県土整備部総合評価審査委員会・委員

    2012年04月
    -
    2013年03月
     

    和歌山県

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    国や地方自治体、他大学・研究機関等での委員

    委員

  • 環境保全審査会・委員

    2011年04月
    -
    2019年03月
     

    神戸市

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    国や地方自治体、他大学・研究機関等での委員

    委員

  • 委員および論文審査小委員会委員

    2011年04月
    -
    2015年03月
     

    土木学会環境システム委員会

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    学協会、政府、自治体等の公的委員

    学協会、政府、自治体等の公的委員

  • 平成23年度土木学会関西支部年次学術講演会プログラム構成委員会・委員

    2011年04月
    -
    2012年03月
     

    土木学会関西支部

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    学協会、政府、自治体等の公的委員

    平成23年度土木学会関西支部年次学術講演会　プログラム構成委員会

  • 第48回日本地域学会年次大会実行委員会・副委員長

    2011年04月
    -
    2012年03月
     

    日本地域学会

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    学協会、政府、自治体等の公的委員

    第48回日本地域学会年次大会実行委員会

  • 提案公募審査会・委員

    2009年04月
    -
    2011年03月
     

    日本万国博覧会記念機構

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    国や地方自治体、他大学・研究機関等での委員

    委員

  • 地域新エネルギービジョン策定懇話会・委員

    2007年04月
    -
    2008年03月
     

    岸和田市

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    国や地方自治体、他大学・研究機関等での委員

    委員

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