研究者詳細 - 原　祐二

講演・口頭発表等 - 原　祐二

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Beyond fake greening and potential vegetation: parcel nested dynamics of urban ecology

Yuji HARA [招待有り]

International symposium: Building within Planetary Boundaries 2025年04月26日 (Osaka) RWTH Aachen University

Understanding of land-use dynamics in vineyard toward its sustainable land management in peri-urban Osaka

Yuji HARA, Yuki SAMPEI, Haruka KATSUYAMA, Honami KITANO

AAG Annual meeting 2025年03月26日 (Detroit) American Association of Geographers

都市化による切盛造成と付随する建設発生土流動の環境影響評価

原祐二, 三瓶由紀

日本地理学会発表要旨集 2024年03月20日公益社団法人日本地理学会

はじめに

2021年7月3日に発生した熱海市の盛土土石流により、建設発生土の適正処理が改めて防災・減災上の課題として表出した。切土盛土造成による人工地形に関する環境問題は、とりわけ高度経済成長期以降、私達の生活圏に常在し、1980年代前半には地理学会においても人工地形研究グループが活動していた。しかし、人工地形を、付随する建設発生土の流動も含め、定量的にその環境影響評価を行った事例はない。当時はGISやデジタル空間情報が未整備であり、また開発優先主義の世相の中、人工地形は中心課題として深く考究されることはなかった。著者らは、2000年代初頭から国内外の現場で人工地形環境を研究してきている。本報告では近畿圏を対象として進めている最近の研究事例の一端(Hara et al. 2022)を紹介する。

研究方法

大阪府土砂条例と一部臨海埋立地の土砂原票(発生地、受入地、期間、体積)を、CSISアドレスマッチングサービスおよびPythonを援用しながら、ポイントおよびラインデータとしてデジタル化を完遂した。その後、現状土砂流動と、全体最小移動距離で最適化した土砂フローを視覚化した。また、土砂の掘削と移動にともなうCO2を、各原単位と土砂重量（体積より換算）・距離を乗じることで算定した。これらの結果を、地域の河川の自然侵食量と、大阪府部門別CO2発生量と比較、純粋な（人新世的）地学的視点および人間の産業活動の両面からスケーリング議論を行った。

結果と考察

大阪府の年平均土砂流動積算距離は7668kmであり、その8割は臨海埋立地に、残り2割が内陸埋立地に起因していた。年平均流動積算重量は1,059,019tonであり、臨海・内陸でほぼ半々だった。単位面積当たりの土砂流動値としては、311.2m3/km2/yearが得られ、これは当地の自然河川侵食量22m3/km2/yearより大きい。年平均CO2積算排出量は10,964tonであり、その58%が掘削由来、残り42%が運搬由来だった。全体距離の最小化シミュレーションでは、8448kmの移動距離と、5724tonのCO2削減量が達成可能であると推定された。これは2160世帯分の発生量と等価である。

【引用文献】

Hara, Y., Hirai, C. and Sampei, Y. 2022. Mapping Uncounted Anthropogenic Fill Flows: Environmental Impact and Mitigation. Land 11: 1959.

https://doi.org/10.3390/land11111959

Observation of mammal appearance patterns using multiple motion sensor cameras in the campus site of Wakayama University

Kimoto, Y, Hara, Y, Sampei, Y

The 18th International Landscape Architectural Symposium of Japan, China and Korea (Poster Award!)) 2023年11月12日

地方大学における敷地を活用した環境教育による地域貢献の可能性

三甁由紀, 原祐二

日本造園学会関西支部大会 2020年10月25日 (ZOOM)

Assessing supply-demand balance of nitrogen toward local-scale organic material circulation: a case study of suburban residential district in Metro Manila

Yuji HARA, Yuki SAMPEI

AAG Annual meeting 2018年04月12日 (New Orleans) American Association of Geographers

This study focused on assessing supply-demand balance of nitrogen in compost/vegetable productions at vacant lots in subdivisions as well as in barangays, in Quezon City in Metro Manila. We obtained data on the recommended rate of fertilizer application per each vegetable from the precedent studies. The analysis of composition of sample compost was conducted and a total nitrogen amount of locally produced compost was estimated. GIS was used for understanding spatial characteristics of nitrogen balance. We found that almost half of the subdivisions were faced to oversupply though several subdivisions were deemed to be in quite short supply. Cooperation among subdivisions in each barangay had a potential of better nitrogen balance; however, the current centralized composting facilities might not be good support for continued compost recycle system because of their distribution patterns. We proposed that the current barangay-based policies on organic waste management and urban agriculture should be more flexible and more attentions to coordinating system between subdivisions across barangay boundaries. This scheme can contribute to further organic material recycling within living spaces, thereby promoting sustainable living spaces in the suburban residential area.

Transformation of irrigated agricultural landscapes along with urbanization and its impact to distribution of frog species in Sakai City, central Japan

Yuji HARA, Masatoshi TANI, Yuki SAMPEI

IFLA APR Bangkok 2017年11月03日 (Bangkok) IFLA APR

工場立地法における既存不適格工場の緑地の抽出と地理的特性

山神勧, 原祐二, 三瓶由紀

日本造園学会関西支部大会 2014年10月

近畿都心部における市街地内民有緑地の空間分布特性

三瓶由紀, 原祐二, 山神勧

日本都市計画学会関西支部研究発表会講演概要集 2014年07月公益社団法人日本都市計画学会

地方都市における市民農園の現状と附帯施設の有用性に関する研究 : 和歌山県を事例として

新屋匡翔, 原祐二, 土屋一彬

環境情報科学 = Environmental information science 2012年01月30日

Field-level adaptation to floods and sea level rise in coastal peri-urban areas in monsoon Asia: Comparative case studies between continental Bangkok and insular Metro Manila

Yuji HARA, Danai THAITAKOO

UGEC 2010年10月

Scaling bioresource flow in the urban-rural fringe of Asian cities: comparative case studies between continental Bangkok and insular Metro Manila

Yuji HARA

UES 2010年06月

デルタ大都市域の人工地形改変と都市農村計画:バンコクにおける事例研究

原祐二

日本地理学会発表要旨集 2007年03月公益社団法人日本地理学会

アジア都市の多くはデルタに代表される低湿地に立地しており，農地および都市開発の双方に地形改変が必須である．人工地形改変の時空間変化を，土地利用と結びつけて検証していくことは，アジア都市縁辺部の土地利用計画を考える上で重要である．Hara et al. (2005) は，バンコク郊外の土地利用混在地域において，農地の多様化および住宅地の拡大にともなって発生する地形改変量を推定した．本報告では，その後の追加調査の結果もふまえ，土建材フローによって連関する階層的な地形改変構造を，量的質的に検討する．のべ半年程度の現地調査より，土建材フローの概要が明らかになってきた．ソースの掘削量は，砂材で5.5 × 107 m3 year-1程度と概算された．一方，住宅開発地の埋立土量は，5.7 × 103 m3 km-2 year-1前後と推定された．土建材フローは，地質およびアクセス性に影響され，ノードとリンケージから成る．土建材販路のコントロールと土地利用計画を結びつけることは，土地私権の強いアジア都市縁辺部の都市農村計画に有効かもしれない．

Plant Diversity in the Dynamic Mosaic Landscape of an Agricultural Heritage System: The Minabe-Tanabe Ume System

Yuji HARA

8th ERAHS 2024年08月08日 (Gifu)

Mapping Uncounted Anthropogenic Fill Flows: Environmental Impact and Mitigation

Yuji HARA, Yuki SAMPEI

AAG Annual meeting 2024年04月18日 (Honolulu) American Association of Geographers

保全優先度の高い棚田を選定するモデルの構築と事例分析

大場悠暉, 山本祐吾, 吉田登, 原祐二, 三瓶由紀

日本造園学会関西支部大会 (関西支部賞!) 2020年10月25日 (ZOOM)

大阪府南部地域における土地区画整理事業地区の緑地の保有実態

佐藤真央, 原祐二, 松尾薫, 武田重昭, 加我宏之

日本造園学会関西支部大会 2019年10月27日 (和歌山大学)

生ごみの堆肥化による処理コストと環境負荷の削減について

玉置隼人, 三瓶由紀, 原祐二

日本造園学会関西支部大会 2019年10月27日 (和歌山大学)

The Minabe-Tanabe Ume System: Parcel Dynamics and Border vegetation

Yuji HARA

5th ERAHS 2018年08月29日 (Minabe Town)

フィリピン台風30号被災地域タクロバン市における土地利用変化と高潮被害の関係

大杉輔, 原祐二, 土屋一彬, 村上暁信, パリホンアルマンド

日本地理学会発表要旨集 2015年03月公益社団法人日本地理学会

2013年11月4日に発生した台風30号「ヨランダ」がフィリピンのレイテ島の中心都市タクロバンに甚大な被害をもたらした。タクロバン地域は元来，都市化による非計画的な開発や所得格差・貧困問題の拡大が進んでいる。また温暖化の進行に伴い今後，台風や洪水，豪雨などの異常気象によりさらなる深刻な被害を受けると想定される。本研究ではタクロバン市域を事例に貧困住宅地域(スラム)や面開発住宅団地(サブディビジョン)などの宅地タイプ毎の詳細な被災の状況の確認や立地微地形との相互関係分析を行う。まずは災害前数時期および災害後の土地利用の変化を空中写真判読および現地インタビューにより把握する。そしてどのような微地形環境にサブディビジョンやスラムが形成され，それが災害強度とどのように関係しているのかを明らかにする。これらをふまえて今後の減災・防災計画をどのように検討すればよいか，地理情報および現場の住民意識・土地所有状況も含めて考察し将来の災害への備えの一助とする。2014年8月に現地調査を実施し，被災状況の確認，地理情報（紙媒体地図，CAD，ifSarデータ等）の収集，現地の方へのインタビューおよび被災時の被災者撮影携帯電話写真の収集を行った。その後入手した地理情報のジオリファレンスを行い，災害前後の土地利用の分析及び被害状況の検証を進めている。今回はタクロバンのスラム地区の分布と建造物の被災レベルの分析を行った。その結果，タクロバン市域でおよそ住宅28000棟とその他用途の構造物2000棟がポリゴンデータとして確認された。現地地図局の判読結果によれば，被災調査がなされた6761棟の住宅のうち39％が全壊（Totally Damaged），21%が半壊以上（Highly Damaged & Moderately Damaged），残りが一部損傷であった。建物被害は，図1に例示したように，海岸沿いに集中しているスラム地区および河川沿いの低湿地スラム地区において大きかった。現地でのインタビューによれば，大統領令(Presidential decree)により川沿いは3m以内，海沿いは40m以内に住居を構えてはならないNo build zoneであるにも関わらず，実際は多くのスコッターがスラムを形成している。また家屋が脆弱かつ海岸・河川沿いに居を構えていることにより，甚大な被害を受けている。

Assessing the quantity and connectivity of urban green spaces on private lands in the Osaka metropolitan region, Japan

Yuki Sampei, Yuji Hara

UGEC2014 2014年11月

都市計画用途地域・土地利用別にみた都市内植生の分布に関する研究-防災機能に着目して-

竹中梓, 原祐二, 三瓶由紀

環境情報科学 2014年

工場用地・低未利用地の分布特性ならびに緑化に関する研究

山神勧, 原祐二, 三瓶由紀

環境情報科学 2014年

バンコク市郊外の新興住宅地からの汚濁負荷流出特性

本多了, 原祐二, 関山牧子, 平松あい, 松田浩敬, CHIEMCHAISRI Chart, 山本和夫

日本水環境学会年会講演集 2010年03月15日

タイ王国バンコク首都圏都市農村混在地域における土地利用および有機性資源循環利用に関する研究

原祐二, 平松あい, 本多了, 関山牧子, 松田浩敬

日本地理学会発表要旨集 2009年09月10日公益社団法人日本地理学会

タイ王国バンコク周縁部では都市拡大に伴い，農地転用による住宅地と農地の土地利用混在が生じている．本研究では，バンコク近郊に位置するノンタブリ県バンメナン地区を対象として，住宅地と農地が混在する地域における適切な廃棄物再利用と資源循環施策を検討するため，対象地区住民の生活形態別の廃棄物排出と処理に関し，現場実態調査を行った．具体的には，1:4000デジタル都市計画基本図を基図とし，空中写真判読および現地踏査結果も援用しながら，GIS上で対象地区の全家屋を，水田農家，園芸農家，新興住宅などに細分類した．その後，分類した家屋タイプ毎にサンプルを抽出，質問票を携行した世帯訪問調査を実施，廃棄物排出特性を把握するとともに，実際に排出された廃棄物を組成分類して一週間計量調査を行った．廃棄物フローに関しては，行政，民間関連セクターを訪問し聞き取り調査を進めるとともに，現地役所と交渉の上，公式ごみ収集車のGPSトラッキング調査を行った．その結果，対象地区の廃棄物フローは，行政，民間およびコミュニティによる自主的な廃棄物回収・処理が混在していたが，それらの統合管理は行われておらず，地区全体にサービスが行き届いていないことが明らかになった．また，廃棄物組成は生ごみと農業廃棄物などの有機系廃棄物が大きな割合を占めていた．GPS/GIS空間解析では，対象地域の全廃棄物発生量に対する実質回収率は，45.5-51.1%と推定された．

メトロマニラ郊外市街地における住宅地緑地の量的・質的特性

原祐二, 小笠原澤, パリホンアルマンド, 武内和彦

日本地理学会発表要旨集 2005年09月公益社団法人日本地理学会

東南アジア巨大都市では、農村部から都市部への人口流入により、市街地が急速に拡大した。このような市街化は、多様な環境保全機能を有する緑地を侵食する形で進行し、生活環境の悪化が懸念される。本研究では、フィリピン・メトロマニラの郊外部に位置するマリキナ市を対象に、都市的土地利用の拡大プロセスの把握と、緑地の量・質の現状解明を研究目的とした。空中写真判読から、数時期のマリキナ市の土地利用図および緑被分布図をデジタルデータで作成した。その後、既存の地形分類図も用い、GISソフトウェアにより都市化に伴う土地利用変化と地形との関連性、および緑地の変化を解析した。主な土地利用変化は、農地や空地から住宅地等都市的土地利用への変化であったが、農地から空地を経て住宅地へ変化するパターンの存在や、多くの空地の残存が特徴的である。地形との関係については、自然堤防上は初期段階から開発が進んでおり、その後は後背湿地や丘陵地に先んじて河岸段丘上で都市的土地利用が拡大していた。そして、開発に伴い、全土地利用で緑被率が減少していた。つまり、土地利用は当初地形条件に支配されていたが、都市化の過程で開発の容易な地形上でまず市街化が進み、その後全地形上で市街化が進展、現在では基本的に地形別の緑被率に有意な相関は見られなかった。マリキナ市街地の緑の現況解明のため、樹木調査を行った。調査項目は、各筆の土地利用、樹木名、樹高、胸高直径、調査区の開発時期（ヒアリングによる）である。敷地面積は、マリキナ市計画局で入手した地籍図をデジタル化してGISにより計測した。本樹木調査は、18調査区481区画で実施された。まず土地利用ごとに樹木の量的・質的特性の概要を分析した。樹木の量としてはバイオマス量を扱った。質としては、樹木の持つ機能に着目して、種を果樹・装飾樹・緑陰樹に分類し、本数の構成比を分析した。その後、住宅地に焦点を当て、敷地面積と樹木の量・質の関係について詳細な分析を行った。敷地面積の分布を考慮して、敷地を0-100m2、100-200m2、200-300m2、300-400m2、400m2以上の5つに分類し、各グループ間でバイオマスの差を比較した。また、樹木の質的側面を理解するため、果樹・装飾樹・緑陰樹それぞれのバイオマス量を上記のグループおよび樹高の階層別に評価した。土地利用別の分析の結果、バイオマス量を敷地面積で除し、密度に変換して比較すると、高いものから順に、公共空地、空地、道路、住宅地であった。樹種構成は、住宅地は果樹と装飾樹が大半を占め、空地は果樹がほぼ独占し、公共空地では果樹、装飾樹、緑陰樹がほぼ均等に出現し、道路では装飾樹と緑陰樹が優先するなどの傾向が見られた。次に、本研究で最も注目した住宅地について、敷地面積別にバイオマス密度の差を分析した結果、グループ間の差が有意であり（p＜0.01）、敷地面積が近接する2グループ間では、300-400m2と400m2以上のグループ間に有意差があり、400m2以上でバイオマスの密度が大きく増加することがわかった。しかし、400m2以下の敷地でもバイオマス密度がばらつくことや、空中写真判読より近年増加した住宅地の緑の少なさが示唆されたため、開発時期のバイオマスへの影響が考えられた。そこで、1955年の地形図およびヒアリングの結果から旧い住宅地を抽出し、各グループ内で住宅地を新・旧に分類して比較した結果、200-300m2のグループで旧い住宅地のバイオマス密度が新しい住宅地より有意に大きくなっていた（Mann-WhitneyのU検定：p＜0.05）。また、グループごとに、樹木の存在する1敷地あたりのバイオマス量を樹高の階層および樹木の機能別に評価した結果、本数の構成比と違いバイオマス量の大半は果樹に由来すること、装飾樹のバイオマス量は300m2以上の敷地では急増し、低層のみでなく高木層にも分布すること、また、9m以上の高木のバイオマス量が300m2以上の敷地で大きく増加することが分かった。さらに、緑の量に違いのあった200-300m2の新・旧の住宅地について同様の解析を行った結果、質的な面で、両者とも果樹のバイオマス量が圧倒的に多いものの、旧い住宅地では果樹・緑陰樹が出現し、新しい住宅地では果樹・装飾樹が出現するという違いがあることが分かった。

ドイツにおけるテレビ番組制作業事情: 特にケルンのメディアクラスターに注目して

半澤誠司, 原祐二

日本地理学会発表要旨集 2004年03月公益社団法人日本地理学会

バンコク郊外都市農村混在地域における土地利用の変遷とその要因

原祐二, 横田樹広, 武内和彦

日本地理学会発表要旨集 2002年09月公益社団法人日本地理学会

本研究では, バンコク郊外部において土地利用変化を追跡してその要因を探るとともに, 緑地環境の良好な都市農村混在形態の提案を最終的な目的としている。最初にバンコク首都圏レベルの広域スケールで, 土地条件; 人口; 緑被率; 土地利用; 農地の質をとりあげ, それらをGIS上に構築し, 本研究対象地であるバンコク都北東部の特徴を明らかにした。その結果, 本研究対象地付近は, 現在まさに都市化が進行しており, 同時に農業の質も多様化している場として位置付けられた。次に, 1952年と1998年の空中写真を判読して, 対象地域の土地利用図を作製した。その結果, 対象地域の現在の都市的土地利用形態は, 農業インフラや交通インフラの整備過程を強く反映していることが明らかになった。

ラグナ湖岸平野における地形と洪水の対応

原祐二, 春山成子, 大久保悟, 武内和彦

日本地理学会発表要旨集 2002年03月公益社団法人日本地理学会

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<原 祐二>

講演・口頭発表等 - 原 祐二

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