研究者詳細 - 吉田　登

In this study, we analyzed the effect of GHG reduction by utilizing various sewage sludge fuels based on collaboration among sewage infrastructures, industrial infrastructures, and domestic waste incinerations as well as sludge treatment aggregations from 2020 to 2030. First, we estimated the amount of un-utilized sludge, and acceptance capacity of sludge fuel at industrial factories and municipal incinerators. Second, we extracted the small-sized sewage treatment facilities that were expected to be aggregated with river basin sewage systems. Then, GHG reduction effect was analyzed with respect to the GHG inventory of fuelization technologies and allocation rules of sludge fuel. As a result, collaboration can recover energy from 87.3% of the un-utilized sewage sludge, and reduce 3,900 thousand tons of carbon dioxide. In addition, GHG reduction influences the production of industrial infrastructures in future and mixed combustion ratios in the pulp industry.JEL Classifications: Q29, Q42

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既存熱回収施設の有効利用やバイオガス化技術導入等による食品循環資源の再生利用等実施率のさらなる向上の可能性

島野侑加, 中尾彰文, 山本秀一, 吉田登

土木学会論文集G（環境） Vol.73, No.6 II_201-II_212 2017年10月 [査読有り]

Analysis of greenhouse gas emission reductions by collaboratively updating equipment in sewage treatment and municipal solid waste incineration plants

Nakakubo, T., Yoshida, N. and Hattori, Y.

Journal of Cleaner Production Vol.168 133-139 2017年10月 [査読有り]

紙・パルプ生産インフラの立地特性および燃料消費形態に応じた下水汚泥燃料化システムのGHG削減効果の推計

松田雄太郎, 中尾彰文, 山本祐吾, 吉田登

土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人土木学会 ) 73 ( 6 ) II_257 - II_268 2017年 [査読有り]

本研究では，近畿，中国，四国地方をケーススタディの対象として，社会変化の影響を考慮し，紙・パルプ生産インフラを活用した下水汚泥燃料化システムの供給と受け入れポテンシャルを中長期で推計した．また，造粒乾燥，バイオオイル化，バイオガス精製技術を取り上げて，この連携システムにおける技術導入に伴う温室効果ガスの排出量も評価した．その結果，1) 10箇所の紙・パルプ生産インフラにおいて，37箇所の下水処理場で燃料化した汚泥や精製した消化ガスを受け入れることができること，2) 紙・パルプ生産インフラと連携して下水汚泥由来の代替燃料を有効活用するシステムのGHG削減ポテンシャルは高く，従来の汚泥処理が継続される場合と比べると，2020～2040年の総GHG削減量は1,745[千t-CO2/年]（GHG排出量39.7[%]削減）となること，が明らかになった．

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焼却余力を有する高効率ごみ発電施設での熱回収技術導入とごみ受入れ拡大が発電増強と事業性に及ぼす効果の評価

西川慎一郎, 中尾彰文, 山本秀一, 山本祐吾, 中久保豊彦, 吉田登

土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人土木学会 ) 73 ( 6 ) II_379 - II_390 2017年 [査読有り]

本研究では，将来の社会変化の中で，焼却余力を有する高効率ごみ発電施設におけるエネルギー回収をめざした施設整備の方向性を得ることを目的とし，岸和田市における事例分析を行った．まず，モデル施設の熱収支解析をもとに，熱回収技術導入による発電効率向上と，ごみ処理量増加による発電増加量を分析した．つぎに，設定した整備シナリオに従って，周辺自治体からのごみ受け入れを想定し，施設整備方策ごとに事業性を分析した．分析の結果，熱回収技術の組み合わせによって，さらなる発電効率の向上が可能ということがわかった．また，費用削減の観点から，熱回収技術導入及び周辺自治体からのごみ受入れ拡大の組合せとして考えられる複数の選択肢からライフサイクルコストの変化を評価した．

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将来の産業動向を見据えた下水汚泥燃料の全国の発電施設での活用がGHG削減に及ぼす効果

荒木浩太朗, 中尾彰文, 山本祐吾, 吉田登, 中久保豊彦

土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人土木学会 ) 73 ( 6 ) II_245 - II_256 2017年 [査読有り]

本研究では，将来産業動向を見据えたうえで，全国規模での下水処理施設と産業工場，ごみ焼却場との連携によるGHG削減効果およびその要因について分析した．まず，下水処理施設における未利用汚泥量，産業工場における下水汚泥燃料の受入可能な容量，およびごみ焼却場での下水汚泥由来エネルギーの受入可能量を把握する．次に下水汚泥燃料化技術ごとにGHG収支を把握し，下水汚泥燃料を産業工場やごみ焼却場への配分ルールを設定し，GHG削減効果を分析した．その結果，2020～2030年において未利用汚泥の87.3%がエネルギー活用可能であり，最大GHG削減効果は3,320 [千t-CO2]と推計された．製紙工場の供給達成率は約73%であった．また，産業工場の将来動向の変化や製紙工場での汚泥燃料混焼率の変化に伴う，各業種のGHG削減効果への影響を明らかにした．

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過疎地域での生活排水・可燃ごみ連携処理の効率評価

靏巻峰夫, 川﨑聡太, 中垣和登, 山本祐吾, 吉田登, 吉田綾子, 森田弘昭

土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人土木学会 ) 73 ( 6 ) II_189 - II_200 2017年 [査読有り]

我が国は全体として人口減少下に入っており地方域ではその傾向が顕著である．人口減少の著しい地域では，公共サービスの地域範囲に変化がないため，必要な作業量，役務費等の削減が容易には進まないことが考えられる．一方で，税収及び使用料収入の減少により，持続性に問題が生じることが予想される．本研究では，可燃ごみと生活排水処理の連携処理を考慮することによって，このような地域においても継続可能なシステムを提示することを目的とした．対策として，可燃ごみ収集の効率化のためにディスポーザー導入や，乾式メタン発酵等の適用によるエネルギー回収などを提案してGHG排出量及び処理費用の将来推計を行った．一人当たりに換算して効率性を評価したが，GHG排出量の面では向上が予測されたが，処理費用の面では同程度にとどまった．これには処理量が減少しても削減が難しい人件費，委託費が大きな要因となった．

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下水汚泥の処理方式とそれに伴う乾燥熱源の違いが静脈系インフラ連携によるエネルギー回収におけるＧＨＧ削減に与える影響

道浦貴大, 中尾彰文, 吉田登, 山本秀一, 山本祐吾, 中久保豊彦

土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人土木学会 ) 73 ( 6 ) II_221 - II_231 2017年 [査読有り]

本研究では，福岡県北九州市をケーススタディの対象として，下水汚泥の燃料利用とそれに伴う乾燥熱源の違いを考慮し，静脈系インフラが連携したエネルギー回収システムのGHG削減効果を評価した．脱水汚泥を高温焼却・ごみと混焼・造粒乾燥，消化ガスをガス発電・造粒乾燥の乾燥熱源・都市ガス代替，ごみ焼却排熱を蒸気タービン発電・汚泥の乾燥熱源に分けた比較ケースを5つ設定した．分析の結果case2（脱水汚泥：造粒乾燥，消化ガス：造粒乾燥の乾燥熱源，ごみ焼却排熱：蒸気タービン発電）が最もGHG削減効果が高く，基準のcase0（脱水汚泥：高温焼却，消化ガス：ガス発電，ごみ焼却排熱：蒸気タービン発電）と比較してGHG排出量の38%が削減可能であり，近接する静脈系インフラや産業工場の連携を活かしたエネルギー回収の有効性が明らかとなった．

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セメント生産インフラを活用した下水汚泥固形燃料化システムのエネルギー・物質フロー推計

松田雄太郎, 中尾彰文, 山本祐吾, 吉田登

土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人土木学会 ) 72 ( 6 ) II_67 - II_78 2016年 [査読有り]

本研究では，兵庫県臨海地域をケーススタディの対象として，社会変化の影響を考慮し，セメント生産インフラを活用した下水汚泥固形燃料化の供給と受け入れポテンシャルを中長期で推計した．その上で，この連携システムにおける技術導入に伴う温室効果ガスの排出量も推計した．その結果，1) セメント産業の動向の範囲内であれば，技術展望オプションでは5箇所の下水汚泥処理施設分の汚泥を受け入れ可能ということ，2) セメント産業の成長を見込み，技術展望オプションが想定できるとき，6箇所分の汚泥を受け入れ可能となること，3) セメント生産インフラと連携して下水汚泥由来の固形燃料を有効活用するシステムはGHG削減ポテンシャルが高く，従来の汚泥処理が継続されていた場合と比べた2015～2040年におけるシステム全体のGHG総削減量は最大で4, 336[千t-CO2/年]（GHG排出量125.4[%]削減）となることが明らかになった．

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産業・環境インフラと連携した下水汚泥の燃料利用がGHG削減に及ぼす効果

奥田拓也, 中尾彰文, 山本祐吾, 中久保豊彦, 吉田登

土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人土木学会 ) 72 ( 6 ) II_57 - II_66 2016年 [査読有り]

下水汚泥のエネルギー利活用の推進が求められる中，本研究は下水処理場と産業工場，ごみ焼却場のインフラとの連携による全国でのGHG削減効果とその影響要因について分析した．まず全国の下水処理施設での未利用汚泥熱量と各地域の汚泥熱量と産業工場，ごみ焼却場の受入可能熱量との関係について考察した．次に，各汚泥燃料化技術のGHG収支をもとに汚泥燃料の産業工場，ごみ焼却場への配分ルールを設定し，下水汚泥の燃料利用による全国レベルでのGHG削減効果を推計した．分析の結果，150km圏内の製紙・セメント・石炭火力での汚泥燃料利用及び下水処理場と同一市町村内のごみ焼却場での汚泥混焼により全未利用汚泥量の約85％のエネルギー利用が可能であり679千t-CO2のGHGが削減されると推計された．さらに製紙工場での汚泥混焼率の変化がGHG削減量に及ぼす影響の地域的な特徴を明らかにした．

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過疎地域での生活排水と可燃ごみの連携処理による温室効果ガス削減について

靏巻峰夫, 久保朱里, 山本祐吾, 吉田登

土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人土木学会 ) 72 ( 6 ) II_23 - II_34 2016年 [査読有り]

少子高齢化，過疎化の問題に同時に直面する地方圏域では生活排水処理，廃棄物処理等の静脈系インフラの維持運営は難しさを増している．加えて，低炭素社会や経済性の要請によってインフラ運営が非効率にならないよう改善も必要とされている．本研究では，従来，別系統のシステムで運営されている生活排水処理と可燃ごみ処理を連携させてエネルギーリサイクルの促進と効率化を図ることによって，このような圏域でも適用できるシステムにより削減できる温室効果ガス量を検討したものである．可燃ごみのメタン発酵，発酵分離水の処理，発酵残渣及び排水処理汚泥の焼却等の対策に技術進展を加味した連携によって現在のシステムに対して約40％の削減の可能性があることがわかり，連携の有効性を明らかにした．

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施設園芸農家による過去のCO₂削減努力が炭素クレジット制度活用時の便益に及ぼす影響の分析

谷佑亮, 中尾彰文, 山本祐吾

環境共生 ( 日本環境共生学会本部事務局 ) 26 9 - 20 2015年03月 [査読有り]

人口減少社会における静脈系インフラの統合・連携と技術選択の評価

中尾彰文, 山本祐吾, 吉田登

土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人土木学会 ) 71 ( 6 ) II_475 - II_486 2015年 [査読有り]

本研究では，人口減少社会における地方都市の汚泥処理計画で重要となる施設更新費用削減の戦略として，汚泥焼却の統廃合やごみ焼却施設での汚泥混焼に関するシナリオを設計した．和歌山市を対象とし，汚泥処理の集約化や現有焼却炉代替の高温焼却および汚泥燃料化技術の導入に加え，ごみ焼却施設での混焼によるエネルギー消費量，GHG排出量の削減効果をシナリオ別に評価した．その結果，1）ごみ焼却施設に下水汚泥の焼却機能を統合することは，汚泥焼却の集約化を図る計画よりも，環境負荷低減効果が高いこと，2）ごみ焼却施設での焼却機能統合に併せて廃熱回収による汚泥乾燥熱源の確保することで，さらに環境負荷低減効果が高まること，3）汚泥処理の集約化と汚泥処理施設への汚泥燃料化技術の選択によって，エネルギー消費およびGHG排出量がそれぞれ最大で80.1％，101.9％削減可能となることなどが明らかになった．

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地域の資材ストック量にもとづく災害廃棄物量の予測に関する基礎的検討

靏巻峰夫, 山本祐吾, 吉田登

土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人土木学会 ) 71 ( 6 ) II_241 - II_251 2015年 [査読有り]

2011年の東日本大震災では大規模災害時における災害廃棄物処理が社会的問題として取りあげられた．また，近年の地球温暖化との関連が指摘される異常気象によって地域的に甚大な被害を伴う災害が増加傾向にあるといわれており，その災害廃棄物への対応も必要がある．災害廃棄物の迅速で適切な処理及びリサイクルの推進のためには正確で詳細な廃棄物量の予測が重要である．本研究では，GISを活用して地域の資材ストック量から災害廃棄物を種類と地域分布を考慮して予測する手法を検討した．ケーススタディとして和歌山県日高川町を対象地域とし，2011年の台風12号による水害での災害廃棄物量について検討を行った．検討の結果，発生量の実績値12.7千tに対して被災範囲資材ストック量97.2千t，予測廃棄物発生量22.0～25.1千t，収集率0.2～0.7という予測値を得た．この数値は，さらなる精度向上が必要であるが，今後の手法確立に向けて有効なデータであると考えられる．

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Evaluating the water footprint of the energy supply of Liaoning Province, China: a regional input-output analysis approach

Tomohiro Okadera, Yong Geng, Tsuyoshi Fujita, Huijuan Dong, Zhu LIu, Noboru Yoshida, Takaaki Kanazawa

Energy Policy 78 148-157 2014年12月 [査読有り]

未利用間伐材のパウダー燃料化による環境面及び経済面の効果

鶴巻峰夫,吉田登,中田泰輔,吉原哲

土木学会論文集G（環境） Vol.70 Ⅱ_57-68 2014年10月 [査読有り]

処理規模の変化に応じた下水汚泥処理施設更新の将来計画－和歌山市におけるケーススタディ－

中尾彰文, 山本祐吾, 吉田登

土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人土木学会 ) 70 ( 6 ) II_381 - II_392 2014年 [査読有り]

本研究では，和歌山市をケーススタディの対象地として，将来の公共下水道人口と下水汚泥発生量の変化を考慮した下水汚泥焼却設備の更新シナリオを設計した．その上で，汚泥処理の集約化や現有焼却炉代替の高温焼却およびバイオオイル化技術の導入によるエネルギー消費量，GHG排出量の削減効果をシナリオ別に評価した．その結果，1）汚泥処理を集約化して設備利用率を高めることで，環境負荷削減においてスケール効果を得ることができること，2）エネルギー効率に劣る炉を早期に休廃止もしくは低炭素技術に更新するとともに，処理の集約化を図る計画のほうが，単独処理をするよりも環境負荷低減効果が高いこと，3）低炭素技術の選択と汚泥処理の集約化によって，エネルギー消費およびGHG排出量がそれぞれ最大で19.6％，19.2％削減可能となることなどが明らかになった．

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Multi-Regional Carbon Footprint Reduction in Steel Sector in China due to Low Carbon Technology Implementation

YOSHIDA Noboru, WU Yiqi, KANAZAWA Takaaki, YAMAMOTO Yugo, FUJITA Tsuyoshi, OKADERA Tomohiro, YONG Geng

土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人土木学会 ) 69 ( 6 ) II_383 - II_390 2013年 [査読有り]

 This paper focuses on carbon footprints of steel production in China. Following the enforcement of the Kyoto Protocol in 2005, China has promoted energy efficient technological renovation in existing industrial zones as well as by the construction of new environmentally-friendly industrial zones. On the contrary, geographical fragmentation of production in China and East Asia has deepened the interdependency on regional transactions of goods and services that are part of spreading global value chains or vertical specialization. Based on the above background, we attempt to evaluate the multi-regional carbon footprint of steel-related low-carbon technological renovation by using input-output analysis. First, we created a dataset for input coefficient changes in an I-O table, corresponding to the low-carbon technologies that are implemented in the “global sectorial approach” to the steel industry. Second, we set up scenarios to implement a set of low-carbon technologies in the steel sector. Finally, we evaluated backward and forward linkage effects of low-carbon technology transfers in terms of their carbon footprints. As a result of the analysis, it was revealed that: 1) implementation of low-carbon technologies would provide a significant contribution to carbon footprint reduction in steel production; 2) the structures of carbon footprint reduction are different among regions due to variations of multi-regional steel production and consumption linkages; 3) the interdependencies among the different carbon footprints in each region can be used as basic information regarding regional collaboration to reduce carbon dioxide emissions in the spreading global value chain.

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施設園芸での設備更新とバイオマス燃料利用による炭素クレジット創出ポテンシャルの評価

中尾彰文, 山本祐吾, 松井孝典, 志賀俊成, 吉田登

土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人土木学会 ) 69 ( 6 ) II_371 - II_382 2013年 [査読有り]

近年，原油等の化石燃料の価格高騰は農業活動に深刻な影響を及ぼし，生産者の利益を圧迫している．しかし，生産者の高齢化や減少が進むなか，農業経営の体質強化を図る取り組みが困難な状況である．また，低炭素設備や省エネルギー技術の導入を通じた省エネルギー対策も十分に進んでいるとは言えない．そこで本研究では，施設園芸農家の実態調査に基づいて，農作物生産におけるエネルギー・物質フローを解明した上で，LCAの手法を用いてGHG排出量を推計した．さらに，栽培管理プロセスの加温機更新に関して7つの比較ケースを設定し，設備更新とバイオマス資源利用によるGHG削減ポテンシャルを評価した．その結果，栽培管理プロセスにおける施設加温でのエネルギー起源GHGの排出抑制が重要となること，GHG排出量削減では地域バイオマス資源の燃料利用が効果的であること，設備更新にあたっては，国などからの補助金や制度を活用しても投資回収が長期化することが明らかになった．

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産業廃棄物の広域移動における地域間での排出誘発・移動構造変化に関する分析

吉田登,佐藤雅俊,金子泰純

地域学研究 Vol.41, No.4 pp.969-984 2012年03月 [査読有り]

地域間産業連関表及び産業廃棄物の広域移動状況調査データをもとに，2000，2005年の2時点間の中間項分析及び三角形化分析を用いて変化要因を考察した．分析の結果，地域ブロックへの搬入量変化をもたらした主要因として搬出係数変化及び直接排出係数行列は増加要因として，地域間需給構造変化は減少要因として働くなど移動量変化の寄与が示された．また汚泥を例として地域間廃棄物誘発構造や地域間廃棄物広域移動構造について三角形化分析を行い，近畿や中国が2000年時点に比べ，誘発する側の地域へと位置付けを変化させているなど，産業廃棄物排出誘発に関する地域間のハイアラーキー構造の変化について考察した．さらに廃棄物移動トンキロの必要最小値と比較した産業廃棄物広域移動状況の評価を行った結果，廃プラ，ばいじん，木くずでは最小化値に対する現状の比率を大きく高めており，もともとその比率が小さく近隣地域で処理できていたものが，必要以上に遠方の地域へ搬送されていることが分かるなど，廃棄物広域化に対する対策の必要性を考える指標として活用しうる等の知見を得た．

Hydrodenitrogenation of fast pyrolysis bio-oil derived from sewage sludge on NiMo/Al2O3 sulfide catalyst

Shamsul Izhar, Satoshi Uehara, Noboru Yoshida, Yugo Yamamoto, Tohru Morioka, Masatoshi Nagai

Fuel Processing Technology Vol.93, No.1 pp.10-115 2012年03月 [査読有り]

下水汚泥処理における技術選択と施設更新による温室効果ガス削減効果のライフサイクル評価

山本祐吾, 古野間達, 吉田登

土木学会論文集 ( 土木学会 ) 68 ( 5 ) 137 - 146 2012年 [査読有り]

低炭素型観光に対する仮想評価法を用いた環境価値推計と要因分析

山下真一郎,山本秀一,中島敦司,高島太郎,吉田登

環境情報科学論文集 ( 一般社団法人環境情報科学センター ) 25 pp.377-382 - 382 2011年11月 [査読有り]

本研究では，低炭素志向のツアーオプションを含む仮想的な観光ツアーへの市民の支払意思額（WTP）に対するアンケートをともに、WTPに影響を及ぼす要因を分析した。推定されたWTPは環境配慮や地域の観光振興への関心や観光行動の積極性により高い傾向を示した。重回帰分析の結果、男性、60歳以上、ツアー選択の際に旅行費用を重視する属性はWTPを下げる一方、間接的要因としては、環境や歴史・文化を配慮した観光地の選択、観光振興への興味、自然エネルギーへの認知などがプラスに作用し、エコツアーの環境価値を高めるには、これらの要因への対応が重要であることが示唆された。

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産業廃棄物の排出及び広域移動に関する分析－移動量変化の要因，地域間での移動構造，及び移動の効率性に着目して－

吉田登, 佐藤雅俊, 金子泰純

地域学研究 ( JAPAN SECTION OF THE REGIONAL SCIENCE ASSOCIATION INTERNATIONAL ) 41 ( 4 ) 969 - 983 2011年 [査読有り]

While the Basic Law for Establishing a Recycling-Based Society is already enforced, wide-area transportation of industrial waste is increasing on a yearly basis. The authors previously analyzed the yearly trends in wide-area industrial waste transportation and discussed possibilities for reduction of waste transportation in terms of ton-kilometers. However, industrial wastes are generated in the early stages of the production process when the final consumption demand of goods and services is considered. Therefore, it is important to ascertain not only the wide-area transportation network but also the entire process comprising goods and wastes, including the supply and demand of goods and services. In this study, an analysis was performed to clarify the causes of changes in induced wide-area waste generation and transportation. Triangulation analysis was also attempted to clarify structural changes in transactions of goods and wastes. The analysis revealed that i) changes in inverse matrix coefficients contribute to decreases in wide-area waste transportation, while changes in carrying out coefficients and direct waste generation coefficients contribute to increases in wide-area waste transportation, ii) Kinki and Chugoku regions showed different causes of changes in terms of regions and wastes, and iii) ratio of the current wide-area transportation ton-kilometers to a minimum value increases waste plastics, dust and wood wastes, and is useful as an indicator for management of wide-area industrial waste transportation. JEL Classification: R15, Q53

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下水処理場の下水汚泥エネルギー有効利用への意識に関する分析

吉田登・山本祐吾・盛岡通

環境情報科学論文集 ( 環境情報科学センター ) 24 pp.237-242 - 242 2010年11月 [査読有り]

本研究では,都市下水の処理に伴い安定的に発生する廃棄物系バイオマスである下水汚泥を対象として,下水処理場における下水汚泥由来の再生可能燃料に対する認識や受容性についてアンケート調査をもとに分析を行った。下水処理場の約半数が下水汚泥のエネルギー利用目標への認識,将来的なエネルギー利用を含めた検討意向の見通しを示した。汚泥のエネルギー利用に対する負担受容額は,処理場全体の加重平均で燃料価値の半分程度にあたる約1,100円/脱水汚泥トンとなった。流域下水道を中心とする大規模な処理場において比較的高い受容性が認識されるなど,異なる認識構造が示された。

地域で発生する厨芥類・下水汚泥を対象とした循環利用システムの導入効果の評価

高久慎太郎・山本祐吾・東海明宏・吉田登・盛岡通

土木学会環境システム研究論文集 Vol.38 pp.421-428 2010年10月 [査読有り]

Renewable fuel supply by sewage sludge pyrolysis technology toward a sustainable society

Noboru Yoshida, Tohru Morioka and Yugo Yamamoto

Sustainability Science Vol.3 pp.308-324 2010年08月 [査読有り]

In this paper, recent changes in the positional relationship of sewage policy and the technological feasibility of utilizing sewage sludge as a renewable energy source were discussed in conjunction with an explanation of an ongoing pilot test of pyrolysis sludge oil production. Then GHG reduction was analyzed in conjunction with the innovation of a conventional sewage sludge incineration process using advanced pyrolysis oil and other processes, based on lifecycle and a scenario approach considering long-term renovation. The result showed that the application of pyrolysis-oil technology to sewage sludge would reduce GHG emissions by more than half compared to the current incineration method, and that more sewage sludge would be utilized effectively as an input material during pyrolysis-oil production. We also discussed the effect of CO2 emission credits.

全国都道府県・政令市における建設資材ストックの集積・分布傾向に関する研究

長岡耕平・谷川寛樹・吉田登・東修・大西暁生・石峰・井村秀文

環境情報科学論文集 ( 環境情報科学センター ) No.23 pp.83-88 - 88 2009年11月 [査読有り]

高度経済成長期に大量に蓄積された都市構造物の多くが耐用年数を迎え,今後廃棄物が大量に発生すると予想される.持続可能な社会を構築するためには廃棄物のフローや資材の投入量を少なく抑える必要がある.このため計画的に解体や撤去,修繕をするために,都市構造物の資材別でのストックを把握する必要がある.そこで本研究では建築物・道路・下水道を対象に都市構造物ストックを統計データにより推計し,GDP などの経済成長によりストックの集積・分布の傾向を明らかにする.結果,ストック密度は全国116(kg/m2),政令都市358(kg/m2)と面積あたりでは政令都市が大きい結果となった.現状においてはストック密度と経済状況の関係に多様な経済要因が作用していることが確認された.

荷崩れ防止用梱包ベルトのサービサイジングによるライフサイクルCO2低減効果の評価

木村美樹・野口和也・吉田登・澤地克明・前田真実

土木学会環境システム研究論文集 Vol.37 pp.415-422 2009年10月 [査読有り]

低炭素及び廃棄物削減のため,従来より物流時の使い捨て梱包資材として使われてきたストレッチフィルムの代替用に開発された梱包用ベルトに対して,これを売り切りではなく提供者がベルトをリース提供し,製品のライフサイクル管理を行って環境負荷を低減するサービサイジングの事業モデルを構築し,これによる二酸化炭素低減効果について分析を行った.分析の結果,使い捨て及びリサイクル型のストレッチフィルムと比較した場合,梱包用ベルトのサービサイジングへの代替により約8割の二酸化炭素を削減できることが分かった.また,パレットの輸送回数,ユーザーの所在場所,ベルト耐久性の変化がサービサイジングにおける二酸化炭素排出量に影響を及ぼすことが分かった.

産業廃棄物における広域移動マイレージの経年変化構造とマイレージ削減可能性の分析:－主要7種類に対する考察と汚泥、木くずを対象とした詳細分析

佐藤雅俊, 吉田登, 谷川寛樹

環境情報科学論文集 ( 環境情報科学センター ) 23 ( 0 ) 297-302 - 302 2009年 [査読有り]

本研究では，近年，距離，搬出量ともに増加しつつある産業廃棄物を対象に，移動量に移動距離を乗じたものを広域移動マイレージと定義し，がれき類，汚泥，ばいじん，鉱さい，廃プラ，廃油，木くずの７種類の廃棄物の広域移動マイレージの経年的な変化について考察を行った。さらに，汚泥及び木くずについて受け皿となる生産インフラや処理設備の能力をもとに，全国の総広域移動マイレージの削減可能性について線形計画モデルを用いて分析した結果，広域移動マイレージを汚泥では最大約8割，木くずでは最大約6 割の削減が可能であることを明らかにした。

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地方域における廃食用油のバイオディーゼル燃料利用の効果に関する分析-和歌山県におけるケーススタディ-

吉田登

環境情報科学論文集 ( 環境情報科学センター ) Vo.22 pp.263-268 - 268 2008年11月 [査読有り]

本研究では、和歌山県レベルの廃棄物産業連関表を用いて、廃食用油を原料としたバイオディーゼル燃料(BDF)化が環境に及ぼす影響を定量的に分析した。分析の結果、i)県域全体からの廃食用油の回収により直接、間接を含め1692t-CO2の二酸化炭素削減効果をもたらすこと、ii)地域が拡大するにつれて特に家庭系廃食用油の単位回収量あたりの輸送燃料消費量が大きく増大すること、また全県回収に比較して家庭系の廃食用油回収地域のみを都心部に限定した場合、二酸化炭素排出削減費用は約8%低下することが示された。

清掃工場へのESCO導入効果に関する分析

吉田登・谷川寛樹・出合優仁・炭谷力・松本利裕

土木学会環境システム研究論文集 ( Japan Society of Civil Engineers ) Vol.36 pp.281-290 - 290 2008年10月 [査読有り]

本研究では,これまで殆ど試みのない,都市の環境施設である清掃工場へのESCO導入可能性に着目した分析を行った.まず清掃工場のエネルギーフローを分析し,次に様々な省エネルギー方策の適用可能性について環境面及び経済面から分析を行った結果,ガスコジェネレーションやインバータ等の導入によりCO2及びエネルギー費用削減効果が大きく見込まれること,また経済面ではガスコジェネレーションにおけるRPS法による売電上乗せ価格やエネルギー価格が投資回収年に影響を与え,特にガス価格の及ぼす影響が大きいことを明らかにした.

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廃棄物産業連関モデルを用いた鉄鋼生産インフラでの技術変化と地域産業コンプレックス形成による物質フロー変化の分析

山本祐吾・吉田登・盛岡通・森口祐一

土木学会論文集VII,Vol.63,No.4 304-312 2007年12月 [査読有り]

技術-物質フローを連結した評価フレームとして,廃棄物産業連関表を援用した技術革新の効果分析モジュールを構築し,鉄鋼生産インフラでの技術変化に着目した事例分析を実施し,埋立容積およびCO2排出の誘発負荷量,資源生産性の改善効果を定量的に評価した.その結果,鉄鋼生産における先導技術の導入と産業コンプレックスの形成によって,鉄鋼関連部門の天然資源投入量では12.5%の削減効果,資源生産性で14.3%の改善効果がもたらされることが明らかになった.また,先導技術の導入に伴って追加的な資源投入等が生じ,国内全体で誘発される埋立量およびCO2排出量が増加するが,さらに投入資源を廃棄物から回収する複数の技術と組み合わせることで,誘発量を減少させうることがわかった.

都市由来のバイオマス廃棄物のエネルギー変換における技術や事業収支要因の不確実性が環境負荷や事業性に及ぼす影響の分析

矢野貴之・吉田登・曽田真也・金子泰純・山本祐吾

土木学会環境システム研究論文集 ( Japan Society of Civil Engineers ) Vol.35 pp.481-490 - 489 2007年10月 [査読有り]

バイオマス廃棄物のエネルギー変換に関する評価は一定の技術効率を仮定して実施されることが殆どであるが,開発途上技術の場合,将来の技術革新の不確実さが評価に影響を及ぼすことが考えられる.本研究では,都市由来のバイオマス廃棄物を対象とするエネルギー変換技術に注目し,まずエネルギー変換,前処理,利用に関する技術効率の不確実性が二酸化炭素削減量に及ぼす影響についてモンテカルロ・シミュレーションを用いて分析し,次に事業収支要因の不確実性が内部収益率に及ぼす影響について感度分析を行った.分析の結果,下水汚泥では前処理技術での有機分分解率の不確実性が二酸化炭素削減量の変動に大きく寄与すること,また食品廃棄物の湿式メタン発酵では建設費,処理費の不確実性が内部収益率に大きな影響を及ぼすことを明らかにした.

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廃棄物産業連関モデルによる鉄鋼生産インフラでの技術変化とエコ産業発展の物質フロー分析

山本祐吾, 吉田登, 盛岡通, 森口祐一

土木学会論文集Ｇ ( Japan Society of Civil Engineers ) 63 ( 4 ) 304 - 312 2007年 [査読有り]

本研究では，廃棄物産業連関表を援用して，技術−物質フローを連結した分析モデルを構築した上で，鉄鋼生産インフラでの技術変化に着目した事例分析を実施し，埋立地面積およびCO2排出の誘発負荷量，資源生産性の改善効果を定量的に評価した．その結果，鉄鋼生産における先導技術の導入と産業コンプレックスの形成によって，銑鉄生産部門の天然資源投入量では約10.2%の削減効果，資源生産性で約15.0% の改善効果がもたらされることが明らかになった．一方，先導技術の導入に伴って追加的な資源投入等が生じ，国内全体で誘発される埋立量およびCO2排出量がそれぞれ約2.7%，0.41%増加することがわかった．しかし，さらに投入資源を廃棄物から回収する複数の技術と組み合わせることで，誘発量の増加を抑えうることも定量的に確認された．

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シナリオ・ライティング手法を用いた持続可能なライフスタイルの作成と環境負荷の評価

木村雄二, 山本祐吾, 吉田登

環境情報科学論文集 ( 環境情報科学センター ) 21 261 - 266 2007年 [査読有り]

周辺施設とのエネルギー相互利用に着目したESCO事業の効果に関する分析

吉田登・谷口真澄・井上博・甲谷寿史・平田隆行

土木学会環境システム研究論文集,Vol.34 ( Japan Society of Civil Engineers ) 34 pp.183-192 - 191 2006年10月 [査読有り]

これまでのESCO事業は単独施設を対象に実施されることが殆どであり,施設によっては,使い道がないため熱エネルギーを破棄するなどエネルギーの利用が非効率的であるなどの課題が認識されていた.本研究では,エネルギーの相互利用という新たなアプローチの視点を加え,岸和田市の市有施設と他官公庁系施設や民間施設との連携・エネルギーの相互利用による省エネルギーの可能性について分析を行った.分析の結果,施設間が連携して適正な排熱利用をおこなうことにより,施設単体のESCO事業に比べてさらに省エネルギーを図りうる可能性があることを定量的に明らかにした.

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グリーン・サービサイジングの類型化に基づく事業性及び環境保全性に関する事例分析

郡嶌孝・池田秀文・今堀洋子・小澤寿輔・玄場公規・竹内裕明・辰巳菊子・松本亨・吉田登

土木学会環境システム研究論文集,Vol.34 ( Japan Society of Civil Engineers ) 34 pp.335-346 - 346 2006年10月 [査読有り]

近年,製品として販売していたものをサービスとして提供する,サービサイジングと呼ばれる経済活動が,環境負荷低減に寄与する可能性が高いとして注目されている.本研究では,環境負荷低減の面で優れた特性を示すサービサイジング(グリーン・サービサイジング)に着目し,まずこれまでの類型化に関する既存研究のレビューをもとにグリーン・サービサイジングを実現する手段からみた類型化を試み,さらにこの類型に基づき既存事例における環境への効果及び付加価値の発現する傾向について分析をおこない,具体的事例への考察をもとに,類型ごとに特徴ある事業としての成立要件や課題を明らかにした.

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鉄鋼生産技術の革新による高質リサイクルの廃棄物産業連関分析

酒井康夫・山本祐吾・吉田登・盛岡通・森口祐一・内藤弘

土木学会環境システム研究論文集,Vol.34 ( Japan Society of Civil Engineers ) 34 pp.285-292 - 291 2006年10月 [査読有り]

本研究では,鉄鋼産業が既存の生産インフラを活用し,リサイクル型の先導的な生産技術を導入することによって,高度な資源循環を形成しようとする取り組みに着目する.具体的には,廃棄物産業連関表を援用した勘定モデルを構築した上で,先導技術を核とした高質な鉄リサイクルシステムの廃棄物産業連関分析をおこない,技術変化による物質フローおよび環境負荷の変化を定量的に評価した.その結果,当該技術の適用がマクロに展開されたとき,従来に比して埋立処分量および天然資源投入量ではそれぞれ約0.012%,7.4%の削減,資源生産性では約8.0%の向上が達成される一方で,CO2排出量では0.07%の増加となることが明らかになった.

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地産地消が輸送起因の環境負荷削減に及ぼす効果の分析 : 地域通貨イサカアワーを事例として

吉田登

環境情報科学論文集 ( 環境情報科学センター ) ( 19 ) 497 - 502 2005年11月 [査読有り]

紙リサイクル原料古紙の地域間物流が輸送量及びエネルギー消費に及ぼす影響の分析

吉田登・川端宏紀・金子泰純・日下正基

土木学会環境システム研究論文集 33 pp.259-266 - 266 2005年11月 [査読有り]

家電製品を事例とした部品リユース性の評価基準の策定と適用

山崎裕貴・山本祐吾・吉田登・盛岡通

土木学会環境システム研究論文集 ( Japan Society of Civil Engineers ) 33 pp.267-274 - 273 2005年11月 [査読有り]

部品リユース計画における構想と意思決定を支援する評価フレームの構築を目指し、部品リユース性の評価基準を策定した上で、家電製品への適用を通じて評価基準と代替案の重要度を定量化した。また、評価結果より得られる部品リユース特性について、家電リサイクル工場に回収される使用済み製品の部品を対象とした実証的なデータの調査、取得をおこない、部品リユースの実現可能性を評価した。

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Eco-efficiency of Advanced Loop-closing Systems for Vehicles and Household Appliances in Hyogo Eco-Town

Tohru Morioka, Kiyotaka Tsunemi, Yugo Yamamoto, Helmut Yabar and Noboru Yoshida

The Journal of Industrial Ecology Vol.9, No.4 9 ( 4 ) pp.205-221 - 221 2005年10月 [査読有り]

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家電製品を事例としたリユース部品の消費者受容性のコンジョイント分析

皐月久美子, 盛岡通, 山崎裕貴, 吉田登, 恒見清孝

環境情報科学論文集 ( 環境情報科学センター ) ( 18 ) 465 - 470 2004年11月 [査読有り]

地域通貨イサカアワーが地域経済に及ぼす影響の分析

吉田登

環境情報科学論文集 ( 環境情報科学センター ) ( 18 ) 313 - 318 2004年11月 [査読有り]

全国の工業集積地におけるエネルギー消費及び可燃性廃棄物排出からみた環境効率の分析

吉田登,若林俊輔,金子泰純,日下正基

土木学会環境システム論文集,第32巻 ( Japan Society of Civil Engineers ) 32 pp.75-82 - 82 2004年10月 [査読有り]

本研究では、地域の工業集積地におけるエネルギー消費及び可燃性廃棄物排出からみた環境効率を、統計データをもとに分析した。各都道府県、各業種ごとに、分子に製造品出荷額、分母にエネルギー消費量及び熱量換算された可燃性廃棄物排出排出量を適用して環境効率を算定し、これをもとに25%分位点及び中央値レベルの環境効率に満たない地域の業種が、これらのレベルまで環境効率を改善すると仮定した場合に、改善の可能性のあるエネルギー量を各業種、工業地区ごとに推計した。分析の結果、業種ごとに環境効率の異なる分布が確認された。また、エネルギー消費や可燃性廃棄物排出量からみた環境効率が改善されると仮定した場合に現状からの変化が大きい工業地区を抽出し、その集積業種等について考察した。

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Cycle-Closing Product Chain Management with Appropriate Production Site Metabolism toward Zero-emission in Industrial Machinery Corporation

盛岡通,吉田登,山本祐吾

Journal of Clean Technologies and Environmental Policy, Vol. 6, No.1 pp.7-17 2003年12月 [査読有り]

冷蔵庫の主要ユニットを対象としたリユース特性の評価

山本祐吾, 盛岡通, 恒見清孝, 山崎裕貴, 吉田登

環境情報科学論文集 17 ( 17 ) 277 - 282 2003年11月 [査読有り]

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Evaluation of Eco-Industrial Park as Societal Experimental Site in Japan

吉田登,盛岡通,藤村宏幸,竹林征雄

Journal of Global Environment Engineering, Vol.8 pp.115-127 2002年11月 [査読有り]

Evaluation of Inter-Regional Ecological Rucksack in the Two Basins in China by Means of Inter-Industrial Analysis

岡寺智大,吉田登,盛岡通

Journal of Global Environmental Engineering, Vol.7 pp.131-149 2001年11月 [査読有り]

環境負荷の地域間相互誘発構造に着目した環境効率改善施策導入の効果に関する研究-中国長江流域,珠江流域を対象として-

岡寺智大,盛岡通,吉田登

土木学会環境システム研究論文集,第28巻 28 pp.453-458 - 458 2000年10月 [査読有り]

まず中国の地域傾斜的な経済施策と地域環境問題について述べ,次いで経済解放区を下流抱える長江流域及び珠江流域を対象地域として,地域間産業連関分析の手法を用いて地域産業間の財・サービスの移動に伴うNOx環境負荷の誘発構造を明らかにした.さらに,このデータを用いて,流域での環境効率を改善する施策導入に伴う効果を線形計画モデルにより評価した.その結果,長江流域では,流域内での産業連携を推し進める必要性が示唆され,珠江流域では外部依存型の産業構造からの移行の必要性が示唆された.

産業機械逆工場施策の評価のための応用一般均衡モデルの構築

喜田昌, 吉田登, 盛岡通

環境システム研究 ( Japan Society of Civil Engineers ) Vol.28,pp.207-214 207 - 213 2000年 [査読有り]

産業革命以来, 先進国は大量生産・大量消費・大量廃棄のワンウェイ型で物質に依存した社会を作り出してきた.しかし, 近年になってこの大量生産・消費ナイクルシステムが過度に大きくなりその影響が顕在化し始めている.そこで本研究では産業社会を循環型・メンテナンス志向なものへ転換を促進するためにリサイクルとメンテナンスの2つの新たな機能を持った「逆工場」を提案した.そして, 政府による逆工場推進施策によって逆工場を保護し成長させること事が経済的に有効であることを応用一般均衡モデルのシミュレーションで検証するための理論約枠組みを提示し, プロトタイプのモデルを構築し逆工場実験プラントにて収集したデータを用いてケーススタディーを行った.

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Evaluation of Japanese Automobile Industrial Metabolism

Maria Theresa Magampon,吉田登,盛岡通

Journal of Global Environmental Engineering, Vol.5 pp.73-86 1999年10月 [査読有り]

日本の自動車産業における1960年から1990年に至るエネルギー及び資源消費強度を分析した.産業メタボリズムを,排出側にみならず入力側にも注目して解析し,資源転換の側面を重視した考察をおこなった.分析の結果,最終需要構造の変化が自動車に由来する資源エネルギー消費の連鎖に大きな影響を与えていることが明らかになった.また環境効率性の向上にも関わらず,生産台数増加に伴う資源消費量自体の増加が,環境インパクトを増大させている状況が明らかになった.

Evaluation of Environmental Impact in Civil Infrastructure Systems with Respect to Sustainable Industrial Transformation

盛岡通,吉田登

Journal of Global Environmental Engineering, Vol.5 ( Japan Society of Civil Engineers ) 6 pp.87-95 - 153 1999年10月 [査読有り]

土木建設活動及びそれらが提供する社会サービスに伴う環境インパクトを類型化して,ライフサイクル分析と産業連関分析により定量化をおこなった.建築物では構造物ストックの20分の1が運用時負荷に相当するなどサービス時の運用時の負荷が大きい,またダムでは自然環境インパクトと引き換えに運輸時の給水負荷を削減してきたこと,道路では自動車走行による炭酸ガスが9割に卓越することなど,構造物のライフサイクルに亘る土木建設システムの環境負荷評価をおこなった.

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WWWによる環境配慮行動支援システム構築に関する研究

吉田登,福田峰子,盛岡通

土木学会環境システム研究,第27巻 27 pp.411-419 - 419 1999年10月 [査読有り]

WWWを利用した,環境配慮行動支援システムを設計,構築,運用し,その評価をおこなった.環境家計簿に関するワークショップから既存の紙面版環境家計簿に対する課題を抽出し,これらに対応する環境情報交流の機能を明らかにした上で,計算,データベース,ランク設定,学習,持続,誘引という6つの機能を持つ支援システムのプロトタイプを構築した.WWW支援システムを用いる場合は紙面家計簿と比較して,後半週における得点の伸びが高く,WWW運用による促進効果を定量的に示すことができた.

Site-based Environmental Risk Management in Industrial Factory Illustrating Practical Inventory and Improvement Analysis with Life-cycle Thinking

恒見清孝,盛岡通,吉田登

日本リスク研究学会誌,第10巻第1号 ( 日本リスク研究学会 ) 10 ( 1 ) pp.73-80 - 80 1998年12月 [査読有り]

副産物の除去や資源リサイクル促進などの工場における環境パフォーマンスの改善効果をライフサイクル分析を用いて評価した.鉄鋼製造に関して,脱脂剤クリーン化,めっき設備能力向上,銅めっき浴の変更,圧延油の変更,焼鈍の雰囲気変更に伴うライフサイクル二酸化炭素排出量削減効果を算出した.さらに,ライフサイクル評価の認識拡大,評価に必要な情報の蓄積,環境改善と他の社会的改善との一元的な評価とその運用などについて解決すべき課題を抽出した.

情報家電製品の回収システムの評価に関する研究

盛岡通, 吉田登, 喜田昌, 下田吉之, 見市晃

環境システム研究 ( 土木学会環境システム委員会 ) 26 533 - 541 1998年10月

This paper attempts to evaluate take back systems for post-consumed Information Technology (IT) equipment, especially personal computers. First, recent development and discussion about recycling product policies based on Extended Producers Responsibility (EPR) are reviewed. Second, existed reverse logistics initiatives by major PC suppliers for private companies are focused on and several environmental performances in the forward and reverse logistics are examined. Third, preferable reverse logistics systems for household derived PCs are evaluated from the view point of 1) producer and material dispersion in material recycling, 2) creating values in reverse logistics together with eco product design such as up-gradable design etc. As a result of this study, the followings are emphasized: i) spatial allocation of recycling sectors and collection stations considerably give influences on the efficiency of reverse logistics; ii) up-gradable eco design requires maintenance oriented reverse distribution; and iii) third party logistics would be adapted in order to increase the efficiency with consideration of total recycling strategies.

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産業廃棄物の地域間相互誘発構造からみた処分量抑制と費用負担に関する研究

盛岡通,吉田登,庵原一水

土木学会環境システム研究,第26巻 ( Japan Society of Civil Engineers ) 26 pp.103-110 - 109 1998年10月 [査読有り]

地域経済圏を1つの主体とみなし,産業活動に伴って排出される廃棄物をエコロジカル・リュックサックとして,当該の産業活動から生み出される財やサービスを享受する最終需要地域に帰属させ,産業連関分析を適用することで,地域間の廃棄物相互誘発構造を定量的に把握するとともに,誘発構造を考慮した廃棄物処理処分のあり方について検討を行った.その結果,産業廃棄物の域外への誘発構造は各地域によって異なる,排出源抑制及び中間処理促進により50%の最終処分量の削減可能性が認められる,費用負担の構造は地域によりかなり変化するなどの結論を得た.

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Implication of Evaluating Risks with Concept of Cycle and Linkage of Industrial Services

盛岡通,吉田登

日本リスク研究学会誌,第9巻第1号 pp.81-86 1998年02月 [査読有り]

1970年～90年の産業連関表と労働災害データをもとに,家計などの最終需要がもたらす製品・サービスの生産をとおした労働災害リスクの連鎖の構造を分析,評価した.労働人数,就業時間当たりの労災リスクと生産額当たりの労災リスクの特徴を整理した後,生産額ベースの労災リスクの波及構造を明らかにし,ついで,労働災害管理の歴史的な変遷と産業連関の労災リスク波及の変化との関わりを分析して,サービス化経済の浸透の中での運輸や電力部門への労災リスクの遍在化などの影響を明らかにした.

Risk Management in Rescue and Life Support in Kobe Earthquake

盛岡通,吉田登,藤田壮

日本リスク研究学会誌,第8巻第2号 ( 日本リスク研究学会 ) 8 ( 2 ) pp.94-103 - 103 1997年11月 [査読有り]

関連樹木法を用いて,阪神大震災における救助,消防,救急などの災害社会リスクの発生構造を明らかにし,リスク管理の要因を抽出した.命令・意思決定,協調・対話,行動からなる災害リスク管理行動の3層構造を提示した後,このフレームに基づいて震災時の緊急対応の様子をヒアリング等により把握しそれを関連樹木法により整理した.結果として,救助,消防,医療,生活支援のいずれにもこの3層の危機管理要因が重要であることを意思決定分析により示した.

アーバンエコロジーパークを対象とした地区レベルの生態学的連続性の分析・評価に関する調査研究

盛岡通,後藤忍,吉田登

土木学会環境システム研究,第25巻 25 pp.51-58 - 58 1997年10月 [査読有り]

都市に於ける生態学的連続性の概念を構築し,分析・評価をおこなう枠組みの提示をおこない,大阪府吹田の紫金山公園のアーバンエコロジーパークでの生態学的データをもとにその妥当性の検証をおこなった.指標種ごとにビオトープ類型のパターンをもとに連続性の評価をおこなう指標,評価フレームを提示し,紫金山の主要な里地動物種への適用をおこなった.結果として保全すべき指標種ごとのつながりや土地利用計画への指針を導くなどに有効であることを確認した.

ライフステージとライフスタイルからみた家計消費に伴う二酸化炭素排出構造の分析

盛岡通, 吉田登 (担当区分：責任著者 )

土木学会論文集 = Proceedings of JSCE ( 土木学会 ) 559 ( 559 ) 91 - 101 1997年02月 [査読有り]

Performance and shortcomings of typical environmental pollution control programs for automobile traffic in Kobe city and surrounding areas. Social cost evaluation of noise pollution by hedonic price method

Tohru Morioka, Tsuyoshi Fujita, Noboru Yoshida

Science of the Total Environment ( Elsevier B.V. ) 189-190 99 - 105 1996年10月 [査読有り]

This paper evaluates the environmental cost due to automobile traffic pollution in the Kobe Region, Japan. The empirical analysis was carried out, using the hedonic price method, on the ambient noise, land prices, and other data in the Route 43 roadside areas of two municipalities, where the environmental deterioration problem is most serious. Regression analysis consists of two steps. The first step is to establish a noise level estimation model, while, on the second step, the land price data are regressed by several explanatory variables including noise levels data obtained by the noise estimation model. The results show significant and expected impact of the Route 43 oriented noise on the property value.

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Carbon Dioxide Emission Patterns in Linkage of Industries with Involvement of Consumers' Expenditure

吉田登,盛岡通

土木学会環境システム研究,第24巻 ( Japan Society of Civil Engineers ) 24 pp.168-178 - 178 1996年10月 [査読有り]

家計部門を内生化した産業連関分析により,家計消費行動が所得循環を通して産業活動からの炭酸ガス排出にもたらす影響を特に輸出を中心とする最終需要との関わりで計量評価した.1960年,70年,80年,90年の産業連関表をデフレータと家計調査年報とを用いて90年実質値で加工して家計部門の内生化をおこない,特に自動車の輸出を通して得た付加価値が所得分配され,それがさらなる輸出拡大とともに国内自動車普及をもたらしてきた構造を明らかにした.

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猪名川土地区画整理事業における自然生態系の保全・復元

吉田登,盛岡通,名波敦

土木学会環境システム研究,第23巻 ( Japan Society of Civil Engineers ) 23 pp.73-78 - 78 1995年10月 [査読有り]

自然生態系の保全・復元について,その空間確保からみた手法を整理し,その中で近年,保全復元の理念が取り込まれつつある土地区画整理事業について,猪名川自然林保全を先駆事例として取り上げて評価をこころみた.空間設計と施工技術からみた区画整理事業への反映について,1)生態系や隣接土地利用計画を反映した換地計画,2)保全計画における保全範囲の設定,3)遷移の状況に応じた空間利用,の各点から,保全・復元技術について体系的に論じた.

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Quality of Environmental Management and Auditing System in Japan

盛岡通,Lai Chee Keong,吉田登

土木学会環境システム研究,第23巻 ( Japan Society of Civil Engineers ) 23 pp.128-133 - 133 1995年10月 [査読有り]

産業社会における環境監査システムの導入動向とその促進要因の抽出を社会調査により試みる分析をおこなった.経団連及び大阪工業会に所属する企業399社にアンケートを配布し,計183社からの有効回答データをもとに多変量解析をおこなった.環境監査の実行の程度が相対的に高い企業には,製造業,販売金額などの項目に対して有意な相関が示され,また企業の資源的要因,認識的要因がシステム構築を促進する上で重要であることを統計的有意性とともに示した.

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Comparison of Carbon Dioxide Emission Patterns due to Consumers' Expe nditure in UK and Japan

盛岡通,吉田登

Journal of Global Environmental Engineering, Vol.1 1 pp.59-78 - 78 1995年03月 [査読有り]

日英の産業連関表及び家計消費調査統計を用いて家計消費に伴う直接,間接の炭酸ガス排出構造の国際比較分析をおこなった.1人あたりGDPなどの生活水準が同レベルである日英2国間の家計起因炭酸ガス排出構造の分析を行い,ともに家計消費主体の最終需要構造が地球環境に与える影響の拡大傾向の指摘,工業化社会における発展段階の違いによる排出構造の差異や個々の生活様式の特徴を踏まえた排出削減方策の抽出をおこなった.

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論文 - 吉田 登

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