非常事態下では流言が拡散しやすく，マイクロブログ上での対策の検討は急務である．本論文では，新型コロナウイルス感染症流行（非常事態）下でのTwitter（マイクロブログ）上の流言の特徴を，約6カ月分の流言訂正データにより分析した．分析の結果，非常事態下におけるマイクロブログ上の流言には特徴が見られ，今後流言対策において考慮すべき特徴として以下の点を明らかにした．（1）期間全体では，収集される流言情報全体のうち非常事態関連の流言が占める割合は少ないが，日によって割合は異なり，多くの割合を占める日もある．また，割合が急増する前には，原因と考えられる実社会上の出来事が存在する場合がある．（2）非常事態関連の流言の内容は11種類の主題に大別され，人間の行動につながりうる内容や，社会的に影響を与えうる内容が含まれた．これらは，個人・社会一般の「経済状況」や「精神的健康状態」に対して悪影響を及ぼす可能性がある．（3）期間中の訂正数の推移を分析した結果，特定期間に集中的に発生した後に収束していくものと，訂正数の突出箇所が期間中に複数出現するものが見られた．（4）マイクロブログ上の流言拡散には，従来の流言流布に関する知見が適用できない可能性がある．
Emergency situations often facilitate rumor mongering; thus, it is imperative to study methods to eliminate this problem. This study analyzed the characteristics of microblogging during the coronavirus pandemic. The analysis based on six months of microblogging rumor correction-related data showed that some characteristics of microblogging in emergency situations should be considered in order to counter the spread of rumors through microblogs in the future. (1) In the entire dataset, the proportion of rumors regarding the emergency compared to total rumors was low. However, this proportion showed considerable daily variation, with some days accounting for a larger proportion. Moreover, real-world events caused by rumors could occur before this proportion increased. (2) Rumors regarding the emergency were classified into 11 types, which contained information that could incline people toward showing some behaviors or make a difference to someone socially. Moreover, they could negatively affect individuals' economic and mental health conditions. (3) The study identified the following types of rumors: (A) rumors that decreased after an initial rapid increase during a short period and (B) rumors that increased during some periods. (4) Knowledge from previous studies on oral communication may not apply to rumor spreading on microblogging systems.

店舗内における客の行動を把握することで，店内のレイアウトの改善や品揃えの改善につながる．客の行動を詳細に把握する方法として，客動線分析という手法がある．しかし，実際に客の軌跡をたどって記録をすることはコストが高い．そこで，日々の客の購買データが自動で蓄積されるID-POSデータに着目し，ID-POSデータのみを用いた客動線分析ができないかと考えた．本研究では，客動線のシミュレーションを行うシステム「POSパワー」を開発した．POSパワーではID-POSデータのみを用いて客の購買行動のシミュレーションを行う．シミュレーションの結果，ID-POSデータだけでは見つけることが困難な，客の購買行動を再現する経路を可視化できる可能性を示した．
Understanding the behavior of customers in a store can aid in improving the store layout and product assortment for better sales. Customer flow analysis can be used to understand customer behavior in detail; however, tracing and recording of the trajectory of each customer can be highly expensive. Therefore, we focused on using ID-POS data, which are daily customer purchase data that are automatically collected, and hypothesized the possibility of analyzing customer flow lines by only using these data. We developed a system called “POS Power” to simulate customer behavior using the ID-POS data. The simulation results showed that our system can visualize a path that reproduces the purchase behavior of customers, which is otherwise difficult to achieve with only ID-POS data.

ビデオチャットは，複数の地点にいる人々が1つの仮想空間に集まってコミュニケーションをとることを可能にした．しかし，ビデオチャットは対面環境と比べて，対話相手に心理的な距離感を生じさせる問題がある．そこで本研究では，仮想空間内で遠隔地間の実空間の点群情報を表示する遠隔インタラクションシステムを提案する．提案手法は，片方の実空間を共有する表現や1つの仮想空間に集まる表現ではなく，相互の空間をつなぐ表現である．我々は，遠隔地どうしのインタラクションにおいて，人の身体情報以外に，互いの周辺環境の情報も重要だと考えている．そこで，身体映像だけではなく，部屋内の状況共有のために，空間接続表現と空間移動表現を実装し，評価実験を行った．実験の結果，提案手法は同室感や空間連結感が向上し，より対面環境に近づいたインタラクションが可能であることが分かった．また，ユーザの身体映像に加えて，周辺環境の情報が遠隔インタラクションにおいて重要であることを確認した．
Video chat enables people in multiple locations to gather and communicate in a single virtual space. However, compared to face-to-face environments, video chat has the problem of creating a psychological distance between the interactants. Therefore, in this study, we propose a remote interaction system that displays real space point cloud information between remote locations in a virtual space. The proposed method is not a representation that shares one real space or gathers in one virtual space, but a representation that connects mutual spaces. In addition to physical information, we believe that information about each other's surrounding environment is also important in remote interaction. In order to share not only the body image but also the situation in the room, we implemented a spatial connection expression and a spatial movement expression, and conducted an evaluation experiment. From the experimental results, we found that the proposed method improves the sense of room sharing and spatial connectivity, and enables interaction that is closer to a face-to-face environment. In addition to the user's body image, we confirmed that information about the surrounding environment is important for remote interaction.

正確な多言語間コミュニケーション支援が求められる分野では用例対訳が多く用いられている．用例対訳は用例を正確に翻訳した多言語コーパスであり，正確な多言語変換が可能である．用例対訳の作成は人手で行われているため，十分な数の用例対訳を確保することが困難であった．そこで本論文では，用例の一部を穴あきにして入れ替え可能とした穴あき用例を活用し，単言語話者のみで様々な種類の用例対訳を作成する手法を提案し，手法の評価を行った．本手法では，単言語話者がそれぞれの言語で作成した正確な用例と，対訳になりうる穴あき用例の対とを用いることで，正確な用例対訳の作成を目指している．本論文の貢献は以下である．(1)穴あき用例を活用した用例対訳作成手法を提案し，実現した．(2)穴あき文の対と穴埋め単語の対の正確性担保を行ったうえで提案手法を適用することで，高い精度で用例対訳作成が可能であることを示した．

在宅医療の推進において，多職種の医療従事者が双方向に連携することがより重要となってきている．しかし，全国で構築されている地域医療連携システムの多くは，「一方向」の情報連携が中心に行われている．そこで，我々は「双方向での情報共有」「入力形式の簡便化」の2つの研究課題を立て，コミュニケーション支援に特化した在宅医療連携のための患者情報共有システムを開発した．医療機関へシステムを導入し，システムの利用状況を把握するための調査と分析を行った．これらの結果から，研究課題について検証した．本研究の知見は以下の2点にまとめられる．(1)コミュニケーション支援に特化した別システムを利用することで，多職種の医療従事者間で双方向に情報共有が可能であり，医療連携に十分貢献できることを示した．(2)医療記録の書類や患者の状態をデジタルカメラで撮影し，その写真を共有する仕組みは，医療従事者の職種に関係なく比較的容易に情報共有が可能であることを示した．

防災意識の向上や自分の住んでいる地域を理解することを目的とした，まち歩き型の防災マップづくりが日本各地で行われている．防災マップづくりは，参加者の防災意識の向上に貢献することが確認されており，地域コミュニティにおける自助，共助の能力向上が期待できる．防災マップづくりを支援するシステムは存在するが，まち歩きによる情報収集，防災マップづくりおよび発表までの，一貫した支援が可能なシステムは提案されていない．そこで，我々は，まち歩き型の情報収集に対応した防災マップづくり一貫支援システムの提案を行う．本論文では，提案システムの効果を検証するために，まち歩きにおける情報収集から防災マップの発表まで，従来手法の紙地図を用いた場合との比較実験を行った．実験の結果，提案システムの一貫した支援は，防災マップづくりにおいて，効率的な作業支援に寄与することを確認した．また，従来の紙地図の防災マップづくりと同様に，防災意識の向上および地域の理解への効果を確認した．

従来研究より，クラウドソーシングを用いて単言語話者に機械翻訳文の評価と訂正タスクを依頼することで，作業者が単言語話者であっても，一部の用例について正確な用例対訳作成が行えることが分かっている．しかし，翻訳対象の用例によって機械翻訳の翻訳精度には差があり，多くの用例について精度の高い対訳作成を行うことは困難であった．そこで，本論文では，従来の用例対訳作成手法に機械翻訳適応文と複数の機械翻訳機を利用する手法を提案する．機械翻訳適応文とは，原文とほぼ同じ意味であるが，適切な機械翻訳が行われる文のことである．機械翻訳適応文を用いることで，機械翻訳の精度が低い用例における機械翻訳文の訂正精度向上を目指す．本論文の貢献は，従来の用例対訳作成手法に対して，機械翻訳適応文と複数の機械翻訳を用いる手法の提案，および機械翻訳適応文評価手法として人手による評価と計算機による評価を組み合わせることを提案し，従来手法より25ポイント高い40文中39文（97%）の原文において，適切な機械翻訳文の作成が可能であることを示した点である．

正確な多言語間コミュニケーションが求められる場においては，多言語テキストペアである用例対訳が多く用いられている．用例対訳の提供には正確性評価が重要となるが，評価対象の用例対訳は多く，十分な量の正確性評価を集めることが今後さらに難しくなると考えられる．そこで本論文では，クラウドソーシングを用いた用例対訳候補の正確性評価手法を提案する．本手法では，クラウドソーシング上の作業者から作業時間の比を用いて正確に評価する人を優先的に選択することで，より正確性の高い評価手法を提案する．本論文の貢献は，タスク作業時間の比をもとにした作業者の順位付けを行うことにより，従来手法よりも高い正確性を持つ正確性評価手法を提案した点である．

近年，ドラマやアニメの舞台への聖地巡礼等の新しい形態の旅行が出てきたことや，外国人旅行者の増加から，観光地に対して新しいニーズが発生してくることが考えられる．これより，観光地側も観光客のニーズや問題点を知り，観光地の発展につなげていく必要がある．しかし，Twitterにおいて「観光地名が入っていない観光地に関するツイート」の収集が困難であるという問題があった．そこで本研究では，観光地名を含まないツイートからの観光地に関する感想の抽出手法について検討し，下記を明らかにした．(1)観光地の特徴語を含むツイートの中には，観光地に関する感想が含まれている可能性がある．(2)観光地名入りツイートの前後に呟かれた観光地名なしツイートの中には，観光地に関する感想が含まれている可能性がある．(3)観光地名入りツイートに対するリプライには，観光地に関する感想が含まれている可能性がある．(4)観光地名を含まない画像付きツイートには，観光地の食べ物や催し物に関する感想が含まれている可能性がある．

As the widespread of microblogs, we are now capable of obtaining and conveying various information. Microblogs can send out information easily and in real-time, on the other hand, they may widely spread uncertain and false rumors. One of the factors that false rumors are spread is the lack of confirmation about the credibility of the information before retweeting. In this study, we have developed a system to make aware of existence of rumor in web browsing. We found that the proposed system can make aware of existence of rumor and does not disturb web browsing. This system can provide the awareness about rumors to users in web browsing, and can prevent spreading uncertain rumors.

近年，Skypeなどの無料でビデオチャットを行えるツールの普及により，容易にビデオチャットを行える環境が整ってきた．そのため，今後は会議などのフォーマルな場面での利用だけでなく，ビデオチャットは，家族や友人とのインフォーマルなコミュニケーションでの利用が増えてくると考えられる．しかし，従来のビデオチャットには，対面環境に比べて対話相手との心理的な距離感を感じてしまうという問題点がある．本研究では，この問題点を改善するため，部分重畳型ビデオチャットシステム「ドアコムZ」の開発を行った．ドアコムZは，現実に存在する枠を介して遠隔地間を仮想的につなぎ，相手の空間とつながっているような表示を行うビデオチャットシステムである．深度情報を用いることで，遠隔空間における三次元的な移動を表現した．遠隔空間内における三次元的な移動の実現により，「遠隔空間において相手の背後に隠れる」「遠隔空間内を指差す」という表現が可能になった．遠隔空間における三次元的な移動の表現の有用性を示すために，侵入感の検証および被侵入感の検証を行った．検証実験より，三次元的な移動の表現は，二次元的な移動の表現に比べ，侵入感を向上させることが分かった．また，両手法ともに被侵入感が得られ，表現による大きな違いはないことが分かった．表現方法に関係なく，自身の空間にある物を指差される映像は，被侵入感を与えることが分かった．In recent years, the spread of tools that free video chat, such as Skype, has facilitate the use of video chat. We think that a video chat can be used in informal communication. However, the conventional video chat has a problem that you feel a sense of distance to a dialogue partner compared with the face-to-face environment. In order to improve the problem, we have developed a partial overlay-type video chat system "DOACOM-Z." DOACOM-Z can connect between remote places virtually through the frame which exists in an actual space. The system can express three-dimensional movement in the remote space using a depth sensor at both places. The system can give both expressions "hiding in the remote space" and "pointing in the remote space." The usefulness of the expression of three-dimensional movement in the remote space, we carried out a verification experiment of a feeling of intrusion and a verification experiment of a feeling of being intruded. From the result of the verification experiments, we found that the expression of three-dimensional movement can improve the feeling of intrusion compared with the expression of the two dimensional movement. In addition, a feeling of intrusion was obtained with both methods. We found that there is no significant differences between expressions. Regardless of the method, the image pointing object in its own space can provide a feeling of being intruded.

多くの市町村がハザードマップや防災マップを発行しているが，保管率や利用率は低い．そのため，電子媒体を利用したハザードマップや防災マップを提供および作成を支援するシステムが多く存在する．また防災マップの作成の過程は，地域の人同士の交流や連携を支援するために利用できるといわれている．そこで，災害発生前から利用可能なオフライン対応型災害時避難支援システム「あかりマップ」を利用し，地域の防災マップを作成する実験を行い，情報通信技術を用いた防災マップ作成における利用可能性や問題点などを考察した．本研究の貢献は以下の3点にまとめられる．(1)地域住民によって情報通信技術を用いて防災マップを作る際に，密集した場所への情報の登録方法や情報の提示方法の工夫が必要である．(2)ゲーミフィケーションを用いて単に情報の登録数を競わせるだけでなく，情報の正確性の確保への貢献も可視化する仕組みが必要である．(3)地域住民による情報通信技術を用いた防災マップの作成のために，情報通信技術に慣れた学生と一緒に防災マップの作成を実施する手法が有効だった．Many municipalities publish hazard and disaster-prevention maps, but the keeping rate and the utilization rate are low. Thus, various electronic media can create and distribute hazard and disaster-prevention maps. The process of making disaster maps is claimed to support exchange and cooperation between people in an area. We have developed an evacuation support system called AkariMap that can be used offline in the aftermath of a disaster. We use AkariMap to make disaster-prevention maps of an area, and we discuss its applicability and the problems of using information and communications technology (ICT). The contributions of this study are as follows. 1) To have residents make a disaster-prevention map by using ICT, we need a device that can register and present information about a congested area. 2) We created a method of visualizing the accuracy of the information, and of encouraging the registration of information via a gamified competition. 3) We showed that the method of making a disaster-prevention map was as effective when employed by residents using ICT as it was when used by a student accustomed to ICT.

現在，グローバル化によって多言語間コミュニケーションの機会が増加している．正確な情報の共有が重要となる医療分野などでは，コミュニケーション支援の方法として，十分に正確性の確保された用例対訳が使用されている．しかし，必要な用例対訳の数は多く，十分な数の用例対訳の収集は困難である．本論文では，正確性の低い機械翻訳文を，クラウドソーシングにおいて訂正を依頼することで，単言語話者でも応答用例対の作成が行える手法を提案する．提案手法は，作業者が用例の意図を推測しやすくするために，評価対象の機械翻訳文を含んだ「会話文」を提示する．本論文の貢献は，応答用例対作成における会話文の提示の効果を明らかにした点である．The opportunities for communication amongst people whose native languages differ are increasing by globalization. However, it is difficult to share exact information among many languages. A parallel text that combines example sentences and their accurate translation are used in a multilingual communication support. There are many required parallel texts. Moreover, it is not easy to collect a sufficient number of parallel texts. In this paper, we propose a pair of dialogic parallel text creation method of requesting correction for a machine translation sentence with low accuracy on crowdsourcing of a monolingual. The proposed method presents the conversation sentences with a machine translation sentence, in order that a worker may make the intention of example sentences easy to guess. The contribution of this paper is to clarify the effect of presentation of the conversation sentence in a pair of dialogic parallel text creation.

東日本大震災後，ネットワークを利用した研究やサービスが多く開発されたが，災害発生後はネットワークが利用できない場合が多い．また，出先などのふだん行かない場所で災害に遭うと，すぐに対処できない可能性が高い．さらに，広範囲における避難支援情報を端末へ保存しておくことは難しい．そこで，災害発生前に，災害発生後に必要となる情報の閲覧を促すオフライン対応型災害時避難支援システム「あかりマップ」を開発し，今回，利用者の移動を考慮し周辺の避難支援情報を通知する機能を追加した．システムが近隣の避難支援情報を取得し通知した後，利用者が「あかりマップ」を起動することで，利用者は周辺の避難支援情報を把握することが可能である．同時に，システムが利用者周辺の避難支援情報を自動で端末内に保存することを可能とした．本研究の貢献は以下の2点にまとめられる．(1)災害発生前から利用可能な災害時避難支援システム「あかりマップ」を提案し，災害発生前からシステムの利用を促すための機能として周辺の避難支援情報を通知する通知機能を開発した．(2)通知機能を長期利用しても出先においてシステムを利用するきっかけとなる．また，10日間程度利用することで，よく行く場所の避難支援情報の把握が容易になる．In the aftermath of the Great East Japan Earthquake, many research initiatives were launched in the fields of network and information technology in anticipation of other such major disasters in the future. However, a network cannot be accessed immediately after a disaster. Usually, few people can handle refuge-supporting information spontaneously at travel and business destinations. Furthermore, it is difficult to store refuge-supporting information pertaining to a wide area on a mobile phone. To address these critical issues, we have developed an evacuation support system named AkariMap, that can prompt the user to confirm information to be necessary after a disaster. AkariMap incorporates a notification function that notifies the user of refuge-supporting information at his/her present location by considering movement of the user. After the system notifies the user of refuge-supporting information around his/her location, the user can access AkariMap to obtain the information. Thereafter, the system stores the refuge-supporting information around the user in the mobile phone. The contributions of this study are as follows: (1) We have developed an evacuation support system with a notification function to support continuous use in before disaster. The notification function can prompt a user to confirm refuge-supporting information around the user. (2) Even if people use the notification function in the long term, the system triggers the user to use the system at the place where one is staying. Users can grasp easily refuge-supporting information in about 10 days.

医療分野への提供を目的とした多言語用例対訳の収集・共有に関する研究の課題として，用例対訳の数が不十分さがあげられる．また，近年通知機能などを利用できるスマートフォンが普及しており，電話以外の利用時間帯としては，利用者自身の空き時間が多い．そこで，用例対訳数の増加を目的として，ユーザの空き時間に登録を促す通知機能を活用した用例対訳登録支援システム「しょこらん」の開発を行った．実験1の結果より，通知機能が用例対訳を登録するきっかけとなる可能性があることが得られた．さらに，実験2の結果として，以下の2点が得られた．(1)ランキングよりも各ユーザの貢献情報を提示する方が，用例を登録するきっかけを与える可能性がある．(2)通知内容の貢献情報が用例を考える手がかりとなる可能性がある．Parallel text has been used for accurate multilingual communication and information sharing. The motivation of this research is the lack of parallel text. In recent times, the use of smartphones has increased, and the notification function has been widely employed in smartphones. Therefore, we have developed a registration system called Chocolan, with support for multilingual parallel text. Through experiment 1, we found that the notification function can motivate the users to register example sentences. Moreover, we found the following results from experiment 2: (1) Registration of example sentences is encouraged by each user's contribution information rather than each user's ranking information. (2) The contribution information on the contents of notification information may provide a key to consider a new example sentence.

現在，グローバル化による多言語間コミュニケーションの機会が増加している．しかし，多言語間での正確な情報共有は十分に行われていない．正確な多言語支援が求められる場では，用例対訳が多く用いられている．しかし，既存の用例対訳利用システムでは，文脈が異なる用例対訳が提示される場合があった．また，用例対訳は定型文のため，完全一致の文のみの利用しか行うことができなかった．そこで本論文では，これらの解決を目指した応答用例対構築モデルを提案する．また，モデルを適用したシステムを用いて実験を行い，モデルの有用性検証を行った．本研究の貢献は次の3つである．(1)従来の対話型用例対訳利用システムにおける問題解決を目的とした，応答用例対を用いたモデルを提案した．(2)応答用例対の自動収集により，適切な回答選択の支援の可能性を示した．(3)応答用例対への類似文の付与により，用例対訳を用いた自由な対話の可能性を示した．Recently, worldwide globalization has helped to improve communication among people with different native languages. However, sharing accurate information in many languages is not sufficient. In general, multilingual support systems for applications that require high accuracy use parallel texts, but the context may be incorrect in systems that use existing parallel text systems. Moreover, parallel texts are fixed phrases, i.e., a system can only select a perfectly matching sentence. In this study, we propose a paired dialogue parallel text composition model to resolve the existing problems with multilingual communication support. We also developed this system and conducted an experimental verification of the usefulness of the model. The main contributions of this study are as follows. (1) We propose a model that uses dialogue parallel texts to solve the problems of existing multilingual dialogue support system by using parallel texts. (2) This model collects dialogue parallel texts automatically. We also demonstrate that the model can support the selection of the most appropriate answers. (3) We show that the model can support unrestricted dialogue by connecting similar text with parallel dialogue texts.

日本には慢性疾患を持つ高齢者が多く，在宅で食事療法を行う場合がある．しかし，既存の食事調査法は記憶への依存が大きく，高齢者への継続的な食事調査の実施は困難である．そこで，高齢者と栄養士のための栄養管理システムを開発した．本システムは，多様な料理に対応するために，新規料理登録機能を持つ．平均年齢約70歳の被験者15名を対象に，本システムの評価実験を行った．システムの利用履歴とアンケートより，被験者15名中13名が毎日食事記録を行えたことを確認した．また，11名は，食事記録に対するシステムからのフィードバックも毎日受け取った．実験の結果，本システムを用いて情報機器の利用経験が少ない高齢者に対する食事調査と栄養管理の実施の可能性を示した．さらに，実験期間に高齢者が新規登録した料理323件中314件が栄養士向けシステムより修正され，より正確なフィードバックを高齢者に提供することができた．A significant number of elderly people suffer from chronic diseases, such as diabetes and obesity. In general, the elderly are prescribed a medical diet in order to treat such illnesses. However, it is not easy to investigate their eating habits. To the best of our knowledge, the existing methods for monitoring the diet of the elderly are unsuitable. In this paper, we propose a nutrition management system that is easy to use for dietitians as well as the elderly. This system consists of a novel dish registration function that allows users to register various dishes. We evaluated our system by experimenting with 15 subjects with an average age of approximately 70 years. Based on the results of a questionnaire and our system's usage history, we could determine that 13 out of the 15 subjects were able to record their diet daily. Moreover, 11 subjects received reminders from our system to record their diet daily. We propose that the system can perform meal investigation and nutrition management for the elderly. During the experimental period, 314 out of 323 dish data were corrected when the elderly subjects entered new dishes in the system. The dietitians could view this data in the system. We show that our proposed system can provide useful feedback to elderly users.

多言語間コミュニケーションにおいて，同一の単語を用いて会話をしている場合でも，相手の文化について十分に理解していないために，誤解が生じる可能性がある．現在，文化差の有無の判断は，人が行う必要があるが，その判断には相手の文化に関する十分な知識が必要となるため，容易ではない．そのため，文化差が存在することを自動的に検出する仕組みが求められている．そこで本論文では，多言語知識のデータベースであるWikipediaを利用した文化差の検出手法を提案する．検討用データセットを分析した結果，文化差のある語句には，Wikipedia記事の本文やカテゴリに特徴が存在することが分かった．そこで，これらの特徴を考慮した手法を検討した．実験の結果，提案手法は，検討用データセットにおけるすべての文化差に関して，最も良い精度で検出することができた．また，「世界的な観点から説明されていない」「日本語版Wikipediaのみで日本について言及されている」「中国語版Wikipediaにおいて中国について偏った表記がされていない」「各言語版Wikipedia内に各国に対する言及表現が存在しない」の特徴を含む記事が，文化差判定において重要であることが分かった．There is a possibility that the misunderstanding is caused in multilingual communications, because people cannot understand enough other culture even when talking by using the same word. People should judge the presence of a cultural difference in today's situation. However, it is difficult to judge it because enough knowledge of other culture is necessary. We proposed a cultural difference detection method using Wikipedia which is a database of multilingual knowledge. From the analysis of data set for examination, We found the feature in the text and category, and others of the articles on Wikipedia. Therefore, We proposed method using these features. From the result of the experiment using data set for examination, we presented that the proposed method can detect correct differences about all kind of cultural differences. We found that the following features of an article are important for detecting cultural difference: (1) An article is not explained from a global viewpoint. (2) An article is mentioned about Japan by Japanese version Wikipedia. (3) An article of the Chinese version Wikipedia is not mentioned which inclined toward China. (4) An article in each language version Wikipedia has not mentioned each country.

現在，様々な手法を用いて在室管理が行われている．在室管理は「現在，誰がどこにいるか」を提示する．これにより，コミュニケーションの円滑化や協調作業を支援できる．しかし，提示する情報は，現在の在室の有無や行き先である．そのため，訪問者は目的の人物が不在の場合，次回の都合の良い訪問日時を把握することが困難である．そこで，我々は，現在の在室情報だけでなく，在室履歴と個人のスケジュールから未来の在室情報を予報する在室管理システム「Docoitter」を開発した．また，大学の研究室での実験から，従来から使用している紙の在室表との比較や，未来の在室情報を提示することによる効果の検証をそれぞれ行った．本研究の貢献は以下の4点にまとめられる．(1)未来の在室情報を予報する在室管理システムの提案を行い，実現した．(2)未来の在室情報の精度向上には，持ち込み計算機を利用する人や一時退席をする人を検出する必要があることを示した．(3)未来の在室情報の提示により，訪問者は研究室メンバの在室状況と訪問日時の手がかりとなる情報を得る可能性を示した．(4)未来の在室情報を提示するシステムは，至急のとき以外で利用される可能性を示した．Recently, a number of presence display systems have been fabricated by various techniques. A presence display system indicates the location of a person. Thus, such a system can facilitate communication and provide support for cooperative tasks. However, this system provides the presence and destination information of persons present. Therefore, if a person is absent, it is difficult to determine the date and time of that person's next visit. In this study, we have developed a system called Docoitter that can predict future in-the-room information about a person on the basis of that person's activity history and personal calendar. We compared the precision of our system with that of a paper-based destination bulletin board; moreover we conducted experiments in which we presented future in-the-room information at the laboratory of a university. The contributions of this study are as follows: (1) we proposed and developed a presence display system capable of predicting future in-the-room information; (2) we showed that to improve the accuracy of in-the-room information, it was necessary to detect persons using a carry-in personal computing device such as notebooks and those leaving momentarily; (3) the proposed system can provide hints regarding a person's in-the-room information, including the visit date and time, so that future in-the-room information on that person can be predicted; and (4) the system which predicts the future in-the-room information showed the possibility of being used in a case except emergency.

我々は，遠隔地対話者の存在感を向上させるシステムとして"ドアコム"を開発した．ドアコムは，ユーザの一方（ドア操作側）がドア型インタフェースを用い，相手の空間（ドア無し側）に現れるような表示をする，重畳表示型のビデオチャットシステムである．これまでの実験から，ユーザの存在感の向上と映像の立体感に関するコメントが得られていた．そこで，本論文では，重畳表示型ビデオチャットシステムであるドアコムのどのような特徴が，存在感の向上と映像の立体感に寄与しているかを検証した．枠の3次元的な動きと枠の存在が，存在感の向上と映像の立体感に寄与していると仮説を立て，2種類の比較用システムを用いて実験を行った．実験の結果，枠の3次元的な動きにより，ドア無し側ユーザに対して，ドア操作側ユーザの存在感が向上することを示した．さらに，枠の存在により，ドア無し側ユーザに対して，ドア操作側ユーザの存在感と映像の立体感が向上することを確認した．We have developed an overlay-type video chat system called "DOACOM" that enhances the presence of a talker who is at a distance. DOACOM has a door-type interface. When a user opens the door in front of a Web camera, he/she (hereafter referred to as the user on the door-operation side) appears in the other users' (on the door-less side) room. From the results of previous experiments, we obtain comments that the users felt the improvement of presence and spatial effects. In this study, we investigated the features of DOACOM that influence the presence of a person and spatial effects in a video chat session. We hypothesized that three-dimensional movement and the existence of a frame enhance presence and spatial effects. To verify these hypotheses, we developed two systems and carried out experiments. We found that three-dimensional movement in a frame enhances the presence of a user (on the door-operation side) who is at a distance and that the existence of a frame enhances the presence and spatial effects perceived by the other users (on the door-less side).

現在，在日外国人数は年々増加しており，多言語によるコミュニケーションの機会は増加している．医療の分野では医療機関を訪れる外国人患者とのコミュニケーションのために多言語問診票が使用されている．しかし，多言語対応の紙の問診票は種類が少ないため各医療機関の要求を満たすことができていない．また，日本人医療従事者が外国人患者の母語で書かれた紙の問診票を理解することは困難である．そこで我々は，用例対訳や機械翻訳を利用して診察に必要な基本情報である症状の伝達を支援する，多言語問診票作成システムの開発を行い，問診票入力機能についての評価を行った．本研究の貢献は次の2つである．(1)日本人医療従事者と外国人患者との間のコミュニケーションを支援する，多言語問診票作成システムの提案を行い，実現した．(2)用例対訳と機械翻訳を併用することで，病名や症状を含む文の正確性と，状況説明などの付与情報を含む文の網羅性を確保した多言語問診票の記入の可能性を示した．The number of foreign residents and foreign visitors in Japan has been increasing every year. The opportunities for communication amongst people whose native languages differ are increasing. In healthcare facilities, a paper-based multilingual interview sheet is used to facilitate communication between medical workers and foreign patients. However, this interview sheet has been found to be inadequate for such purposes. Moreover, Japanese medical workers find it difficult to understand the different languages written on a paper-based interview sheet. To resolve this problem, we have developed a multilingual interview-sheet composition system that uses parallel texts and machine translation. This system can convey essential patient information to a medical worker during consultation. Moreover, we have evaluated an inputting method for multilingual interview sheet. The contributions of this study are as follows: (1) We have proposed a multilingual interview-sheet composition system that can be used for communication between medical workers and foreign patients. We have developed this system using both parallel texts and machine translation. (2) This system uses both a parallel corpus and machine translation. As a result, we showed that a patient can write a multilingual interview sheet which has both the accuracy of sentences including disease names and symptoms, and the completeness of sentences including complementary information.

A newly developed chat system that uses the sense of touch (via pressure sensors) to communicate a user's feelings is proposed. According to the strength of a user's grasp on a mouse, face marks are entered into a chat window. This system was applied in an electronic conferencing system called a remote seminar support system. Our experiments showed that users found the system to be more interesting than a traditional chat system. © 2013-IOS Press and the authors. All rights reserved.

Many photo-sharing websites do not actively promote communication among their users. We believe that a website that promotes viewing and commenting on shared photographs should better support communication and relationships between people who do not know each other. Therefore, we have developed a photo-sharing system, named GAZO GAZO KUN. This system has an anthropomorphic photo function (a photo agent), which actively supports communication among users. Our experiments compare GAZO GAZO KUN to a current photo-sharing website in Japan, which is similar to Flickr. We found that the effect of promoting viewing and commenting on photographs in GAZO GAZO KUN was higher than that of the photo-sharing website.

現在，グローバル化による多言語間コミュニケーションの機会が増加している．しかし，多言語間での正確な情報共有は十分に行われていない．この問題は，正確性が求められる医療分野や災害時において顕著に現れ，解決が求められている．このため，正確な情報共有を可能にする一技術である用例対訳を用いた支援が行われており，用例対訳の作成も多く行われている．しかし，従来の用例対訳作成においては， (1) 新たな用例対訳の追加が難しい， (2) 翻訳者 1 人あたりの負担が大きい， (3) 用例対訳の利用現場で求められている用例を収集することが難しい，という問題が存在していた．そこで本論文では，用例対訳の作成の基盤となる場を用例対訳作成環境に提供し，円滑に正確な用例対訳の収集を行うことを目的とした，多言語用例対訳共有システムを提案し，実装を行った．また，実際のシステム構築後に顕在化した問題点とその解決策について述べる．Recently, globalization has helped in increasing communication among people with different native languages. However, accuracy in multilingual information sharing remains a conspicuous problem in fields such as medicine and disaster. Parallel-text has begun to be employed as a solution to this problem. Although several parallel-text sharing projects have been done, these projects face the following problems: (1) It is difficult to generate a new parallel-text. (2) The task of translating many texts places a heavy burden on translators. (3) It is difficult to collect example sentences needed in the using field. Therefore, in this study, we proposed and implemented a new multilingual parallel-text sharing system to improve accuracy. This system provides a base field for producing parallel texts to parallel-text creating groups. Moreover, we identify and solve problems related to the operation of the system.

機械翻訳を介したコミュニケーションでは，翻訳精度が低い場合，十分な相互理解ができない可能性が高い．現在，母語のみを用いて自分の発言がどのように伝わっているのかを把握するための手法として，折り返し翻訳が用いられている．対象言語翻訳文と折り返し翻訳文の精度の同等性に関する検証の結果，対象言語翻訳文が不正確であるにもかかわらず，折り返し翻訳文が正確であるという状況（精度不一致）が発生する場合があることが明らかになっている．このような精度不一致が発生した場合，ユーザの確認する折り返し翻訳文には問題がないため，対象言語翻訳文が低精度であることに気づくことができず，大きな問題となる．そこで本研究では，複数翻訳機を利用した精度不一致の検出手法について検討を行う．検証の結果，提案手法とあわせて対象言語翻訳文中に原言語表現が残っているかどうかを検証する処理を行うことにより，約71%の精度不一致を検出できることを示した．In communication using machine translations, inaccurate translations can lead to misunderstandings. Therefore, it is important to check the accuracy of translations. Back translation is used to verify the accuracy of a sentence translated to a native language. However, a mismatch of accuracy that a translated sentence is inaccurate but its back-translated sentence is accurate sometimes occurs. In this case, people do not understand that a translated sentence is inaccurate because its back-translated sentence is understandable. We found that this mismatch can lead to serious problems in communication. Therefore, we proposed a method for detecting the mismatch in order to prevent such problems. The method obtains multiple back-translated sentences from different translation systems, and judges the accuracy of the translated sentence in a comprehensive manner. We found that the method can detect approximately 71% of the mismatches if combined with prior processing which checks the presence of letters of a source language in the target-translated sentence.

世界的なグローバル化を背景に，我々は多言語間コミュニケーション支援を目的とした多言語用例対訳共有システムの開発を行っている．共有対象の用例対訳は，各言語間で1対1に対応する必要があるが，用例対訳には各言語間で1対1に対応しない言葉の組合せが存在している．このような多言語間の言葉の多様性への対応が求められているが，単純な用例間の意味のつながり情報のみでは対応することができていなかった．そこで，本論文では，1対多，多対多の関係にある用例対訳グラフを提供可能な用例対訳とするために，メタノード作成手法を提案する．また，メタノード作成手法適用により顕在化したリンク不足の問題を解決するために，新たな用例間リンクを発見する方法についても提案する．Recently, there is increasingly globalized world. We developed a multilingual parallel-text sharing system for multilingual communication. A parallel-text requires one-on-one combination among each language. However, parallel texts often have example sentences of many-to-many combination among each language. A multiplicity of expression causes this problem. It is difficult to solve this problem only information of association between example sentences. Therefore, we proposed a meta-node composition method for parallel-text graph having many-to-many combination. Moreover, we proposed a new parallel-text link discovery method to solve latent problems.

機械翻訳を利用した多言語間コミュニケーションにおいて不正確な翻訳文を用いると，意思疎通が困難となる．しかし，ユーザは翻訳精度を正しく判断できない場合があるため，翻訳精度に関する気付きを与える必要がある．本研究では，他者やシステムによって判定された精度を提示した場合，ユーザ自身の翻訳精度判定にどのような影響があるかを検証する．本研究の貢献は次の点にまとめられる．(1)誤った精度を既判定精度として提示した場合でも，既判定精度の影響を受ける場合があることを示した．また，正しい精度（本来の精度）を提示した場合，提示した精度との一致率が最も高くなることを示した．(2)本来の精度と隣接した評価値を既判定精度として提示した場合，本来よりも高い隣接評価値との一致率の方が，本来よりも低い隣接評価値との一致率よりも高い傾向があることを示した．In communication using machine translation, inaccurate translations impede mutual understanding between communicating individuals. However, people often make inaccurate judgment of translation accuracy. Therefore, it is necessary to consider a method for preventing them from judging accuracy inaccurately. In this study, we verify the influence of objective accuracy indication in their judgment of translation accuracy. The contribution of this study is as follows: (1) Even if an inaccurate indication was shown, the indication influences their judgment. When an accurate indication was shown, the indication influences subjects' judgment strongly. (2) When a higher adjacent evaluation of accurate evaluation was provided to subjects, the evaluation was more influential on them than a lower adjacent evaluation of accurate evaluation.

現在，モチベーション維持に関する研究が行われている．しかし，「日常的に行わない」作業を対象とした支援は十分に考慮されていない．「日常的に行わない」作業では，「日常的に行う」作業に対して存在する「やらなければならない」という気持ちが支援対象者の中に少なく，モチベーション維持を支援することは難しい．そこで本論文では，非日常的な作業として「医療分野向け用例の評価」を対象とし，そのモチベーション維持支援を行った．医療分野向けの用例では，医療現場へ提供するために正確性の評価が必要である．しかし，用例数が多く作業のゴールが見えない，評価作業が単調で飽きるといった問題が存在する．そのため，「楽しさ」や「達成感」の要素を用いた用例評価のモチベーション維持支援システム「用例の森」を開発し，評価を行った．本論文の貢献は次の4点にまとめられる．（1）非日常的な作業に対するモチベーション維持支援システム「用例の森」の提案を行い，実現した．「用例の森」は，非日常的な作業である用例の評価活動において，モチベーション維持支援の可能性があることを示した．（2）用例を木に，用例の評価状況を木の成長に見立てることにより，ユーザに「楽しさ」や「達成感」を与えることができ，「評価状況の把握」に役立つことが分かった．また，用例群をいくつかのグループに分け，小さな目標としてユーザに提示することにより，達成感を与えることの補助ができることが分かった．（3）ユーザは自分の登録した用例が評価されると，他のユーザが登録した用例を評価したいと思う傾向があることを明らかにした．（4）ユーザは手軽に達成感を得るために，数の少ない用例群を優先して評価する傾向があることを明らかにした．Recently, scholars have been studied supporting sustainable motivation. However, these studies do not support for "non-daily works." In the context of "non-daily works", it is difficult to apply the sustainable motivation support system because people do not have think that "must do." In our study, we support users' motivation for "Evaluating example sentences in the medical field." In the medical field, example sentences need to evaluate the accuracy of sentences. However, problems related to the evaluation of example sentences have existed; for instance, there is no anticipated end to the evaluation work because there are too many sentences, the work is tedious, and so on. Therefore, we have developed and evaluated a sustainable motivation support system, "Example-sentence Forest" that is used for the evaluation of example sentences employs factors like "fun" and "accomplishment." The contributions of this paper are the following results: (1) We proposed a sustainable motivation support system, this is, "Example-sentence Forest" for non-daily works. The system has a possibility of fostering motivation in users for evaluating works that are non-daily works. (2) It is useful for experiencing a sense of fun and accomplishment and assessing the evaluation that use example sentences resemble to "Trees", and use evaluated status resemble to growth of the Tree. We divided the example-sentences groups into some to present them to users as a small target. We found that a small target can give the sense of accomplishment. (3) We revealed that the user tend to evaluate sentences that drew up by other user when my sentences are evaluated. (4) We revealed that the user tend to evaluate sentence groups that have few sentences.

近年，在日外国人が増加しており，外国人と対面でコミュニケーションを行う機会が増加している．しかし，異文化間コミュニケーションにおいては，それぞれの人間が持つ文化的な背景が異なるため，相互理解が困難である．そこで本研究では，文化的な背景がもたらす知識の違いを補うために，会話中の名詞の関連情報を用いた対面型異文化間コミュニケーション支援システムiGengoを開発した．対面環境における異文化間コミュニケーションにおいて，iGengoの評価実験を行い，次の知見を得た．(1)会話中に発言された名詞に関する画像，母語の情報，説明の文章，関連名詞，関連画像をユーザに提示することは対話を効果的に支援する可能性がある．(2)発言された名詞に関連している名詞を表示する機能は，話題に関する情報をユーザに与え，会話の話題を広げられる可能性がある．(3)発言された名詞の画像を複数同時に表示する機能は，多方面，多角度から話題を理解することを支援できる．(4)タッチパネルディスプレイを用いたクリック操作インタフェースと音声入力は会話をしながら手軽に操作を行える．Foreign residents of Japan have increased in these days; the Japanese come to have opportunities for communicating with foreigners in face-to-face environment. However, it is difficult to mutual understanding in intercultural communication. Because the cultural background that each people has is different. In our study, we have developed a face-to-face intercultural communication support system iGengo which visualizes nouns in conversation. We performed an evaluation experiment using iGengo, and obtained the following findings in a face-to-face intercultural communication. (1) It can be useful for users to show the information, such as picture images, information of native language, sentences of the explanation, related nouns and related picture image of spoken noun, during the conversation. (2) The function of display nouns which are related with the spoken nouns will give the information about the topic, and it may wide the topic of the conversation. (3) The function of display multiple images of spoken nouns at the same time can support users to understand a topic from many aspects and many angles. (4) A click operation interface and a voice input using a touch panel display can support users during conversation.

既存のスケジュール管理・共有システムはモチベーションの維持が困難であり，企業内などの特定の環境でしか十分に活用されてこなかった．そこで，モチベーションの維持を目的とし，アバタを用いたスケジュール管理・共有システム「キャラっとスケジュール」を開発した．本システムではスケジュールの入力状況に応じて，アバタを着飾るアイテムが得られる．本システムをmixi上で提供し，評価実験を行った．実験の結果，スケジュール管理・共有システムにおいてアバタを利用することは，ユーザのモチベーション維持のための1つの手段として効果があった．特に，アバタのアイテム獲得に意欲のあるユーザは，そうでないユーザと比べて，スケジュール入力数に大きな差があることが分かった．Conventional scheduling management and shared systems have been used only in some organizations. This is because a user cannot keep his/her motivation to use such a system. Therefore, we have developed a casual scheduling management and shared system using avatar. The dress-up and accessories for each avatar increase depending on the number of items in a schedule. This system can be performed on mixi that is one of famous SNS sites in Japan. From the result of the experiment, we found that our system can keep a user's motivation. Especially, the users who are interested in the items acquisition input their schedule more than the users who are not interested in those.

日本国内の大学などで行われる講義や会議において，外国人留学生の内容理解には限界がある．外国人の内容理解を支援するために，会議に参加している複数の支援者が少しずつ助力することによって支援を行う，All for one型の多言語対面会議支援システムが提案されている．All for one型支援では，本来1名の支援者のみにかかる作業負荷を軽減できる可能性がある．しかし，これまでに作業を分担して支援を行うAll for one型支援における，支援者側の効果についての検証は行われていない．そこで，本論文では，発表要約実験を行い，単一ユーザによる支援と4名の支援者によるAll for one型の支援との比較を行った．実験の結果，以下の知見を得た．(1) 4名の支援者によるAll for one型支援においては，要約の平均総文字数が単一ユーザによる支援の約2倍となっていた．また，All for one型支援におけるスライドカバー率は単一ユーザによる支援よりも有意に高く，All for one型支援は，単一ユーザによる支援よりも多くの情報を入力できていた．(2) All for one型支援における支援者個人の操作数は単一ユーザの操作数よりも有意に少なく，4名の支援者により作業を分担することにより，作業量を軽減できていた．(3) All for one型支援により作業負担は軽減できたものの，支援者の内容理解度に悪影響を及ぼす可能性がある．There is a limitation in the content understanding at a lecture and a conference for foreign students in Japan. All-for-one type multilingual conference support system has been proposed to support content-understandings of foreigners. All-for-one type means that Japanese participants support content-understandings of foreigners at a lecture or a conference in Japan. However, the effect of all-for-one type support has not been verified. We performed an experiment using the all-for-one type multilingual conference support system. In this experiment, we compared the result of support by one supporter and that by four supporters. The following conclusions can be drawn from the results of the experiments: (1) The number of characters in summarized contents by four supporters was twice as many as that by one supporter. Therefore, all-for-one type support can provide more information than the support by one supporter. (2) The number of operations by each supporter in four supporters performed all-for-one support was less than that of the supporter performed the support by one supporter. Therefore, all-for-one support can reduce the supporters' workload. (3) Although the all-for-one-type support can reduce the workload of supporters, their content understanding may be lower than that of single supporters.

現在，在日外国人数や訪日外国人数は増加傾向にあり，多言語によるコミュニケーションの機会が増加している．多言語環境支援の一方法として，用例を正確に多言語に翻訳した用例対訳が用いられている．用例対訳は正確な多言語間コミュニケーション支援が可能なため，医療分野などの正確性が求められる分野で多く利用されており，動的な用例対訳収集も行われている．しかし，これまで用例対訳を含めた用例収集の取り組みにおいて用例の正確性評価が行われてこなかった．用例の正確性評価がなされていない用例は，医療などの正確性を求められる分野で使用することはできない．そこで我々は，用例の正確性評価手法の確立を目指して複数の評価手法の比較評価を行った．本論文では，比較実験の結果から次の知見を得た．(1)用例の正確性評価実験の結果，評価軸を提示していない評価手法と提示した評価手法の間に相関関係がみられなかった．用例の正確性評価には，評価軸を明確に提示した評価手法が必要である．(2)用例の評価において，評価者は詳細な評価を行うことを好んだ．このため，2値の評価段階よりも複数の評価段階を選択可能とした評価手法が評価者から支持された．Recently, there has been an increase in the number of foreign nationals residing in Japan as well as the number of foreigners visiting the country. Consequently, there may be increased communication among people speaking different native languages. A parallel text that combines example sentences and their accurate translation is used in a multilingual environment, for example, hospitals where the staff members and patients speak different languages. Some researchers are dynamically collecting example sentences or parallel texts. However, they have not yet evaluated the accuracy of the collected sentences. An unevaluated example sentence cannot be used at needed accurate communication fields. Therefore, we evaluated evaluation methods to evaluate example sentence. We observed the following from the experiments in which evaluation methods were compared. (1) From the result of the experiment, there was no correlative relationship between having evaluation axes and not having evaluation axes. It is necessary to indicate the evaluation axis explicitly when using this method. (2) Evaluators prefer detailed evaluation methods, and hence, they supported those methods in which the example sentences are evaluated in multiple steps.

機械翻訳を介したコミュニケーションにおいて，翻訳リペアは重要な役割を果たす．しかし，翻訳リペアは，ユーザが文章の精度が低いと判断した段階で，初めて行われる作業である．そのためユーザによる精度の不正確な判定により，十分にリペアがされていない状態での修正終了などが発生しており，ユーザの不正確判定を減少させるための仕組みが必要である．不正確判定を減少させる仕組みは，理解可能なメッセージのみのやりとりを実現できる．一方で，この仕組みはユーザの行った判定を否定し，修正するよう促すものであり，特に即時的な対応が求められるリアルタイムコミュニケーションへの適用において，様々な問題が発生する可能性が高い．そのため，不正確判定を減少させるための仕組みの適用による影響を検証する必要がある．不正確判定を減少させるための仕組みとして，精度判定を行った結果，低精度であると判断されたメッセージについては対話相手への送信を拒否し，入力者にメッセージの修正を促すシステムを想定する．システムが実現された場合のチャットコミュニケーションへの影響を検証するために，Wizard of Oz（WOZ）法によるチャット実験を行った．実験の結果，以下の知見を得た．(1) 精度判定に基づいた送信拒否の仕組みを適用しない場合，対話自体を進行させることはできるが，送信されたメッセージの精度が低く，意思疎通が成立しない可能性がある．精度判定に基づいた送信拒否の仕組みを適用する場合，より高精度な対話を行うことができ，意思疎通が成立する可能性が高くなる．また，仕組みを適用しない場合と適用した場合とを比較して，対話の円滑性に大きな差異があるとはいえない．そのため，正確性の求められるコミュニケーションにおいては，低精度なメッセージ送信の防止が適用できる可能性がある．(2) 精度判定の結果が悪いものについて，単に送信を拒否し，修正するよう促すだけでは，ユーザの判断を否定することになり，またどの部分をどのように修正すべきかをユーザが判断できない場合もあるため，ユーザにとって不快度が高かった．そのため，低精度なメッセージ送信の防止を単純にチャットコミュニケーションへ適用することは難しい．In multilingual communication using machine translation, translation repair based on back translation plays an important role. If the users are unable to judge that a translated sentence is inaccurate, they do not undertake translation repair. Many inaccurate sentences are not repaired efficiently because of such inaccurate judgments by users. To avoid this inaccuracy of judgments, it is necessary to develop a method that measures the similarity between an input sentence and the back-translated sentence. This method can ensure that only accurate messages are exchanged between the users. However, some problems may occur with the use of this method, since it rejects the user's judgment. It is important to verify the efficiency of this method. We proposed a method that reduces the inaccuracy of judgment. If the method judges a message as inaccurate, the chat server does not send the message to the receiver and encourages the sender to rectify the sentence. We verified the efficiency of the proposed method in a chat communication using the Wizard of Oz method. The following conclusions can be drawn from the results of the experiments: (1) In this experiment, the chat communication progressed even if a user occasionally sent an inaccurate message. However, inaccurate messages disrupt communication. If our proposed method is applied, users can communicate with each other more accurately. Moreover, there were not any significant differences between the efficiency of communication with or without the proposed method. Therefore, our method can apply to the communication that is requires accuracy. (2) The proposed method made users uncomfortable because the proposed method denied their judgment and they did not know how they repair sentences. Therefore, it is not easy to apply the proposed method to chat communication simply.

近年，日本では非英語圏の在日外国人が増加してきており，母語が異なる人々の間で講義や会議をする機会が増加している．講義や会議の場において，外国人は内容理解に限界があると考えられる．そこで，聴講者である日本人が会議の内容を協力してまとめ，外国人の内容理解を支援する，All for one型多言語会議支援システムSAKINを開発した．SAKINの評価実験を行い，次の知見を得た．(1) アウェアネス情報の共有機能，発表スライドの利用機能は支援作業の負担を軽減できる．(2) 外国人からのフィードバック機能は多言語会議支援に有用であり，外国人の内容理解を助ける可能性がある．Non-English-speaking foreign residents of Japan have increased in these days, the opportunity of a lecture and a conference among people whose native language are different increases. There is a limitation in the content understanding at a lecture and a conference for foreigners. We have developed an All-for-one type multilingual conference support system SAKIN which supports contents understanding to compile content of a conference by Japanese participants. We performed an evaluation experiment using SAKIN, we obtained the following findings. (1) A function using a presentation slide and a sharing function of awareness information can reduce a burden of the support work. (2) A feedback function from a foreigner is useful for multilingual conference support and can help the contents understanding of the foreigner.

The need for multilingual communication in Japan has increased due to an increase in the number of foreigners in the country. When people communicate in their nonnative language, the differences in language prevent mutual understanding among the communicating individuals. In the medical field, communication between the hospital staff and patients is a serious problem. Currently, medical translators accompany patients to medical care facilities, and the demand for medical translators is increasing. However, medical translators cannot necessarily provide support, especially in cases in which round-the-clock support is required or in case of emergencies. The medical field has high expectations from information technology. Hence, a system that supports accurate multilingual communication is required. Despite recent advances in machine translation technology, it is very difficult to obtain highly accurate translations. We have developed a support system called M3 for multilingual medical reception. M3 provides support functions that aid foreign patients in the following respects: conversation, questionnaires, reception procedures, and hospital navigation
it also has a Q&amp
A function. Users can operate M3 using a touch screen and receive text-based support. In addition, M3 uses accurate translation tools called parallel texts to facilitate reliable communication through conversations between the hospital staff and the patients. However, if there is no parallel text that expresses what users want to communicate, the users cannot communicate. In this study, we have developed a circulating support environment for multilingual medical communication using parallel texts. The proposed environment can circulate necessary parallel texts through the following procedure: (1) a user provides feedback about the necessary parallel texts, following which (2) these parallel texts are created and evaluated.

機械翻訳を用いたコミュニケーションにおいて，翻訳リペアは不適切な翻訳箇所の少ない文章を作成する方法として重要な役割を果たす．一方，翻訳リペア作業はユーザに対して負担が大きく，コミュニケーションへ翻訳リペアを適用する場合，リペア効率の改善が不可欠である．リペア効率の改善手法の1つとして，翻訳不適箇所を指摘する手法が提案されている．従来研究では，精度向上の成功率や適切でない修正をした割合によって，翻訳不適箇所指摘の効果が評価されている．しかし，実際のコミュニケーションへの利用の観点から，修正時間などのコストに関する効率化が不可欠であり，翻訳不適箇所指摘の有効性を議論するためには，コストの軽減効果について検証する必要がある．そこで本論文では，翻訳不適箇所指摘を用いた翻訳リペア実験を行った．本実験では20文字以上30文字以下の文の翻訳リペアを行い，翻訳不適箇所指摘のリペア効率改善効果に関する考察により，以下の知見を得た．(1) 本実験では，翻訳不適箇所の指摘により，修正箇所の判定に関する学習期間の短縮効果が見られた．特に，低精度な折り返し翻訳文のリペアにおいて，提案手法による学習期間短縮の高い効果が見られた．しかし，この効果は大きなものではなく，リペア支援を行うためには翻訳不適箇所指摘以外の手法の検討が必要である．(2) 被験者の不正確判定率が適切な翻訳リペアの実施に影響している可能性が高く，不正確判定を減少させるための正確な文意一致判定の仕組みが必要であると考えられる．(3) 本実験では，コスト軽減の観点から，翻訳不適箇所指摘は大きなコスト軽減に貢献できず，翻訳リペア支援の効果は不十分であることを示した．Translation repair using back translation plays an important role in multilingual communication using machine translation. The cost of the translation repair is considerable high for the user. The support of efficient translation repair is required. Providing inaccurately translated-segments is presented as the method of improving translation repair efficiency. This method has been evaluated in the following views: the success rate of improving the translation accuracy and the rate of inadequate repair. However, the reduction of the translation repair costs, such as the repair time, is essential to apply the translation repair in actual communication. In the discussion of the effectiveness of providing inaccurately translated-segments, it is necessary to verify the improvement effects of translation repair cost using this method. We performed the experiment of translation repair to evaluate the effectiveness of providing inaccurately translated segments. In the experiment, we used the sentences that contained 20-30 letters. The results of the experiment are as follows. (1) For users who are inexperienced in translation repair work, the start time of the repair work is improved by providing translation inadequacy part. However, this improvement is not effective in actual communication. To support translation repair in actual communication, we need to develop more efficient methods. (2) The inaccurate-judgment rate can affect the improvement of the efficiency of translation repair. In order to reduce the inaccurate judgments, it is necessary to develop a method that measures the similarity between an input sentence and the back-translated sentence. (3) Providing inaccurately translated-segments cannot contribute to the reduction of the translation repair costs. Therefore, providing inaccurately translated-segments would be not effective to support the translation repair.

テキストベースのリアルタイムコミュニケーションにおいて，メッセージ作成の長時間化は円滑なコミュニケーションを妨げる．コミュニケーションを円滑に行うためには，相手が許容できる時間内にメッセージ作成を終える必要がある．これまでに，システムの応答時間に関する人間の許容応答時間については明らかにされている．しかし，システムを介したテキストベースの対人リアルタイムコミュニケーションにおいて，相手の応答をどれだけ待つことができるのかについては明らかにされていない．本研究では，テキストベースのリアルタイム遠隔コミュニケーションにおける対人許容応答時間の評価を行う．評価実験では，対話状況を1対1での特に目的のない自由な対話とし，「相手の入力状況の提示」および「対話段階の進行」による対人許容応答時間への影響についての検証を行った．評価実験より，以下の知見を得た．(1) 対人許容応答時間は，平均で1分51秒であった．(2) 相手の入力状況を提示し，対話の序盤に測定するという条件下において，対人許容応答時間は平均2分35秒であり，相手の入力状況の提示により，対人許容応答時間が長くなる可能性が高い．(3) 対話の経過時間は，対人許容応答時間に対して大きな影響を及ぼさない可能性が高い．In text-based real-time communications, it may prevent smooth communications if typing a message requires a long time. A message must be sent with a duration that is acceptable to the other user involved in the communication. Other researches had discussed the range of system response times that would be acceptable to users. However, it has not been discussed yet the duration for which a user can wait for the other user's response. In this study, we evaluated the interpersonal acceptable response time in real-time remote text-based communication. In the experiment, we measured the interpersonal acceptable response time in casual one-to-one communication. We verified the effects of the providing of input status and the elapsed time of communication. Through our experiment, we obtained the following findings. (1) The average interpersonal acceptable response time is 1min 51 s. (2) The interpersonal acceptable response time is 2min 35 s when input status is presented to a user in an early phase of the communication. Therefore, providing input status has the effect of extending the interpersonal acceptable response time. (3) The elapsed time of communication does not significantly influence the interpersonal acceptable response time.

大学における出席確認の作業は比較的時間のかかる作業である．また，従来より，「代返」という行為が日常の講義で行われており，その対策が課題となっている．代返の確実な防止は教育効果の向上にもつながるが，確実な出席確認作業は，講義時間を圧迫するというジレンマもある．そこで，これらの問題を解決するために，短時間の出席確認が可能で，代返しにくい出席確認システムの構築を目指し，「言語化しにくい画像」に着目した出席確認システムAGENGOを開発し，実際の講義に適用した．AGENGOは，携帯電話を用いて画像を選択することで出席確認を行うシステムである．「言語化しにくい画像」に関する実験および実際の講義への適用の結果，次のことが分かった．( 1 )言語化しにくい画像の種類は画像の説明しにくさに影響を与える．類似画像の枚数（4枚～7枚）は，正解画像の説明しにくさに大きな影響を与えない，( 2 )AGENGOの講義への適用結果より，出席確認に要する時間は約4～5分である，( 3 )実際の運用においては携帯電話のトラブルへの対処が必須である，( 4 )「言語化しにくい画像」を用いたにもかかわらず，出席登録する際に取得しているログ（携帯電話の機種）から代返の可能性がある学生がいた，( 5 )特に言語化しにくい画像を出席画像としてAGENGOで使用すると，正解画像を識別できないという問題点が生じた．The task of attendance confirmation in a university is a comparatively timeconsuming one, and it may end up consuming the time allotted for lectures. Moreover, students often give &ldquo;proxies,&rdquo; also called as <i>Daihen</i> in Japanese, during lectures. The prevention of <i>Daihen</i> will increase attendance and therefore improvement the efficacy of education. The purpose of this study is to develop a short and difficult <i>Daihen</i> attendance confirmation system. We have developed an attendance confirmation system called AGENGO using hard-to-verbalize images. AGENGO is a system that confirms the attendance by selecting images using students' cellular phones. In this paper, we present an evaluation of hard-to-verbalize images and a trial of the system in actual lectures. From the results of the experiments and trials during actual lectures, we concluded the following. ( 1 ) The type of image influences the explanation of the image. The number of similar images does not influence the explanation of the image. ( 2 ) AGENGO required approximately 4窶骭5 min for attendance confirmation. ( 3 ) It is necessary to handle uncontrollable situations such as mobile phone breakdown, fluctuations in radio waves due to carriers, cellular phone models, and classrooms. ( 4 ) Even when we used hard-to-verbalize images, we found cases where students engaged in the practice of <i>Daihen</i>, as revealed by the AGENGO logs. ( 5 ) When we used very-hard-to-verbalize images, many students were not able to distinguish between a valid image and false images.

絵文字はテキスト文章にニュアンスを付加するために携帯電話などで 急速に普及し，中国など外国でも使用されている． そこで絵文字のみで文章を作成し，会話を行っても通じ合えるのではないかと考え，絵文字のみでチャットを行うためのシステムを開発した． 絵文字は550個用意した． このシステムを実際に"日本人学生の仲良しの友達同士"，"日本人学生の普段喋らない者同士"，"日本人学生と留学生（中国人4人，マレーシア人1人，ベトナム人1人）"で 適用実験を各6回ずつ，合計18回行い，その結果を考察し，絵文字のみを使ったコミュニケーションが可能か検討した． その結果，以下のことが分かった． <（1）ごく単純な会話のやりとりなら絵文字を 組み合わせるだけの文章でも70%以上は通じ合える． （2）絵文字を組み合わせることで会話する際の 日本人学生と留学生の間における文章構成の違い，また，アンケートにおける評価の違いは見いだせない． 日本人学生が留学生と同じ順序で絵文字を書く傾向がある． （3）友達同士などで深い会話をするときには，固有名詞を使うため，さらに多くの絵文字を用意することや，固有名詞を入力できるようにするなどの対応が必要である．Pictographs have widely spread to add nuance to mails of mobile phones in Japan and foreign countries, e.g. China. We have developed a pictograph chat system, which can communicate each other using nothing but pictographs. We prepared 550 pictograph symbols. We applied the system for communication to 3 groups, which consist of the intimate friends group, the strangers group, and the Japanese students and foreign students group. The foreign students consist of Chinese (four persons), a Malaysian, and a Vietnamese. We have carried out experiences 18 times (six times in each experiment). We report the results of the experiments as below. (1) The subjects understood over 70% of the content of the very simple chat. (2) There seemed to be no difference between foreign students and Japanese students about the context of the chat and about the evaluation of the system. Japanese students tended to make the same context as foreign students. (3) Proper nouns should be prepared sufficiently. Proper nouns were used very well between intimate friends.

携帯端末を用いて位置情報を使ったガイドシステムが多数開発されてきている．しかし，一方向の情報の伝達が主流であり，現在の日本では日常化している携帯電話での個人的な写真のその場での交換やチャットの機能はなく，観光客同士の積極的なコミュニケーションや情報の共有は念頭に置かれていない．そこで画像，チャット，および相互の位置情報を含むリアルタイムの情報共有機能を持つ，汎用ガイドシステムのプロトタイプであるxExplorer を開発した．そしてこれを用いて，日本（大阪ミナミ周辺）と中国（故宮博物院）で実験を行い，その効果を検証した．被験者は日本人と中国人である．その結果，次のことが分かった．（1）画像情報の共有機能の評価が日本と中国のいずれの場合も高かった．これは他の人の視点をその場でリアルタイムで共有できるためと考えられた．（2）チャットは単にコミュニケーションをとるだけではなく，共有する画像コンテンツの連絡の手段として使うなど，画像が主でチャットが従な使用方法が注目された．（3）画像とチャットとをなんらかな形で連携し，チャットの会話の対象となっている画像が探しやすくする機能が必要である．（4）待合せの場所など様々な情報に直接画像を添付する機能が必要である．There have been developed many guide systems using location information. But most of systems have one-way communication system. These systems don't aim to mutual communication between sightseers by information sharing. The two-way communication, such as a chat or exchanging digital files included photos, is a common sense in Japanese ubiquitous society. Therefore, we have developed a prototype universal guide system, which was named xExplorer. xExplorer has real-time information sharing functions including image data, a chat, and mutual location information. We applied the system to the streets in the southern bound of Osaka and the Palace museum in Beijing. Subjects were Japanese and Chinese. The results of experiments show below: (1) The evaluation of the image data sharing function was high in both Japanese and Chinese. Because they can share the others with view points in real timely. (2) The chat was used for not only communication but also explaining relating shared contents. Sometimes, the content of chat messages is about an image data. (3) The system should have a function that helps the correlation between image data and chats. Then, the image data, which is an object of chats, can be found easily. (4) It is necessary that image should be appended with other information such as the meeting point, etc.

動画像・音声通信機能，感情表示キャラクタ付き翻訳チャット機能，共有ホワイトボード機能などを持つ電子会議システムRemoteWadaman III を設計した．異文化コラボレーションにおけるマルチメディア支援機能の効果を測定するために，これを用いて，日中間でお互いの母国語（中国語と日本語）を使った研究を発表し，それに対して他の参加者が質問をする形態のコラボレーション実験を8 回行った．その結果(1) 相手が内容を理解できない母国語を使ってプレゼンテーションを行っても，英語を使用したときと同じ程度の，おおよそ70%の内容を直感的ではあるが理解できると感じたことが分かった．(2) 絵文字は自動的に付加されるものを含め，日本側で59%の文に表示された．クエスチョンマーク（? 記号）およびそれに相当する絵文字は17%の文に存在した．絵文字だけのチャットが5%存在し，絵文字でのコミュニケーションも行われていた．これらより絵文字が異文化コラボレーションを支援する補助的な言語として使われていることが示唆された．We have designed an intercultural teleconference system "RemoteWadaman III" and applied to presentations between Japan and China. RemoteWadaman III has the communication functions of text translation, a shared screen, shared pointers, a shared whiteboard, audio and video communication, a chat with pictograph. We use every function to understand about a presentation of partners. We carried out the experiment 8 times for measuring the effects of the multimedia support functions. We report the results of experiments as below. (1) The subjects thought that they understood about 70% of the content of the partner's presentation intuitively even if they didn't understand their partner's language. The rate of understanding was almost the same as they used English for discussion. (2) 59% of the sentence of chats has pictograph. Question mark and/or its pictograph existed about 17% of the whole sentence. 5% of the sentence consisted of only pictograph. These results suggested that pictograph could be used as supporting language of intercultural collaboration.

これまでに，KJ 法を複数の計算機上で支援する発想支援グループウェア郡元を様々な実験に適用してきた．いずれもラベル数が100 枚程度の実験であったが，より多くのラベルを扱うと，さらに良い結果が現れることが期待される．しかし，多数のラベルの内容を把握してKJ 法を行うためには，そのための機能を持ったシステムが必要である．そこで，数百枚のラベルを扱うための機能を備えたGUNGEN DX II を開発し，これを用いて実験を行った．GUNGEN DX II は，主にグループ編成を支援する仮の島作成機能によって，従来の方法では困難となる数百枚のラベルの内容の把握と，これを用いたKJ 法を支援する．仮の島作成機能は，あらかじめすべてのラベルをある程度グループ化することで，グループ編成作業を容易にする機能である．各参加者は，ウィンドウ上部から1 つずつ徐々に落下してくるラベルを，似ていると感じるラベルに積み重ねてグループ化する．この機能は，時間の制限と容易な操作により，多くのラベルを短時間で判断させるところに特徴がある．この作業を各参加者が個別に行い，それらの結果から多数決で共通部分を抜き出すことで，グループ編成の準備となる「仮の島」が自動的に配置される．その結果を全参加者によって，さらに検討しながら最終的な島とする．実際に数百枚のラベルを用いてKJ 法を実施し，従来のシステムとグループ編成段階の比較を行った．比較の結果，ラベル数が増加しても作業時間として3 割程度の効率化を行えた．We have carried out experiments using an idea generation support system, named GUNGEN,which supports the KJ method. We have used about one hundred labels in the experiments.Several hundred labels can improve the results of experiments in the KJ method.When we treat several hundred labels, we should understand all contents of them. We should equip a special function for understanding the content of labels. We have developed GUNGEN DX II, which has a special function for a lot of labels. We have carried out experiments using GUNGEN DX II. GUNGEN DX II have a special function named "the draft islands generating function" to support the KJ method which can handle hundreds of labels. The draft islands generating function supports the grouping-labels step of the KJ method by grouping labels easily. Each participant stacks similar labels dropping from the top of a window in order intuitively. The features of the function are to restrict a dropping time and to operate easily. The stacked labels of the same column become an island. Each participant performs the task individually. The function generates draft islands from the common part of each participant's islands automatically by majority decision. Participants make conclusive islands by correcting the arrangement of draft islands. We carried out the KJ method using hundreds of labels. We compared with results of experiments using GUNGEN. Even if the number of labels increased, the time required to group labels decreased about 30 percent.

We developed a prototype of a chat system using sense of touch. Depending on the power of grasping a mouse, two kinds of face marks ((∧∧), (&gt
&lt
)) are inputted to the chat window. We applied this prototype to a kind of an electronic conferencing system, named a remote seminar support system. From the results of experiments, we found that the system was effective for transmitting the tension to participants. We think this approach can be applied to various types of communication, for example, interactive TV with excitement level of audience. © 2005 IEEE.

無線LANとPDAを用いた柔軟な授業支援システムSEGODON-PDAを開発した．従来の固定型の授業支援システムは，計算機室などの計算機を設置した教室のみでしか実施できず，管理に手間がかかるという問題があった．PDAは比較的安価であり，携帯性に優れるため，柔軟なシステムの運用が可能である．SEGODON-PDAは，内容の異なる2つの授業に対する支援を行う．講義形式の授業では，学生が授業中に演習問題を授業用のウェブサイトからPDA上にダウンロードし，そこで解答する．学生は，PDAを持ち，画面上の解答を見ながら板書する．また，宿題をPDA上にダウンロードし，次回の授業までに教室外で解答を行う．発想法を学ぶ実習形式の授業では，PDAを用いたアイディア収集や発想法の結果を無線LANとPDAを利用して口頭発表を行う．開発したSEGODON-PDAを大学3年生の2種類の授業へ適用した結果，以下のことが分かった．(1)無線LANとPDAを用いたSEGODON-PDAは，講師と学生との対話性のある支援が行え学生から高く評価された．(2)様々な授業内容に対する支援が可能であり，教室外での宿題や予習などにも利用可能であった．We have developed a flexible lecture support system using PDAs and wireless LAN, named SEGODON-PDA. A conventional fixed lecture support system has been carried out only in the classroom such as a computer room. The problem is the trouble of management. PDAs are comparatively cheap and their portability is good. A flexible system can be built using PDAs. The system can support two types of lectures. We applied SEGODON-PDA to a lecture-type class. Students could download the contents for the lecture using a wireless LAN in class and could write something on a blackboard while carrying and seeing a PDA. They could do their homework outside of the classroom. We applied SEGODON-PDA to an exercise-type class. Students could collect ideas for the exercise of an idea generation method. They make a presentation about results of the exercise using their PDA with a wireless LAN. We have applied the system for third year students. The results of the applications are shown below. (1) The results of the application show that SEGODON-PDA is effective and highly evaluated. The class became interactive between the lecturer and students. (2) The system could support several types of lectures. The system could also support the homework or the preparation outside of the classroom.

これまでに，PDAを用いて自己申告により状況情報を入力し，それらの状況情報を共有して弱い連帯を支援するシステム「暇々手帳」を開発してきた．従来のサービスは，状況情報を手動で入力する自己申告制のため，状況情報の伝達が，提供する側の大きな負担となり，状況情報の提供が行われにくいという問題があった．そこで，半自動的な申告方法を取り入れた．改良した暇々手帳は，状況情報の伝達において，一定時間ごとに利用者に入力を促し，利用者の反応により半自動的に利用者の状況情報を伝達する機能を持つ．さらに，状況情報の1つとして，「暇度」という独自の尺度を併用して，利用者の状況情報を伝達する．システムの適用実験の結果，状況情報の伝達において，半自動自己申告により暇度を伝達することは効果的であることが分かった．つまり，暇度の半自動自己申告機能が作動することをきっかけに，他の利用者の状況情報を閲覧したり，掲示板へ書き込みを行ったりするようになり，システムの利用回数が増加するとともに，利用者の自己申告による状況情報の入力回数も増加しており，暇度の半自動自己申告機能が状況情報の入力を促した可能性が大きい．We have developed a weak-collaboration system, which shared situation information of each participant, named ``hima-hima notes''. Participants had forced to input the information into the system themselves manually. The load of input for the participants would be very high and then the information providing of the system would become to poor situation. We modified the ``hima-hima notes'' and the system could provide the semi-automatic self-declaration of situation. The system forces to input participants' situation between constant periods automatically. The system decides the situation of participants based on their response time automatically. We also provide our original parameter of situations named `himado'. The `himado' means the ratio of the spare time. We applied the system. The results of experiments show below: The semi-automatic self-declaration function of `himado' was effective for a weak-collaboration. The semi-automatic self-declaration became trigger to active for participants. The function must occur to increase the action, for example, the browsing other participants' situation or writing the shared white board or self-declarations of their situations.

近年，高性能で携帯性に優れた携帯情報端末（PDA）の普及と無線LANに代表される無線ネットワーク技術の普及にともない，移動先でインターネットなどのサービスを利用できるだけではなく，PDAによる双方向通信サービスも利用可能となってきた．そして，このような環境を利用して協調作業を支援しようとする試みが行われている．しかし，PDAの画面は小さく，そのままでは複数人で本格的な作業を行うのは困難であり，PDAの小さな画面を効率良く使える仕組みが必要である．そこで，画面の結合による表示領域の大型化と，お互いに同じ内容を見ながら作業ができる画面の共有とが可能なシステムGDA（Group Digital Assistant）を開発した．GDA上で動作するKJ法支援アプリケーションを用いて，2人による協調作業の実験を行った結果，下記のことが分かった．（1）画面結合は空間的に広い作業領域を必要とする作業で利用され，画面共有は，2人で相談しながら，1人は操作を行い，もう1人がそれに指示を与えるような作業で利用された．（2）画面結合および画面共有の機能はタスクに合わせて頻繁に切り替えながら利用された．PDAs (Personal Digital Assistants) have spread widely.Radio network technology, such as wireless LAN, has also spread widely.There are many systems that support cooperative work using the latest advanced environment.However, it is difficult to do cooperative work smoothly on a PDA because the screen of a PDA is too small.Then, we have developed GDA (Group Digital Assistant).GDA can combine or share screens of PDAs.We experimented in cooperative work using KJ method support application that operates on GDA.We found the followings from the results of the experiments.(1) Users used combined screen of PDAs for large workspace effectively.Users used shared screen of PDAs when one of two persons mainly operated a PDA and the other advised an operating person.(2) Users changed a combined screen and a shared screen at a cooperative work frequently.

This paper proposes a new concept of a shared and combined screen for new small devices called GDA (Group Digital Assistant). In the GDA, the screens of two PDAs can be shared at a sharing view mode, and can be treated just like one screen at a combination mode. The GDA uses a wireless LAN and Bluetooth for radio communication. We have developed application software and experimented in cooperative work for evaluation. We found that functions of the GDA were effective in actual cooperative work. The concept of the GDA can make flexible usage of a cellular phone and a PDA in the next generation.1.

絵を描く作業はこれまで1人で行うことが多かったが，ネットワークの普及により，容易に多人数でのリアルタイムによる協調作業が行える環境になった．しかし，この環境で絵を描く作業を支援するシステムの試みはあまり行われていない．そこで多人数対応型リアルタイム4コマ漫画作成支援システムAB-DOKANを開発した．AB-DOKANは，リアルタイムに多人数で4コマ漫画作成するためのシステムである．本来なら1人で描く4コマ漫画を，多人数で描ければ，漫画作成のプロセスを分担して行えるなどメリットがあると考えられる．そこで，1?4人の各作業者でAB-DOKANを使用した漫画作成と，比較のため1人による手書きの漫画作成との適用実験を行った．その結果，多人数でも漫画は作成することができた．また1人と比べて時間はかかるものの，3人で作成した方が起承転の各コマを分担し，最後に3人で結を考えるといった作成の特徴から，比較的面白い漫画ができやすい傾向が見られた．Most of work of drawing a picture have been performed by one person.A realtime and cooperation work could be easily performed by the spread of networks.Then, we have develoved a real-time four-frame strip cartoon creation support system AB-DOKAN.AB-DOKAN is a support system for the four-frame strip cartoon creation by a few people in real time. A four-frame strip cartoon is originally drawn by one person.If comics can be drawn by many people, we can share the processes of the four-frame strip cartoon.Handwritten comics creation without computers were also performed by one person for comparatively.Consequently, we found that the four-frame strip cartoon was able to be created by a few people.The comics created by three persons take more time than by one person,but the contents tend to be interesting.Because three persons draw each frame and they think the last frame cooperatively.

携帯電話，PHSおよびPDA（携帯情報端末）など，小型軽量で持ち運びが容易な機器が増えてきた．そのため，位置情報は人と人とのコミュニケーションのための重要な情報のパラメータの1つとなっている．位置情報を携帯電話やPHSとGPSとを組み合わせて知らせるサービスは多数ある．しかし，これらは，相手あるいは目的の位置情報を視覚的な地図として伝達するだけであり，位置情報の表現として，聴覚や触覚を利用して伝達を試みたものはあまりなかった．そこで，PDAとGPSそれに携帯電話とを用い，アウェアネス支援機能を持つ電子鬼ごっこ支援グループウェアを開発した．そして，お互いに離れている遠隔地間で行う鬼ごっこを含む2種類の電子鬼ごっこ実験と，比較のためにアウェアネス支援機能を持たない電子鬼ごっことを2カ所の大学で，30回行った．これらの実験結果から下記のことが分かった．(1)アウェアネス支援機能と地図表示の工夫により，特に面白さに関する評価が向上する．(2)アウェアネス支援の方法はいつも一定ではなく，実験の領域の広さによって，支援の方法を変える必要がある．(3)アウェアネス支援機能は，使う頻度が上がると効果的である可能性が高い．Mobile phone, PHS and PDA (Personal Digital Assistant) are highly portable,and positioning data will become important data for human communication.There are many location-aware services.However,most of services only transmit or display a partner or the position information on target as a map.There was no service using the sense of hearing or touch as expression of position information.Then,we have developed the electronic tag-playing support groupware with awareness support functions.We performed experiments 30 times with the awareness support functions and without the awareness support functions at two universities.The results of the experiments were showd below.(1) We found that the evaluation of interesting was improved by awareness support functions and additional map information.(2) It is necessary to change the method of awareness support corresponding to the size of the place of an experiment.(3) The awareness support functions are more effective by the increase in the number of times used.

参加者全員が1人1台のPCを用い，2地点を結んだ遠隔ゼミナールを支援する，分散型遠隔ゼミナール支援システムRemoteWadaman IIを開発した．RemoteWadaman IIは，容量の大きいデータのやりとりや接続先のIPアドレス等の非同期の情報にはファイルサーバを用い，応答速度が重要な共有カーソルや共有画面の同期等にはメッシュ型のネットワークによる直接通信を用いる等，その分散化の方式に特徴がある．この特徴を生かして，ゼミナール中にもファイルを送信/取得可能な機能を設け，ゼミナールの効率化をはかった．このシステムを和歌山大学と鹿児島大学とを結んだゼミナールに2年間，計55回適用し，遠隔ゼミナールのログ解析とアンケート調査によりシステムを評価した．その結果，各参加者は各自のPCを用いることにより，発表中のカードや共有カーソルの指示を目前のPCで見られ，また，チャットの使用が可能となったのはもとより，さらに，ゼミナール開始後のレポートファイル送受信を可能としたことで，レポートの枚数が増加し，ゼミナールの質および量がともに向上した．We have developed a real-time distributed remote seminar support system,named RemoteWadaman II.The system can connect several computers via the Internet.Each student can operate his or her own computer.This system uses the following two communication methods.The first method is for large amount data and asynchronous information using a file server.The second method is for shared cursors and a shared screen using a direct communication by the mesh-type network.We developed functions to send and receive a file all over a seminar for the increase in efficiency of a seminar.RemoteWadaman II was applied seminars between two Universities 55 times and estimated by log analysis and questionnaires.Each participant was seen a shared report and shared cursors on his or her own PC,and each participant was able to use a chat.The number of sheets of a report increased by the functions to send and receive a file after a seminar start.As the result,this system has improved both the quality and quantity of a seminar.

We propose a new communication technique, which is named the brain model hyper communication mechanism for group-ware. The mechanism mimics the brain processing. The sending mechanism sends almost all kinds of data of environment. The receiving mechanism integrates and processes the data selectively and hierarchically. We developed the prototype based on the mechanism and applied it to a collaboration game. The prototype has video, voice, and the touch of sense communication channels. The results of experiment were evaluated comparatively high value when we used the touch of sense detection system.

PDA（携帯情報端末）は小型軽量で移動が容易なため，位置情報が新たな情報のパラメータの1つとなる．位置情報を携帯電話やPHSとGPSとを組み合わせて知らせるサービスは多数あるが，クライアント双方が動き回り，相手の位置情報などをクライアント自体で画面に出せるサービスは今まであまりなかった．そこでPDAとGPSそれに携帯電話とを用い，この形態のサービスを実現する電子鬼ごっこ支援グループウェアを開発した．そして位置情報の座標を変換し，お互いに離れている遠隔地間で行う鬼ごっこを含む4種類の電子鬼ごっこ実験と，比較のための従来の鬼ごっこ実験とを2カ所の大学で24回行った．これらの実験の結果から下記のことが分かった．（1）サービスを工夫するとGPSなどの機器を用いた電子鬼ごっこは，機器を使わない鬼ごっこより評価が高くなり，GPSによる相互の位置情報は鬼ごっこには有効であった．（2）電子鬼ごっこにおいてGPSの精度を下げた表示方法をとると，捕まるまでの時間は通常の精度の場合より延びたが，機器を用いない鬼ごっこよりは短い時間で捕まえることができた．（3）遠隔地からの電子鬼ごっこへの参加が実現したが，相手が近寄ってくる前兆や，捕まるときの実感を表す機能が必要であることが分かった．PDA (Personal Digital Assistant) is highly portable,and the positioning data will become important data for a PDA.There are many location-aware services.But most of services using PDAs and GPSs are one-way services.So, we should develop two-way interaction services.That is, the services that clients of the system should move freely and get and present location information of other clients easily.We have developed the electronic playing tag support groupware.The system consists of a PDA, a GPS and a mobile phone.We performed five types of experiments at two universities 24 times.Four types are the electronic playing tags and the remainder is a conventional playing tag.One of the experiments can realize participation between remote universities.The results of experiments were showed below.(1) The devised services based on the electronic playing tag support groupware were better estimation than that of the conventional playing tag.The mutual positioning information using a GPS was effective for the playing tags.(2) If the accuracy of a GPS decrease, we spend a little more time to catch.But the time did not exceed the playing time of the conventional play tag.(3) We can realize the electronic playing tag between remote universities.But we should add the realty using the remainder of five sense for lack of seriousness.

We have developed an idea generation support system called GUNGEN-Spiral.GUNGEN-Spiral supports collecting ideas saving ideas sharing ideas shaping ideas and reusing ideas.The system consists of GMemo running on a Personal Digital Assistant (IBM WorkPad) Wadaman (Whole mediA DAta MANagement system) WWWW (World Wide Web Wadaman W4) and GUNGEN (GroUpware for a New idea GENeration consistent support system).Users can collect and input ideas in free handwriting using GMemo immediately anytime and anywhere and the ideas are saved in Wadaman and shared all together using W4 on the Internet. Moreover participants use those ideas directly as data for GUNGEN.We can reuse the results of GUNGEN as topics for further ideas and others' ideas sometimes give rise to new ideas.We have applied this system on a trial basis.We have developed an idea generation support system, called GUNGEN-Spiral.GUNGEN-Spiral supports collecting ideas, saving ideas, sharing ideas, shaping ideas and reusing ideas.The system consists of GMemo running on a Personal Digital Assistant (IBM WorkPad),Wadaman (Whole mediA DAta MANagement system),WWWW (World Wide Web Wadaman, W4) and GUNGEN (GroUpware for a New idea GENeration consistent support system).Users can collect and input ideas in free handwriting using GMemo immediately anytime and anywhere, and the ideas are saved in Wadaman and shared all together using W4 on the Internet. Moreover, participants use those ideas directly as data for GUNGEN.We can reuse the results of GUNGEN as topics for further ideas, and others' ideas sometimes give rise to new ideas.We have applied this system on a trial basis.

携帯情報端末（PDA）上で動作し，発想一貫支援グループウェア郡元のデータ収集部分を担当するGMemoを開発した．GMemoは，思いついたときに，いつでも，どこでも，また，入力もれなく使用できるよう開発したソフトウェアである．GMemoの特徴は，手書きデータを郡元で利用可能な情報として直接利用していることである．PDAを用いたデータ収集の実例として，和歌山大学システム情報学センター教職員にPDAを携帯してもらい，思いついたときに，自由にメモやアイディアを記入する実験を行った．約5カ月間にわたって収集されたメモやアイディアは大きく分けて，センター業務の改善に関するものと，利用したGMemoの改善についてであった．収集された手書き入力のアイディアを直接利用して，郡元を用いてKJ法を実施した．それらの結果から，PDAによるデータ収集は有効であることを示す．We have developed data collecting software, called GMemo (GUNGEN Memo), running on a Personal Digital Assistant (PDA). GMemo is a piece of input equipment for GUNGEN. GUNGEN is a groupware for a new idea generation consistent support system. Users can collect data for the KJ method using GMemo easily with no omission, and input ideas in free handwriting. We thought that such sudden ideas need to be stored in anytime and anywhere. The feature of GMemo is using handwriting data as input data for GUNGEN directly. We requested members of the Wakayama University Information Science Center to use GMemo regularly. They have used GMemo for about five months. The kinds of collected data were about the improvement of centers works and the improvement of GMemo.We carried out KJ method using handwritten data collected by GMemo. In this paper, we describe the result of the data collection using GMemo and the result of KJ method using handwritten data collected by GMemo. Furthermore, we show the effectiveness of the data collection using PDA.

We have developed a distance learning support system called SEGODON for exercise-type classes and applied this system to "Applied Mathematics Exercise"classes four times continuously.The system consists of 40 personal computers a workstation and inexpensive input equipment.A teacher can conduct an exercise-type class with students via a network.We developed a report submission system to conduct exercise-type classes.A student can submit a report to a teacher during class and the teacher can mark the report and return it to the student.We have solved problems of applications to exercise-type classes and have developed the necessary functions for the "Applied Mathematics Exercise".We found the following results from these applications.(1)The distance learning class(exercise)using SEGODON was as effective for the students as the normal class(exercise).(2)We found that the treatment of reports was important in an exercise-type class.We found that the maximum number of submitted reports that could be checked by a teacher and a TA was approximately 70.(3)We found that special functions for the exercise i.e. the expression input support palettes were required.We have developed a distance learning support system called SEGODON for exercise-type classes,and applied this system to "Applied Mathematics Exercise"classes four times,continuously.The system consists of 40 personal computers,a workstation and inexpensive input equipment.A teacher can conduct an exercise-type class with students via a network.We developed a report submission system to conduct exercise-type classes.A student can submit a report to a teacher during class,and the teacher can mark the report and return it to the student.We have solved problems of applications to exercise-type classes and have developed the necessary functions for the "Applied Mathematics Exercise".We found the following results from these applications.(1)The distance learning class(exercise)using SEGODON was as effective for the students as the normal class(exercise).(2)We found that the treatment of reports was important in an exercise-type class.We found that the maximum number of submitted reports that could be checked by a teacher and a TA was approximately 70.(3)We found that special functions for the exercise,i.e.,the expression input support palettes,were required.

多人数対応電子会議システムDEMPO IIIを開発した。DEMPO IIIは対面型のテキストベースの会議システムである。このシステムは、我々のプログラミング演習室で40台のパソコンと１台のワークステーションで実装されている。従来、数十台でチャットをできるシステムはあるが、意見を画面上で自由に動かせる実用的な電子会議システムは少ない。そこで、我々は、数十台で画面上で意見の移動ができる電子会議システムを実現した。その実現方法は、次の２つの特徴的な方法を用いている。（１）すべての情報をファイルの内容ではなく、ファイルの名前に格納している。（２）パソコンからワークステーションへのアクセスは、一定間隔後とにFTPを使って行われる。実際に、このシステムを10人以上の電子会議に６回用いたところ、意見を画面上で自由に動かせる機能等、全体的に好評であった。さらに、40台の計算機を同時に用いたデータの取得実験も安定して動作することを確認した。We have developed a multi-user electronic conferencing system, named DEMPO III. DEMPO III is a text-based desktop electronic conferencing system for a face-to-face environment. This system was implemented in a network in our program-practicing room, consisting of 40 personal computers and one workstation. Most systems for multiple users have a chat function, but there are few real systems that can move opinion labels on the screen freely. We have developed an electronic conferencing system that can represent opinions among large numbers of people. The system has two distinctive methods, as follows: First, all recorded information is stored under a file name but not in file contents. Secondly, access from personal computres to the workstation is performed by the use of FTP at a constant interval. We have applied this system to actual conferencing 6 times with more than 10 people, and some functions, especially opinion labels freely moving function, have received a favorable reception by the users. The experiments using 40 computers showed the stable acquisition of data.

インターネットに接続されたパーソナルコンピュータと比較的安価な入力機器を利用した，40台の計算機が利用可能な遠隔授業支援システムを開発した．本システムは，遠隔地にいる教官が，計算機演習室に集まった学生に対して講義を行う形の遠隔授業を支援する．教官側には，リモコンカメラによる教室の映像が常時表示されており，学生のいる教室には教官の上半身の映像が常時スクリーンに表示されている．学生との質疑応答時には，教官と学生は映像と音声を用いて直接接続され，1対1のコミュニケーションを行うことができる．さらに，教官用および学生用共有カーソル，板書システム，ノートシステムなどを備えている．本システムを，大阪大学と鹿児島大学，鹿児島大学内の異なる建物，計算機演習室内での授業の3つの授業に適用した．その結果，今回適用を行った授業において，授業の理解は，本システムを用いても十分得られた．We have developed a supporting system for destance learning classrooms via Internet,which can consist of 40 personal computers and inxpensive input equipment.This system may support a classroom,in which a teacher lectures for students in a remote computer practicing room.In the teacher side,a picture of the classroom es always displayed by a remote control camera,and the upper half of the teacher's body is always seen on a screen in the classroom.For questions and answers a direct connection between the teacher and any student in the classroom can be set up for video and audio signals.Additionally,this system is equipped with shared cursors between a teacher and students,a blackboard systemand a note system.Three kinds of distance learning classrooms have been tried;(1)between Osaka University and Kagoshima University,(2)between two buildings in Kagoshima University,and(3)within a computer practicing room.In these applications,it has been found that better understanding may be perfomed for students by this system.

近年 グループウェア マルチメディア ハイパーテキスト等をいくつか融合して教育支援環境を構築する研究がさかんに行われている. しかし グループウェア マルチメディア ハイパーテキストを それぞれが密接に結び付いた計算機環境を作るには 計算機の基盤となるソフトウェアから作成する必要がある. そこで それらを結び付けるために 教育用プラットフォームDEMPO IIを開発した. DEMPO IIは 電子会議システム 質疑応答システム 進捗報告システム 電子メールシステム 分散環境におけるリンク機能を有したデータベース 三次元的ビジュアルインタフェースをもつファイルシステム 分散している計算機を管理するためのシステム等を備えている. これをプログラミング演習に適用し 様々な知見を得た. そして 教育用プラットフォームを自作した場合の利点 問題点 将来要求されるシステムについて述べる.Recently, it has been actively studied that a support system for advanced education that is mixed some of groupware, multimedia, and hypertext. However, being closely related them each other, it is necessary to build a software platform for computers. So, we have developed an educational platform named DEMPO II. DEMPO II consists of an electric conference system, a question-answer system, a progress report system, an e-mail system, a database with distribution link, a file system with 3D like visual interface, and a distributed computer managing system. We have used this system for programming exercises and we found various things. We describe merits, demerits, and future specification of DEMPO II in this paper.

ワークステーションなどの普及により計算機がネットワーク上で使われるようになり、複数の計算機で協調しながら電子会議などの作業を行うグループウェアの開発が進んでいる。また、図形も画面上で容易に表示できるようになり、アイコンなどを使った2次元のビジュアルインタフェースも定着し、仮想現実などの3次元のビジュアルインタフェースの研究も進んでいる。さらに、計算機を知的生産の道具とする試みも広がっている。しかし、個別にはこれらの技術は開発されているが、いまだ、統合されたシステムとはなっていない。そこで、これらの機能を最初から備えている分散型マルチメディアプラットフォームDEMPOを開発し、次世代のソフトウェア環境を構築するための叩き台とした。DEMPOは3次元ビジュアルインタフェースをもつ管理システムWild Card、テキストベースの雑談機能付き電子会議Emcと知的生産支援システムWadamanを備えている。本論文では、DEMPOを教育用電子計算機システムに実装し、プログラミング演習の授業に適用した結果、十分に実用に耐えるものであったことを示した。

遠隔会話では，非言語情報が対面と比べ不足しており，会話の間が取りづらい．本研究では，体内で常にリズムを刻む脈拍数を基に，テンポを調整したBGMを話者間で共有し，遠隔会話の間の取りづらさを低減する手法を検討する．

俳句の情景を表現した画像を見ることにより，俳句への理解が深まる．しかし17文字を直接入力として画像化することは困難である．そこで俳句の情景を理解するための特徴語を句から抽出，使用し，画像生成を試みる．

SNSの一つであるマイクロブログサービスでは, ユーザがリアルタイムに多種多様な情報を取得・発信することが可能であり, 近年その普及が著しい. マイクロブログでは手軽に情報を発信できるが, その手軽さゆえに,流言が伝播されるという問題も起こっている. 流言はユーザ間の適切な情報共有を阻害し, 特に災害時などでは, 深刻な問題が引き起こされる可能性があり, 流言の拡散を防止する仕組みが必要である. 本研究では, 流言である可能性が含まれる情報を閲覧している際, ユーザに気づきを与え, 情報の真偽確認行動を促進することで, 流言の拡散防止を支援するシステムを構築した. システムの一般公開による, 利用状況の分析および評価の結果, システムはユーザに情報の真偽確認を促すことができる可能性があることがわかった.

ID-POSデータの中には会員顧客と非会員顧客の情報がある．顧客情報の中で，年齢や性別はマーケティング戦略に重要である．本研究では，ID-POSデータを用いて非会員顧客の年齢と性別の推定を試みる.

好みの作品を推薦する作品推薦において，小説，漫画，映画など複数のジャンルを横断して推薦する場合，特定のジャンルが多く出力されるという問題が発生する．この問題を解決するため，本研究ではレビューをもとに，出力される作品のジャンルが偏らない類似作

動画の評価要因は，学術的動画，医療解説動画，料理動画などのジャンルごとに様々であると考えられる． 本研究では，YouTube上の料理動画を対象にアンケート調査と因子分析を行い，評価に関わる要因を明らかにする．

同行者の実動作が反映されたアバターを用いてVR観光するシステム「フレンドリウム」を提案する．既存の遠隔観光システムとフレンドリウムの比較実験を行い，フレンドリウムで同行者と旅行した際に得られる満足感について評価・考察した．

インターネット上に存在する飲食に関する書き込みでは，「おいしくない」といった否定表現も重要視されており，それらを適切に抽出する方法が必要である．本研究では，飲食に対する否定的感情を含む情報抽出のための方法について検討する．

小売店の商品陳列は商品の売上に直結する重要な要素である．しかし，商品陳列は人の勘で行われているという現状がある．本研究では多様なPI値を用いることで，商品間の類似性の探索方法を検討し，よりよい商品陳列方法の提案を試みる．

生活習慣病は生活習慣が深く関与し発症する疾患の総称であり，日本人の死因の上位を占める病気も含まれ，日々の生活習慣の改善が大切である．本研究では，ベイジアンネットワークを利用して，問診票と健康診断結果から生活習慣の改善を目的とした分析を行う．

街歩き観光において，利用者に景色を見る余裕を与えながら，目的地まで観光できるナビゲーションシステムを提案する．直感的に内容把握可能なナビゲーション情報をスマートウォッチ上で提供する．被験者が景色を眺めながら街歩きできたかを実験で検証する．

講義における学生の質問行動は，質問者自身だけでなく，周囲の他の学生の理解度の向上に役立ち，また教員が今後の授業を改良していく上で有益なフィードバックとなりえる．しかし，多くの学生にとって質問行動は心理的な抵抗感が生じるものである．そこで本研究では，学生の質問行動を促進することを目的としたチャットボットシステムを開発した．また 2021 年度後期に実施された情報系一般教養科目において，オンデマンド形式のオンライン授業においてシステムを導入し，その効果について検証を行った．実験の結果，従来の質問受付用のフォーラムと比べて，学生にとってシステムを用いた質問がより手軽であり，質問意欲が向上したことがわかった．また他の学生が行った質疑応答を確認することは，さらなる質問行動を促す可能性があることがわかった．

情報技術の発展により，日常生活のコミュニケーション手法として，対面の会話に加えて，SNS を使うことも増加してきている．しかし，SNS などの交流では，孤独感や疎外感を抱く可能性が示唆されている．また，実際に他者や社会とのつながりが求められていたり，孤立する若者が増えていたりと，人とのつながりを感じにくい社会になっているといえる．孤立の解決策として，相談や交流ができる居場所づくりが取り組まれている．しかし，交流の場に行くことや面識のない人といきなり交流することに対して心理的抵抗がある．そこで我々は，同じ公共空間を利用する人同士を緩やかにつなげるシステムを開発した．本システムでは利用者のメッセージと動きのあるシルエットを公共空間に投影することで，通りかかる第三者同士の情報を提示し，緩やかなつながりの実現を目指す．本稿では，開発したシステムの概要と評価実験について述べる．

SNSなどを通して，Web上での見知らぬ第三者とのコミュニケーションは活発に行われている．しかし，対面のコミュニケーションでは，見知らぬ第三者との交流は少ない．そこで，本研究では公共空間でプロジェクターに利用者の発言と影を投影することで，場を共有する第三者とのコミュニケーション支援するシステムを提案する．

まず4スタンスとは，廣戸聡一の提唱する人間の体の動きを4つのパターンに分けたものであり先天的なものである．またソフトテニスに4スタンスを用いることは現状少ないが，上達するためには個人にあった体の動かし方を行う方が効率的である．しかし4スタンスをネット上の判断方法などで判断すると間違ったスタンスに分類される可能性がある．そこで4スタンスが判明しているプロ選手などのスイングを学習し，自分のスイング画像と比較することで正しく4スタンスを分類できるようにするシステムを提案する．

近年，ネットスーパーの売り上げは上昇傾向である．特に，2020年は外出が困難な状況が続いており，自宅で商品を購入できるネットスーパーでの購入の利便性が改めて認識され始めた．実店舗とネットスーパーでは，陳列商品の配置や利用者の属性が異なるため，購入商品や併売商品に違いが生じると考えられる．これにより，実店舗側での需要と供給が釣り合わず，商品の在庫管理にも影響が出てくる可能性がある．本研究では，実店舗とネットの購買データから併売商品の傾向をPOSデータを用いて明らかにする．

現在,ARやVRを利用したコンテンツは多く開発されており,それらの中の要素として没入感というものがとても重要となっている.この没入感を増加させるという問題に対して触覚の再現という方向からアプローチを行う.触覚を再現させる対象物としては空間の移動を連想することもでき,私生活など多くの場面で利用されるドアに焦点をあて,本研究では,ドアを使用する際に身体に感じる感触を再現・提示することでユーザ自身がドアを開けたという実感を持たせるシステムを提案する.

医療行為において少人数で行われる検査や手技の確認作業は，現場の医療従事者による即時の判断が必要であり，手順や判断を間違えることは重大な医療ミスにつながる．そこで本研究は，医療従事者にとって軽量かつ手技視野を妨げない拡張現実を利用できるスマートグラスを装着した医療安全の向上を支援するシステムを提案する．スマートグラスより取得した映像を用いて，医療器具の認識を行い，認識結果から特定した医療行為に関して，その手技の手順やガイド等の注意喚起情報をスマートグラスに表示する．本稿では，提案システムについて述べる．

日本は観光事業に注力しており，お土産は観光地を盛り上げるための非常に重要な要素である．しかし，観光地で食品のお土産を購入する際に試食がない場合や，通販サイトなどで購入する場合にお土産の味が想像しづらい問題がある．また，お土産の味やおいしさを知るためにレビューを調べることは手間となり，お土産は容易に入手できないことから，購入して味を確かめることも難しい．そこで我々は，食べたことのないお土産の味を想像しやすくし，好みのお土産を探しやすくするために，おいしさを感じる言葉であるシズルワードを用いて，お土産のおいしさ情報を分析し，おいしさを連想させるシステムを提案する．

インターネット上のデマ（流言）に注目が集まっている．従来から，様々な手法で流言に関する研究が行われてきた．本稿では，Twitterにおける流言訂正情報発信者に着目する．流言訂正情報発信者とは，ある内容が流言であることをほのめかし，他のフォロワーに注意喚起を促す情報発信者を指す．本稿では，流言訂正情報発信者の特徴を明らかにすることで，危機意識を高める手法につなげる方法を検討する．

現在，感染症対策のため遠隔プレゼンテーションの機会が増加している．遠隔プレゼンテーションでは発表者の姿がほとんど見えなくなり，対面でのプレゼンテーションに比べて発表者の存在感や強調表現がうまく聴衆に伝わらない可能性がある．本研究では，プレゼンテーションの画面上でアバターを表示させて，発表者の動きに合わせてアバターが強調表現を行う．アバターを用いることでプレゼンテーションにより親近感を持ってもらう．アバターが発表者の手助けをすることを目的としている．

近年様々な企業や団体で在室管理システムが導入されている．既存の在室管理システムには，認証にIDカードを使ったものやユーザが操作を行うものがほとんどである．IDカードのうち接触型であればカードの摩耗による読み取りエラー，非接触型であれば磁気不良による読み取りエラーといった課題がある．また，ユーザの操作が必要なものは，それを行うわずらわしさがある．本研究では，先行研究である「俯瞰視画像を用いた個人再識別のための特徴記述法（SHAL）」を用いて，プライバシーを考慮したカードレス在室管理システムを提案する．

美術鑑賞を支援するシステムの先行研究は，例えば音声ガイドや端末への情報送信のように，すでに準備された作品解説の提示手法について検討するものである．これらは与えられる情報が常に同じであり，「作品の解説文の理解」はできても，「作品の理解」が達成されたとは言えない．求められているのは鑑賞者が能動的に作品にアプローチするための支援である．近年，美術館では各自が主体的に作品について理解を深めることを目的とし，ファシリテーターから鑑賞者に適切な問いかけを重ねていく対話型鑑賞という鑑賞方法が取り入れられているが、本稿ではこの手法をシステムによって実現するファシリテーター役の音声対話システムKANAIを提案する．

訪日外国人に対する被災時のサポートは，訪日する際の不安を拭い，安心して観光してもらう事において重要である．しかし，日本の公的機関の防災情報は訪日外国人にあまり活用されていないという問題がある．そこで我々は，世界的SNSユーザが増加していること，日本人が災害時にSNSの1つであるマイクロブログを多く活用することから，現地の日本人のツイートを集積・分析し訪日外国人に提示することで，被災状況の可視化及び訪日外国人への伝達を行うシステムを提案する．

見切りとは，賞味・消費期限に迫っているため値下げをした商品のことである.小売店で売られている商品には定価では売れる数量は少ないが，見切りの値段で売ると多く売れるものがある.しかし，定価で多く売れていない ためこのような商品がニーズ商品であることが気づかれにくい.つまり，小売店と消費者の考えるニーズ商品とは異 なることがある.そこで，本研究では「売上金額」と「見切数量」と「廃棄数量」の数値的位置関係に注目した．本研究では，見切数量が多く，廃棄数量が少ない商品を分析し，小売店における潜在する商品を探索する．

体重計測は，栄養アセスメント等で重要な指標となる．ただし，起立困難な患者，特に寝たきり患者の正確な体重計測の際，医療者が患者を体重計測専用のベッドへ移乗する必要があり，困難を伴う．現在，腹囲などの身体測定項目を用いた体重推定式による手法が提案されている．しかし，体重推定式に必要とされる部位を測定する体位変換が負担となる患者も多い．また，測定には複数人の人手が必要となり，医療者にとっての負担も大きい．そこで，本研究では，体位変換や自力で起立困難な患者を対象とし，患者・医療者の体重測定時の負担を軽減することを目的として，画像を用いた，より簡便な体重推定の手法を提案する．

プレゼンテーションスキルは，コミュニケーションスキルの 1 つで授業やビジネスなどの多くの場面で必要とされる．プレゼンテーションでは全体を見渡して聴衆に目線を投げかけることで聞き手にとって内容をわかりやすく伝えることができる．しかし，1 点だけ見ていることや，目線を下に向けて手元を見て話してしまう人がいる．本研究では，身体情報を取得して発表者の視線を発表している空間上に色を付けて可視化することで，発表者に目線を向けていない部分を把握させる．発表者が発表中のフィードバックをシステムから得ることで,相手に伝わるプレゼンテーションを行うための支援を目的とする．

自然にできた地形や景観を巡り，地史を学ぶ観光として"ジオツアー"がある．自然景観をめぐるというジオツアーの性質上，対象物がガイドの指差しだけでは参加者に伝わりづらいという問題がある．よって本研究では，スマートフォンのカメラを用いたリアルタイム映像とガイドが撮影した景観写真の重ね合わせにより，参加者が景観から対象物を探し出す行為を支援することを目的とする．

震災時には様々な心理的症状が起こるが、その中に、パニックを起こしたり、何もできなくなり呆然としてしまう「凍りつき症候群」というものがある。これは震災で命を落とす大きな原因とされている。そこで我々は、震災時にこの凍りつき症候群が起こるのを防ぐため、自分が今いる場所で大きな地震が起きたときにどのような現象が起こるのかをシミュレーションし、さらにそのときに冷静な行動を取り、命を守れるようになるよう、訓練を行えるシステムを提案する。

2015年度の食品廃棄物2842万tの約22％の646万tが「食品ロス」であった．食品ロスには，「過剰除去」「食べ残し」「直接廃棄」の3種類があり，直接廃棄とは，使用・提供されずに廃棄される食品のことである．原因としては，買いすぎてしまい消費できないことなどが挙げられる．このことから，我々は，消費者の予定のない食品の購入が食品ロスにつながっているのではないかと考え，賞味期限や消費期限により通常の価格より値下げされた見切りされた食品に注目した．本研究では，食品ロスの減少の可能性を見つけることを目的とし，消費者の見切り商品の購入に着目し実際のPOSデータの分析を行った.

日本は毎年，数多くの人が観光をしているが，地震や台風などの自然災害が起きやすい国でもある．観光地などの普段訪れることのない場所での被災は，どこに避難すればよいか分からない，どのような災害が起こりやすいか分からない，といった要因から混乱を拡大するおそれがある．そのため，観光客を対象とした防災支援システムが必要である．しかし，観光に行く前に観光地付近の防災情報まで調べる人は少ない．防災への関心が低い観光客が，防災支援システムを能動的に利用することは少ないと考えられる．そこで我々は「防災情報にさらされる」というコンセプトを提案し，その実現例として本システムDi-sarasuを開発した．本システムは，観光客がWebサイトで観光情報を閲覧した際に，その観光情報に対応する防災情報を付加する．本システムの目的は，防災に対する関心が低い観光客に防災情報を届けることである．そのため，本システムは(1)受動的に防災情報を提供するWebユーザのWebページ閲覧を妨げない，といった設計方針で開発している．本稿では，本システムの概要と，実験の結果について述べる．

日本は地震や台風など自然災害が発生しやすい国土であるため，平常時から防災を心がける必要がある．しかし，既存の防災システムは日本人を対象にしたものが多く，外国人観光客を対象としているものは数少ない．日本を訪れる外国人観光客は近年増加傾向にあるため，外国人観光客を対象とした防災対策が必要である．また，防災マニュアルや防災パンフレットなど，防災に関する知識を提供するツールは，一般的に正しいと考えられている防災知識を提供しているが，「状況に応じた最適な行動を考えさせる」といった仕組みはない．これらのことから，本システムでは「正解のないクイズ􀀋？？クイズ􀀌」の出題により，外国人観光客に防災について考えてもらう仕組みを提案する．

SNSの一つであるマイクロブログサービスでは, ユーザがリアルタイムに多種多様な情報を取得・発信することが可能であり, 近年その普及が著しい. マイクロブログでは手軽に情報を発信できるが, その手軽さゆえに,流言が伝播されるという問題も起こっている. 流言はユーザ間の適切な情報共有を阻害し, 特に災害時などでは, 深刻な問題が引き起こされる可能性があり, 流言の拡散を防止する仕組みが必要である. 本研究では, 流言である可能性が含まれる情報を閲覧している際, ユーザに気づきを与え, 情報の真偽確認行動を促進することで, 流言の拡散防止を支援するシステムを構築した. システムの一般公開による, 利用状況の分析および評価の結果, システムはユーザに情報の真偽確認を促すことができる可能性があることがわかった.

インターネット上で提供される情報は分散しており,一覧性がないといった問題が存在する.ゆえに,個人の属性に応じて防災関連情報を示すことが重要である.情報を集約する上で防災に関連する語句があるが,その中には防災と関連しない語句が突然として防災と関連するようになったものがある.例えば,2016年4月の「熊本」地震や,2017年10月の台風21号の影響で樽井駅~尾崎駅間で橋脚が陥没し,線路が歪んだ「南海本線」が挙げられる.そこで,本研究では防災関連情報集約システムにおいて,防災と関連する語句の抽出と表示を行うことで,大量に散在する情報の中での重要な情報が見逃されないようになることを目指す.

高齢者が住み慣れた地域,在宅で過ごすためには,排尿の自立が重要であるが,入院中に低下した排尿自立の回復には時間を要する.そのため,入院中に排尿ケアが完結することはなく,退院後の在宅でも排尿ケアを継続する必要がある.しかし,在宅医療を支える訪問介護ステーションでは,排尿アセスメント・ケアに関する一定のマニュアルを有しているのは二割にも満たない.よって,我々は在宅で円滑に排尿アセスメントを実施し,適切な排尿ケアを提供するため,在宅看護・介護を行う専門職を支援する排尿ケアシステムを提案する.本稿では,本システムの概要と機能について述べる.

GPSを利用した地図道案内アプリやシステムは色々あるが,使用するユーザを間違った方向へ誘導してしまう場合がある.その問題点の1つとしては,認知的負荷を大きく与えてしまうことが挙げられる.その理由として,初めて訪れる土地で使用するユーザが地図を見ても距離や位置関係などの空間を認識することが困難であるからだ.そこで,本研究ではAR技術を用いて,実際の風景に見慣れた景観をランドマークとして重畳表示することで,空間認知を支援するような道案内手法を提案する.また,道案内にAR技術を用いることで,地図を用いた道案内よりも直感的に情報を取得することができるので,ユーザに対する認知的負荷が減少する可能性が考えられる.

整理整頓をする際に,身の周りの物をすぐに適切な場所に片付けることが難しく苦労することがある.この問題を解決するため,同じ分類のものを同じ色で提示することで短時間かつ効率よく発見できると考えられる.そこで本稿では,書籍を対象とした,色を用いた提示手法による整理支援システムを提案する.対象となる書籍を認識し,分類されたグループに決められた色を付加して提示することで,システム利用者が,直感的に書籍を適切な場所に整理することを目指す.

本来,遠隔コミュニケーションを行う際,会話をするという行為が基本にあり,意識をして耳を傾けたり,話したりするため,1対2以上の遠隔コミュニケーションを行うことは困難である.本研究では,本当は目的の遠隔地に合わない姿であっても,映像を加工することにより,相手の会話や,その環境に従事しているような印象をあたえ,同時に多数の空間に存在することが成立できているように錯覚をさせる.さらに二人以上に同時に話かけられたとき返事がないといったような違和感を与えないように,同時に対話をすることができるかどうかの実験を行い,分散遠隔コミュニケーションの基盤の確立をすることが目的である.

日本は毎年,数多くの外国人観光客が訪れるが,その一方で地震や台風などの災害が起きやすい国でもある.よって外国人観光客を,災害から守るためのシステムが必要である.しかし,既存のシステムは能動的な行動が必要なものばかりであり,防災意識が薄い外国人観光客には利用してもらえる可能性が低く,防災情報を届けることが極めて困難であった.そこで我々は受動的な情報提供手法を用いることで,外国人観光客にも防災情報を届けるシステムを提案する.本システムは経路検索サイトで検索を行った際に,その結果に対応した防災情報を同時に提示することで,外国人観光客に防災情報を提供する.

日本は地震や台風など自然災害が発生しやすい国土であり,地域住民を対象とした防災対策として避難訓練や防災システムの提供が挙げられる.しかし,近年日本に訪れる外国人観光客が増加しているのに対し,外国人観光客を対象とした防災対策は数少ない.よって,外国人観光客向けに災害時の対策方法を提供し,防災を意識させる必要があると考える.そこで我々は,外国人観光客を対象とし,平常時利用を想定した防災知識提供システムを提案する.本システムは,災害発生時にとるべき行動および,災害時に危険となりうる場所の情報をクイズ形式で出題し,漫画表現で正しい情報を提示する.

現在,個人の健康に関する情報は,病院・家庭など様々の場所に分散して存在しているのが現状である.しかし,個人で病院での診察情報を収集することは困難である.また,かかりつけではない病院などで診察を受ける場合,過去の病歴や健康状態のなど個人の情報を示すことができれば医師が適切な処置の判断をするための材料となる.そこで,和歌山県では,データベースに保存されている診察情報を参加医療機関間で共有する青洲リンクというシステムが存在する.青洲リンクに存在する情報に加えて,体重や血圧などの健康情報を1つのシステムに集約することで,個人の健康情報を管理するシステムを提案する.本稿は,本システムの概要と機能について述べる.

災害対策に地理空間情報の利活用は欠かせない．非常時に需要が高まるWeb地理情報は，公的機関や企業などが提供手段の検討を続けている．一方で，防災教育という指針においては，「逃げ地図」制作などの地域密接型イベントによる周知が行われている．逃げ地図制作イベントにおいて，参加者間の語り合いの中で得られた現場知が多人数で共有されることで，ノウハウの循環や行政の施行を含む多くの応用可能性が考えられる．そのためには，これらの情報を永続的に記録し，多くの人々が閲覧できる環境が用いられることが望ましい．そこで本研究では，デジタル上の逃げ地図作成を目的としたWebシステム「逃げシルベ」の開発を行った．

防災意識の向上や自分の住んでいる地域を理解することを目的とした，まち歩き型の防災マップづくりが日本各地で行われている．防災マップづくりは，参加者の防災意識の向上に貢献することが確認されており，地域コミュニティにおける自助，共助の能力向上が期待できる．防災マップづくりを支援するシステムは存在するが，まち歩きによる情報収集，防災マップづくりおよび発表までの，一貫した支援が可能なシステムは提案されていない．そこで，我々は，まち歩き型の情報収集に対応した防災マップづくり一貫支援システム「あがらマップ」を開発している．本稿では，あがらマップの効果を検証するために，まち歩きにおける情報収集から防災マップの発表まで，従来手法の紙地図を用いた場合との比較実験を行った．実験の結果，あがらマップの一貫した支援は，防災マップづくりにおいて，効率的な作業支援に寄与することを確認した．また，従来の紙地図の防災マップづくりと同様に，防災意識の向上および地域の理解への効果を確認した．

近年の災害情報が，内容と伝達メディアの両面から充実化を続ける一方で，地域住民に過剰な情報依存を与える危険性が指摘されている．自助の強化には，一人一人が災害情報の受け手であり続けるだけではなく，個人が主体的に災害情報に干渉できる環境が必要であると考えられる．我々は，防災関連情報集約システムの利用実験の結果をもとに，自他ともに必要だと感じる防災情報を共有しながら，日常的にシステムを利用させることで，利用者の防災意識を継続させる設計が重要であると考えた．そこで本研究では，利用者の日常的な防災対策を支援する防災ソーシャルゲームシステム「防災エッグ」を提案する．具体的には，課題，報酬，交流の仕組みに防災を関連づけることで，本システムの利用が，日常的に継続可能な防災対策を促すことを目指す．また従来の防災情報共有システムに，ソーシャルゲームデザインを取り入れることで，本システムの利用者が，ゲーム感覚で現実的な防災支援を実現できる仕組みの設計を目指す．本稿では，システム利用者の防災用品に関する知識の向上および日常的な情報収集を促進させるための手法について述べる．

正確な多言語間コミュニケーション支援が求められる分野では用例対訳が多く用いられている．用例対訳は用例を正確に翻訳した多言語コーパスであり，正確な多言語変換が可能である．用例対訳の作成は人手で行われているため，十分な数の用例対訳を確保することが困難であった．そこで本稿では，用例の一部を穴あきにして入れ替え可能とした穴あき用例を活用し，単言語話者のみで用例対訳を作成する手法を提案・実装した．本手法では，単言語話者がそれぞれの言語で作成した正確な用例と，対訳になり得る穴あき用例の対とを用いることで，正確な用例対訳の作成を目指している．本稿の貢献は以下である．(1)穴あき用例を活用した用例対訳作成手法を提案し，実現した．(2)穴あき文の対と穴埋め単語の対の正確性担保を行った上で提案手法を適用することで，正確な用例対訳作成の可能性を示した．

対面上のコミュニケーションにおいては，相手の近況などはSNS等を利用して，対話が進められることが多い．本研究では，新たなコミュニケーション支援システムを提案する．提案システムでは，対話中の顔に様々な情報を提示する．

我々は、一人暮らしの大学生を対象とした自炊支援システムを開発した。実験では、システムが利用者の自炊を促進するきっかけとなることを示した。本稿では、新たに調理の手軽さを考慮したシステムを構築し、評価する。

現在，グローバル化による多言語間コミュニケーションの機会が増加している．しかし，多言語間での正確な情報共有は十分に行われていない．正確な多言語間対話支援が求められる場では，用例対訳が多く用いられている．また，用例対訳を質問と回答の対の形で保存した応答用例対を用いることで，より正確な多言語間対話支援が可能となる．しかし，応答用例対は多言語間対話支援システムの入力ログからの生成や，システムの管理者による登録が主なものとなっており，応答用例対の数の増加が課題となっていた．そこで本稿では，用例対訳の一つであり，用例の一部を穴あきにして入れ替え可能とした穴あき用例の概念を活用して，応答用例対および用例の作成を行う手法を提案する．本稿の貢献は，応答用例対と穴あき用例を活用した用例対訳作成手法を提案し，応答用例対の回答となる用例作成ができることを示した点である．

我々はこれまでに可動枠を用いた部分重畳表示型ビデオチャットシステム 「ドアコム Z」 を開発してきた．ドアコムＺ は，現実に存在する枠を介して遠隔地間を仮想的につなぎ，相手の空間と繋がっているような表示を行うビデオチャットシステムである．深度情報を用いることで，遠隔空間内における三次元的な移動と遠隔空間内の物に対する接触を表現した．遠隔空間内における三次元的な移動の実現により，「遠隔空間内に隠れる」 「遠隔空間内を指差す」 という表現が可能になった．また，遠隔空間内の物に対する接触の実現により，「遠隔空間内の物を掴む」 「遠隔空間内の物を動かす」 という表現が可能になった．しかし，「遠隔空間内の物を回転させる」 「遠隔空間内に物を置く」 という表現は実現できていない．そこで本研究では， 骨格情報と深度情報を用いた，遠隔空間内の物に対する接触後のインタラクションを提案する．

社会的な立場の変化や見た目の変化により，心理的な変化が起こることが知られている．我々は，このような見た目の変化による心理的な変化を観察するため，まず身長や体形といった身体のスケールに着目し，他者の身体感覚を体験するシステム 「イマミラー」 を開発した．イマミラーを用いた評価実験の結果，他者の身体感覚を違和感として提示できることがわかった．しかしイマミラーは，人手で身体形状モデルの作成を行うため，事前に身体形状を取得した人の身体感覚しか体験できない問題がある．システムの展示場所に居合わせた人同士の身体を即時に交換することで，利用者は様々な人の身体感覚を体験できる．そこで本稿では，イマミラーにおいて利用者同士の身体を即時に交換する手法を提案する．

大学入学に伴う一人暮らしを機に自炊を始めることは一般的だが，継続しなくなることも多い．その理由として，料理が面倒であることや，料理の習慣がないことが挙げられる．しかし一方で料理が嫌いな大学生は少数であり，何らかの動機付けによって自炊を習慣付けられる可能性がある．また，近年，食の外部化が進行している．しかし健康的な生活を送るためには食生活の自己管理が重要であり，若年のうちに食に対する知識や経験を深めることが求められる．そこで本研究では，大学生を対象とした自炊支援システム 「クックマ」 の開発を行った．クックマは，マイクロブログを通じた難易度別レシピ提示機能によって，調理能力の段階的向上やレパートリーの増加を図る．また，マイクロブログへの料理写真共有機能や，ゲーム的要素を利用した機能によって，自炊の動機付けや継続の支援を行う．評価実験の結果，以下の 3 点を明らかにした．(1) 調理能力を考慮して適切な難易度のレシピを提示することは，自炊を促進する可能性がある．(2) 料理写真をマイクロブログへ共有することは，自炊を習慣付けるきっかけとなる．(3) 利用者との応答にゲーム的要素を利用することは，自炊を習慣付けるきっかけとなる．

ToDo 管理の普及と習慣化には，ToDo の記録負荷の軽減が不可欠である．そこで本研究では，マイクロブログで日常的に発信される情報に基づいた ToDo 管理支援手法を提案している．本手法の実現には抽出対象となる ToDo を判定するための学習データ （正例） が必要となる．しかし，一般的に ToDo であると判断される内容には，評価者や ToDo 管理実践者の間で個人差がある．さらに，多様な表現が発生するマイクロブログ上の投稿内容に対応するため，構築する ToDo 判定器は，評価基準の継続的な更新が必要となる．そこで本研究では，ToDo 管理機能と行動評価機能を組み合わせた ToDo 管理手法について検討する．開発システムは，マイクロブログ上の投稿内容や，システムに登録された ToDo を，ToDo 管理実践者を含むシステムの利用者に提示することで評価を求める．

社会的な立場の変化や見た目の変化により，心理的な変化が起こることが知られている．我々は，このような見た目の変化による心理的な変化を観察するため，まず身長や体形といった身体のスケールに着目し，他者の身体感覚を体験するシステム 「イマミラー」 を開発した．本システムは，映像に写る他者の体が自分の動作と連動することで，鏡を見ているような表示を実現する．本システムの評価実験として，2 人 1 組で自分の身体と相手の身体を入れ替えてタスクを行う実験を行った．実験の結果，以下の知見が得られた．(1) 利用者は，他者の身体形状モデルを動かすことに関心が高い．(2) 自分の身体形状モデルを提示された場合，自分の感覚と合っていると感じる．(3) 他者の身体形状モデルを提示された場合，モデルに違和感を感じる．

我々はこれまでに可動枠を用いた部分重畳表示型ビデオチャットシステム 「ドアコム」 を開発してきた．ドアコムは，現実空間に存在する枠を介して遠隔地間を仮想的につなぎ，ユーザが相手の空間内を動き回ることができるようにするシステムである．ドアコムでは，深度センサーを用いて遠隔の空間をつなぐことで，遠隔空間内の三次元的移動を表現し，「遠隔空間内に隠れる」 「遠隔空間内を指差す」 という重畳表示ならではの表現を実現した．しかし，このシステムでは遠隔空間内の物に触れることができず，「自身の空間に侵入されている感覚」 に関しては，十分な効果を与えられていないことが課題であった．そこで，ビデオチャットにおいて遠隔空間における物を掴んで三次元的に移動可能な仕組みを開発し，試作システムを用いて実験を行った．実験の結果，提案手法により遠隔空間内における接触や移動が表現可能であることが確認できた．アンケートの回答から，接触表現や操作性についての問題点が明らかになった．そこで本稿では，「遠隔空間内の物に触れている感覚」 の向上を目的とし，部分重畳型ビデオチャットにおける接触表現手法を提案する．

留学生が講義中に抱える問題として、教員の説明が聞き取れないというものがあげられる。そこで我々は、携帯端末を用いて講義音声の録音と不明瞭箇所の記録と共有を行うことで、留学生の聴講を支援するシステムの提案をする。本稿では、本システムの概要と機能について述べる。

観光行動により得られるビッグデータから,旅行者の潜在的なニーズを把握することが可能だが,旅行者のニーズに即したサービスの構築を行うためには,サービスに対して有用なデータを明確にし,収集を促進する必要がある.位置情報付きデジタル写真は,新たな観光資源として有用だと考え,本研究では位置情報付加を目的としたデジタル写真収集システム「フォトポリエ」を開発した.フォトポリエでは,土地獲得ゲームを活用したGWAPにより,観光資源として有用な撮影対象を明確にし,正確な位置情報付きデジタル写真の登録を促進する.評価実験の結果,以下の3点を明らかにした.(1)観光資源として有用な撮影対象を明確にし,それに対応したゲーミフィケーション要素を考慮することで,より多くのデータを収集できる可能性がある.(2)ユーザ同士の相互作用は,位置確認を行うきっかけを与える可能性がある.(3)土地獲得ゲームを楽しみ,行動力のあるユーザに対してはデータ登録のモチベーションを維持できる可能性がある.

留学生が講義中に抱える問題として，教員の説明が聞き取れないというものがあげられる．後で検索しやすい板書とは異なり，口頭説明で不明瞭だった箇所を後で検索・復習することは容易ではない．また，今までの講義支援システムには，カメラなどの機材やシステムを管理する人材が必要な場合が多く，導入が困難であるという問題点があった．そこで我々は，携帯端末を用いて講義音声の録音と不明瞭箇所のマーキングを行い，その録音ファイルとマーキングデータを共有することで回答を募り，留学生の聴講を支援するシステムの提案をする．本稿では，本システムの概要と機能について述べる．

現在，自然でできた地形や景観を観光するツアーである“ジオツアー”が全国各地で注目されている．しかしジオツアーは，ツアーの目的であるジオサイトを容易に見つけることができなかったり，ジオサイトまでの道筋がわからなかったりなどが問題点として挙げられる．またジオサイトを巡るときに専門的な知識を持つガイドが必要であったり，一人で容易にジオツアーを実施できないという問題点もある．そこで本稿では，スマートフォンを用いたジオツアーガイドシステムを提案する．

日本語には尊敬語，謙譲語，丁寧語の三つの敬語表現がある．敬語表現は複雑であり，日本人でも正確に使い分けることが容易でない．特に外国人にとっても敬語文の意味の理解が困難である．理解が困難な理由は，敬語文に馴染みがない，漢字が分からないためである．従来の日本語読解支援システムでは，入力された文章に含まれる単語の解説を表示する方法である．しかし，文章と単語の解説を同時に見る必要がある．また，敬語文を普通語に変換する関連研究では，変換した普通語の理解が困難である．そこで，本稿では外国人向け敬語文理解支援システムを提案する．本システムでは，敬語文を変換，注釈，翻訳の3段階を行い，敬語文の理解の支援を目指す．今後はシステムの開発および有用性の検証を行う．

多様性のある音声対話エージェントの構築には，Web上のビッグデータの利用が有効である．しかし，ビッグデータから「笑わせる発言」などの抽象度の高い発話事例を収集することは容易ではない．そこで我々は，ヒューマンコンピュテーションを用いて，収集する手法を提案する．この研究では，我々が開発してきた場の親近感の向上を目的とした音声会話ボットにおいて，対話コーパスを作成する手法を検討した．

日本語には尊敬語,謙譲語,丁寧語の三つの敬語表現がある.しかし,敬語表現は複雑であり,日本人でも正確に使い分けることが容易でない.特に外国人にとっても敬語文の意味の理解が困難である.理解が困難な理由は,敬語文に馴染みがなく,また,漢字が分からないためである.従来の日本語読解支援システムは,入力された文章に含まれる単語の解説を表示する方法を用いている.そのため,文章と単語の解説を同時に見る必要がある.また,敬語文を普通語に変換する関連研究では,変換した普通語の理解が困難な場合もある.そこで,外国人向け敬語文理解支援システムを開発した.本システムでは,敬語文を「変換」「解釈」「翻訳」の3段階で変換し,敬語文の理解の支援を目指す.実験の結果,以下のことが分かった.(1)本システム使用時における文の理解度が一番高かったが,従来の日本語読解支援システム使用時における文の理解度と比較すると,有意な差が見られなかった.(2)他言語を得意とする外国人に対応するため,単語の解釈を翻訳する機能が必要である.

現在,グローバル化によって多言語間コミュニケーションの機会が増加している.多言語間コミュニケーション支援のために,機械翻訳や用例対訳などが用いられている.正確な情報の共有が重要となる医療分野などでは,十分に正確性が確保された用例対訳が用いられている.正確性の確保のためには,専門家へ用例対訳の作成を依頼することが望ましいが,正確な情報共有のために必要とされる用例対訳の数は多く,十分な数の用例対訳の作成や収集は困難である.我々は,現在,機械翻訳文をクラウドソーシングによって評価・訂正を行うことで,単言語話者であっても用例対訳作成が可能な手法の研究を行っている.これまでの研究では,日本語の用例から英語の対訳を作成する実験を行い,ある程度の精度を保った対訳が作成できることがわかった.しかし,これまでの実験で行ったのは日本語から英語の用例対訳作成のみのため,英語以外の言語でも同様に用例対訳の作成が行えるかの確認が必要である.本稿では,クラウドソーシングを用いた単言語話者による用例対訳作成手法を中国語に適用して実験を行い,英語以外の言語へ本手法が適用可能か調査を行った.

近年,情報技術の進歩発展により,世界中の人と簡単にやりとりすることが可能になり,文化の異なる人とのコミュニケーションの重要性が高まっている.しかし多言語間コミュニケーションにおいて,同一の単語を用いて会話をしている場合でも,相手の国や文化について十分に理解していないために,誤解が生じる可能性がある.現在,文化差の有無の判断は,人が行なう必要があるが,その判断には相手の文化に関する十分な知識が必要となるため,容易ではない.そのため,文化差が存在することを自動的に検出する仕組みが求められている.本稿では,提案する文化差検出手法の多言語間コミュニケーションにおける効果を検証するために,チャットアプリケーションの開発を行った.実験の結果,システムが提示した語句のうち約46.6%は人間も「文化差がある」と判断した語句であることがわかった.また,よりコミュニケーション内容を考慮した文化差内容の提示をする必要があることがわかった.

現在,グローバル化による多言語間コミュニケーションの機会が増加している.しかし,多言語間での正確な情報共有は十分に行われていない.この問題は,正確性が求められる医療分野や災害時において顕著に現れ,解決が求められている.このため,正確な情報共有を可能にする一技術である用例対訳を用いた支援や,用例対訳の作成が多く行われている.また,用例対訳の一つとして,用例の一部を穴あきにして単語の入れ替えを可能とした「穴あき用例」が存在している.本稿では,既に収集済みの用例対訳を用いた穴あき用例作成について調査を行う.本稿の貢献は以下である.(1)用例対訳を用いた穴あき用例の自動作成は困難であることを明らかにした.(2)穴あき用例作成のための手法を利用して,不足用例の発見,対訳作成支援,類似文の作成補助が可能であることを示した.

近年，パノラマ画像の撮影機器やパノラマ画像を利用したサービスが増加している．パノラマ画像は 1 枚の情報量が多いため，撮影者による意図の影響が少なく，閲覧者は様々な観点からパノラマ画像を閲覧できる．これは，様々な側面の情報が存在する観光分野にとって有用である．しかし，パノラマ画像は情報量が多いため，ただ画像を提示されただけではパノラマ画像のどこを注目するべきかわからない．そこで本稿では，パノラマ画像における興味の共有が可能な観光支援システム 「フォトリート」 の開発を行った．本システムは，他人が閲覧した範囲を提示することで，他人のパノラマ画像に対しての興味を共有が可能である．本システムの評価実験の結果，以下の知見を得た．(1) 利用者は他人が注目していた場所の提示だけでなく，他人が閲覧した明確な意図を知りたいと感じることを示した．また，意図が明確でない情報を提示した場合，その情報を押し付けだと感じ，不快に感じる利用者が存在した．(2) 他人の閲覧した画像範囲およびアノテーションを提示することで，利用者はその部分に注意が向き，パノラマ画像を見るきっかけとなる可能性を示した．(3) 他人が閲覧したという情報をパノラマ画像に付与することで，パノラマ画像をよりよく閲覧するという行動を誘発できる．

現在,グローバル化によって多言語間コミュニケーションの機会が増加している.多言語間コミュニケーションの支援として,機械翻訳や用例対訳などが用いられている.正確な情報の共有が重要となる医療分野などでは,十分に正確性の確保された用例対訳が使用されている.しかし,正確な情報共有のために必要とされる用例対訳の数は多く,十分な数の用例対訳の収集は困難である.我々は,現在,機械翻訳文をクラウドソーシングにおいて評価・訂正を依頼することで,単言語話者であっても用例対訳作成を行うことができる手法の研究を行っている.これまで,クラウドソーシング作業者に会話文の形式で機械翻訳文を提示することで,応答用例対を作成できることが分かった.しかし,会話文を用いた応答用例対作成手法では,用例対訳にも使用可能な機械翻訳文や訂正文が作成されていても,用例対訳としての利用可能性の評価を専門家に依頼して行う必要があるため,応答用例対作成手法のみでは用例対訳の作成は行えなかった.本稿では,評価後の機械翻訳文を評価値によって分類し,評価値ごとに処理をかえることで,用例対訳と応答用例対を同時に作成する手法を提案する.

現在，グローバル化による多言語間コミュニケーションの機会が増加している．しかし，多言語間での正確な情報共有は十分に行われていない．正確な多言語支援が求められる場では，多言語用例対訳が多く用いられている．用例対訳の作成には多言語の知識が必要となるが，多言語話者の人数は少なく，大きな負担がかかっている．そこで本稿では，単言語話者のみで多言語用例対訳候補の作成を行う，多言語用例対訳作成手法の提案を行う．従来，単言語話者のみを用いる場合は機械翻訳が多く用いられてきたが，正確性が低い翻訳文から正確な対訳文を作成することは困難であった．本提案では，一部の単語のみを多言語辞書を用いて正確に変換し，文の構造をグラフ化した画像を提示することで，正確な多言語対の作成を目指す．また，クラウドソーシング上の労働者に作業委託を行うことで，安価な用例対訳の作成を目指す．本稿では，正確な単語や文の構造を用いた提案手法により，不真面目な Worker の減少の可能性や正確な対訳候補作成の可能性を示す．

東日本大震災後,ネットワークを利用した研究やサービスが多く開発されたが,災害発生後はネットワークが利用できない場合が多い.また,出先などの普段行かない場所で災害に遭うと,すぐに対処できない可能性が高い.さらに,災害時に利用する機能を災害時にいきなり利用することは困難である.そこで,災害発生前から利用可能なオフライン対応型災害時避難支援システム 「あかりマップ」 を開発している.今回,実環境における 「あかりマップ」 の利用可能性を確認するため,地域住民に 「あかりマップ」 を利用してもらい,利用可能性について調査した.本研究の貢献は以下の 3 点にまとめられる.(1) 知り合いである他の利用者のポイント獲得状況が把握できることは,システムの利用を促進できる可能性がある.(2) 利用者が地元の地理に詳しい場合,避難支援情報を新規登録をする際,現地に行かず家で済ませる場合がある.(3) 国や県が登録している避難所データは,最新の状態でない可能性があるため,現地に住んでいる人たちからの登録や更新が必要である.

災害時にネットワークは利用できない可能性が高い。また、災害時に利用する機能を、災害時にいきなり利用することは困難である。これらを背景として、我々は災害時避難支援システムの開発を行ってきた。今回、利用者による自発的なシステムの利用を支援する機能を開発し、評価実験を行った。

異文化間コミュニケーションにおいては、文化の違いが誤解や摩擦を引き起こす場合がある。本発表では、文化差の重要度を考慮した、コミュニケーションにおいて注意すべき文化差の検出手法を提案する。

本研究では、個人のTo-Doの公開掲示と相互支援によるTo-Doリスト利用促進システム「ぷくりす」を開発した。本稿では、管理対象であるTo-Do候補をマイクロブログから自動抽出する手法について述べる。

観光利用を想定した、パノラマ画像および動画を用いたコンテンツ作成支援システム「フォトリート」の開発を行った。本システムの目的は、観光地への興味・関心を喚起させることである。適用対象として、世界遺産の一つである高野山の町石道を想定している。

我々は，研究室メンバの在室有無を提示するシステムを開発してきた．しかし，在室有無の提示のみでは，訪問者は研究室メンバの詳細な状況の把握が困難である．そこで，研究室メンバからの自発的なコメント提示により，訪問者が状況を把握することを目指す．また，本システムの在室管理の方法には，自動と研究室メンバからの手動操作がある．しかし，研究室メンバは入退室する際，必ずしも手動操作するとは限らない．そこで，コメント提示と同時に手動操作による在室有無を得ることで，在室有無の精度向上を目指す．今後は，コメント提示機能の効果を検証する．

現在日本には，慢性疾患をもつ高齢者が多く，在宅で食事療法を行う場合がある．しかし，既存の食事調査法では，高齢者の食事調査は困難である．そこで，高齢者向けの栄養管理システムと，そのサポートをするための栄養士向けシステムを開発し，評価実験を行った．本稿では，栄養士向けシステムの評価結果について述べる．

我々は,医療分野への提供を目的とした多言語用例対訳の収集,共有に関する研究を行ってきた.この研究の課題として,用例対訳の数は不十分であることが挙げられる.また,近年,通知機能などを利用できるスマートフォンが普及している.スマートフォンは空き時間に利用されることが多い.そこで我々は,ユーザの空き時間に登録を促す通知機能を活用した,用例対訳登録支援システム「しょこらん」の開発を行った.予備実験の結果より,通知機能が用例対訳を登録するきっかけとなる可能性があることが得られた.さらに,本実験の結果として,以下の2点が得られた.(1)ランキングよりも各ユーザの貢献情報を提示する方が,用例を登録するきっかけを与える可能性がある.(2)通知内容の貢献情報が用例を考える手がかりとなる可能性がある.

多言語間での正確な情報の共有は困難であり,医療分野などの正確な情報の共有が求められる場では,正確性の確保が行われた多言語の対である用例対訳が多く用いられている.用例対訳の提供には正確性評価が重要となるが,評価すべき用例対訳の数は多く,十分な評価を集めることは困難だと考えられる.そこで本稿では,クラウドソーシングを用いた多言語用例対訳作成手法を提案する.本手法では,まず,クラウドソーシングを用いて用例の使用者の属性を特定する.次に,機械翻訳を行った用例に対して使用者の属性を付与することで多言語用例対訳を作成する.本稿の貢献は,クラウドソーシングを用いて用例の使用者の属性情報を取得する手法を提案し,クラウドソーシングを用いた多言語用例対訳作成に用例の使用者の属性情報を付与することで,一部の多言語テキストペアにおいて正確な用例対訳の作成が行える可能性を示した点である.

やさしい日本語とは,外国人でも日本語を理解できるように,語彙の制限などにより簡易化した日本語である.しかし,外国人に対してある程度の日本語能力を要求するため,特に日本語初学者にとっては,機械翻訳を介した母語テキストの方が理解しやすい可能性がある.そこで本稿では,中国語・英語・ポルトガル語を母語とする日本語初学者を対象とし,在日外国人向けテキスト(やさしい日本語文および機械翻訳文)の理解度を調査した.理解度評価実験の結果,精度が低い(もとの意味が残っていない)場合を除き,日本語初学者にとって,機械翻訳文はやさしい日本語と同程度か,それ以上に理解しやすいことが示唆された.

現在,日本には慢性疾患をもつ高齢者が多く,在宅で食事療法を行う場合がある.しかし,既存の食事調査法は,記憶への依存が大きく,高齢者への継続的な食事調査の実施は困難である.そこで,高齢者と栄養士のための栄養管理システムを開発し,評価実験を行った.システムの利用履歴とアンケートより,被験者 15 名中 13 名は毎日食事記録を行い,このうち 11 名は記録に対するフィードバックも毎日確認し,システムの理想的な利用を達成した.また,実験期間に高齢者が新規登録した料理 323 件中 314 件が栄養士向け機能より修正され,より正確なフィードバックを高齢者に提供できたと考えられる.

紀伊半島は，自然信仰の歴史的な価値を持つだけでなく，その特有の地形および気候，植生などの自然環境にも大きな特徴を持つ地域である．和歌山大学は，様々な紀伊半島に関する知的資産を有しており，情報通信技術とこれらの知的資産を有機的に結びつけた積極的な活用が求められている．そこで，本研究ではこれらの知的資産を最大限活用することを目指し，デジタル和歌山プロジェクトを立ち上げた．我々は，デジタルアーカイブの (1) 構築，(2) 収集支援，(3) 利用促進の 3 つの課題を設定し，それぞれの視点から紀伊半島における文化的，歴史的，地理的なデジタルアーカイブの構築および整理，収集を進め，地域の特徴に適した観光利用，教育利用の可能なシステムおよびサービスの実現を目指す．Kii Peninsula has historical worth of natural faith. Furthermore, it is an area with the large features, such as the characteristic geographical feature and climate, vegetation, and natural environment. Wakayama University has an intellectual asset about various Kii Peninsula. We will connect these intellectual assets using information and communication technology organically. We launched a new research project, named Digital Wakayama Project. Our research aims at utilizing these intellectual assets to the utmost. We focus attention on three challenges: (1) construction of digital archives, (2) collection support of digital archives, and (3) promotion of utilization of digital archives. We will perform the cultural, historical, and geographical construction of digital archives and arrangement in Kii Peninsula, and collection from each viewpoint. Furthermore, we aim at realization of the system and service suitable for the feature of the area in that sightseeing use and educational use.

我々は，自動で在室を管理するシステム"Docoitter"を開発してきた．しかし，自動での在室管理のみでは正確性に限界がある．本稿では，利用者から在室情報の提供を促し，自動在室管理との併用を行った在室管理システムの評価について述べる．

料理の栄養計算には，その料理に使われる食材の食品成分番号と重量のデータが必要である．Web上の情報を使って自動生成したデータを管理栄養士が作成した料理データと比較し，その妥当性を分析する．

本研究では，個人タスクの公開掲示を行うTo-Doリスト利用促進システム「ぷくりす」を開発した．本稿では，システム利用者の管理意識の向上を目的としたタスク管理Webシステムを中心とした機能について述べる．

やさしい日本語によって情報の提示を行う場合，在日外国人に対してある程度の日本語能力を要求するが，文の内容は正しく，読み易くなる．しかし，やさしい日本語への書き換えには，わかりやすい単語の利用や言い換えなどの相応のコストがかかる．また，外国人に対する情報伝達の手段としては，機械翻訳を利用するという手段もある．機械翻訳によって母語での情報提示を行う場合，日本語の習得を要求しないため，在日外国人にとって負荷が少ないと考えられる．しかし，翻訳精度によっては文意の理解に大きな負荷がかかったり，そもそも理解出来なかったりする場合もある．そこで本稿では，中国語を母語とする日本語初学者を対象とし，やさしい日本語文および機械翻訳文 （中国語） の理解のしやすさについて調査を行った．テキストから読み取れる内容の読み取り内容の評価実験により，以下の点を明らかにした．（1） 日本語初学者の場合，やさしい日本語文よりも母語で書かれた機械翻訳文の方が理解しやすい可能性がある．（2） 今回の実験で用いた，やさしい日本語文 （平均 45.0 文字），機械翻訳文 （平均 33.0 文字） においては，対象となる文の長さは，文の理解しやすさに，ほとんど影響していない．（3） 機械翻訳文の正確性は，文の理解しやすさに影響する．ただし，正確性の評価が低い文でも，約 60% の文については意味をほとんど読み取れていることがわかった．When showing native information in plain Japanese, a foreign resident in Japan can read and understand the contents of the sentence easily. For an understanding of plain Japanese, a certain level of Japanese skills is required. However, rewriting to plain Japanese requires relatively high cost, such as use of an intelligible word, paraphrasing and so on. There is a method which show native information by machine translation to communicate with foreign residents. Japanese skills acquisition is not required when machine translation performs information presentation by a native language. We think that this method has little load for a foreign resident in Japan. However, when translation accuracy is not good, this method may cause big load for an understanding of a meaning of a sentence, or you may be unable to understand a sentence at all. We investigated the ease of understanding between plain Japanese and machine translation (Chinese) at Japanese beginners who are Chinese a native language. We carried out the experiment: a description experiment of the contents which can be read in a text. As a result, we obtained following findings. (1) Machine translation can be easier to understand the meaning of a sentence than plain Japanese for Japanese beginners. (2) The length of a sentence, in the easy Japanese sentence (an average of 45.0 characters) and in machine translation sentence (an average of 33.0 characters), has not influenced an understanding of a meaning of a sentence. (3) The accuracy of a machine translation sentence influences an understanding of a meaning of a sentence. However, we found that the sentence with low evaluation of accuracy has also read most meanings about the sentence of about 60 %.

近年スマートフォンやタブレットなどの高機能携帯端末の普及により,ナビゲーションシステムを利用する機会が増加している.また,建物の高層化や建て増しにより,建物の構造が複雑になっていることから,屋内でのナビゲーションの需要が高まり,それに関する研究が活発に行われている.しかし,屋内ナビゲーションに関する研究の多くは想定する利用者を絞っておらず,屋内での位置推定の精度向上が目的となっている.道に迷いやすい人がナビゲーションを利用することが多いにも関わらず,従来研究では,道に迷いやすい人についての考慮がなされていない.本研究では,迷いやすい人の特徴を考慮した屋内ナビゲーションシステムの開発を行った.本システムはQRコードマーカとスマートフォン専用アプリケーションから構成される.QRコードマーカを目印とし,スマートフォン画面上にARで自分の進むべき方角の矢印を表示することで,迷いやすい人でも直感的に屋内を案内するシステムである.本システムの性能評価として,本システムを利用した場合,紙地図を利用した場合,何も利用しない場合との比較を行った.本研究の貢献は以下にまとめられる.(1)迷いやすい人の特徴を考慮した屋内ナビゲーションシステムを実現した.(2)提案システムは迷いやすい人には有効で,安心感のある案内を行うことができた.

近年スマートフォンやタブレットなどの高機能携帯端末の普及により，ナビゲーションシステムを利用する機会が増加している．また，建物の高層化や建て増しにより，建物の構造が複雑になっていることから，屋内でのナビゲーションの需要が高まり，それに関する研究が活発に行われている．しかし，屋内ナビゲーションに関する研究の多くは想定する利用者を絞っておらず，屋内での位置推定の精度向上が目的となっている．道に迷いやすい人がナビゲーションを利用することが多いにも関わらず，従来研究では，道に迷いやすい人についての考慮がなされていない．本研究では，迷いやすい人の特徴を考慮した屋内ナビゲーションシステムの開発を行った．本システムは QR コードマーカとスマートフォン専用アプリケーションから構成される．QR コードマーカを目印とし，スマートフォン画面上に AR で自分の進むべき方角の矢印を表示することで，迷いやすい人でも直感的に屋内を案内するシステムである．本システムの性能評価として，本システムを利用した場合，紙地図を利用した場合，何も利用しない場合との比較を行った．本研究の貢献は以下にまとめられる．(1) 迷いやすい人の特徴を考慮した屋内ナビゲーションシステムを実現した．(2) 提案システムは迷いやすい人には有効で，安心感のある案内を行うことができた．In recent years, the opportunity to perform navigation has been increasing by the spread of highly efficient personal digital assistants, such as a Smartphone and a Tablet. Therefore, an indoor navigation system is needed because high-rise buildings are increasing and a building by extension and alteration causes complicated. Although, many of researches about indoor navigation did not limit the user who assumes. Many of researches focus on the accuracy improvement of indoor position-measurement. These research did not consider about those who lose their way easily, although they use a navigation system in many cases. In this paper, we have developed a navigation system using the QR code and a Smartphone, called "DoCoKa." Especially DoCoKa aims at solution of the problem of those who lose their way easily. The user uses the QR Code marker as a landmark. The indoor navigation system shows arrow to the right direction by AR on a Smartphone's screen. We carried out the comparison experiments using three conditions: the DoCoKa, a paper map, and a control group. The contributions of this study are as follows: (1) We proposed on indoor navigation system in consideration of the features of those who stray easily. (2) Navigation by the system is effective in those who stray easily. The system which give a comfort was performed.

多言語間コミュニケーションにおいて，同一の単語を用いて会話をしている場合でも，相手の文化について十分に理解していないために，誤解が生じる可能性がある．我々は，文化差の検出手法を提案し，文化差可視化システムの開発を行っている．文化差可視化の目的は，文化差理解支援である．文化差の可視化の方法としては，お互いの言語における語句の説明を，文字 （説明文） を用いる方法や画像を用いる方法が考えられる．我々はこれまでに，文化差理解支援における，説明文および画像による文化差の可視化効果の検証を行った．検証実験の結果，画像による文化差の可視化は，説明文に比べ，短時間での文化差の判定を可能にし，文化差判定の主観的な負荷が低いことを示した．しかし，「説明文」 の提示および 「画像」 の提示は，いずれも文化差理解支援において，十分に貢献しない可能性があることもわかった．そこで，低負荷かつ的確な文化差理解の支援手法を実現するためのリソースとして，Web 上に存在する 「文化差の理解を促す事例」 に着目した．本稿では，文化差事例の収集サービスを提案し，サービスの実現に必要となる文化差事例の収集手法および収集した文化差事例の適切さについて述べる．There is a possibility that the misunderstanding is caused in multilingual communications, because people cannot understand enough other culture even when talking by using the same word. We propose cultural difference detection methods and develop a cultural differences visualization service. The purpose of the cultural differences visualization is to support cultural differences understanding. There are two methods to visualize cultural differences using words and phrases and using images for each word in each language. We verified the effect of visualization of cultural difference understanding supports between using words and phrases and using images. From the result of the verification experiments, we found that the method of cultural differences by images enabled the judgment of a cultural difference in a short time compared with that of cultural differences by words and phrases. However, the accuracy rate of cultural difference understanding is low. Both methods may not fully contribute from a viewpoint of cultural difference understanding support. Therefore, we focus on the "case example of a cultural difference" on the Web. This paper proposes a collection service of a cultural difference case. Then, we present the collection method of cultural difference cases and the collected appropriateness of cultural difference cases.

これまで我々は,Wikipediaを用いた文化差検出手法に関する研究を行ってきた.今回,これまでの文化差検出手法を応用した,Web上に存在する文化差の事例データを収集するサービスを提案する.我々が開発した文化差検出手法では,ある語句に関して,2つの言語間の文化差の有無の検出が可能であった.文化差データの収集サービスでは,その語句において具体的にどのような文化差があるかをWeb上から見つけ提示する.

本研究では，個人が管理するToDoリストから公開しても良いタスクを収集し展示することで，公共空間にいる人々から共感・共有化を求める．その結果から得られる達成感や共有意識の促進から，タスク管理に対するその場のコミュニティを通したモチベーション維持支援を行う．

東日本大震災ではネットワークを利用した安否情報の確認や，被災地の情報伝達などが多く行われた．しかし，ネットワークの復旧が早かった地域では避難支援を行うことができるが，復旧が遅れた地域では，避難支援を行うことができない．また，ネットワークの早期復旧が行われた地域でもネットワークが混雑してしまう場合が多く，避難支援を行うことが難しい．そこで本研究では，スマートフォンを用いた，災害前のオンライン時に定期的に避難支援情報を収集し，その情報を利用することで災害時のネットワークが利用できない場合にも避難支援を可能した，日常利用する災害時支援システムの開発を行う．

我々は,多言語用例対訳共有コミュニティにおいて,用例評価のモチベーション維持支援を行っている.これまでに,楽しさや達成感などの要素を用いた,支援システムを開発し,支援を行ってきた.しかし,エンタテイメント要素により作業精度への影響が考えられる.これまでのモチベーション支援研究では,エンタテイメント要素の作業への影響について議論されていない.特に,エンタテイメント要素による作業目的の置き換えによって,不真面目な作業者が発生してしまうことが考えられる.そこで本稿では,用例の評価活動における,エンタテイメント要素による評価精度の影響について調査する.多数の評価データから正解データを作成し,それをもとに作業者の評価精度について分析する.本稿の知見は次の2点にまとめられる(1)用例の評価活動において,エンタテイメント要素による大きな影響はない.(2)用例間の評価活動において,エンタテイメント要素による大きな影響はない.

現在,在日外国人数は年々増加しており,多言語によるコミュニケーションの機会は増加している.コミュニケーションを行う際,言語の違いは大きな障壁となる.また,医療の分野では医療従事者と患者間での正確性の高い意思の疎通が重要である.そのため,多言語間での医療対話を支援するシステムでは,精度が保証された用例対訳が必要とされている.このため,人手による用例対訳の収集が行われている.医療現場で求められている用例対訳の作成には,医療現場の対話の情報が不可欠である.しかし,医療現場の十分な対話情報を得ることは難しい.そこで,本研究では多言語間対話支援システムの対話情報とWeb検索を利用することで,少量の医療対話情報からでも,医療現場で要望が高い用例作成の支援が可能な手法を提案する.用例作成の際に,手がかりとなる用例を収集することで支援を行う.本手法を用いることで38%の割合で,従来の手法では作成しにくい(想起しにくい)「医療手がかり用例」をWeb上から抽出できることが分かった.

在日外国人とのコミュニケーションを支援する手法として,機械翻訳による母語情報の提示や,やさしい日本語による情報の提示がある.しかし,これらの手法による文意の理解のしやすさの比較については,まだ研究が行われていない.そのため,本研究では機械翻訳による母語情報の提示とやさしい日本語による情報の提示の2つの手法を比較し,在日外国人にとって,どちらの手法の文意が理解しやすいのかについて調査を行った.実験の結果,以下の知見が得られた.(1)日本語が母語でない話者であったとしても,ある程度の日本語能力があれば,機械翻訳文による母語情報の提示よりも,やさしい日本語文による情報の提示の方が理解しやすい.(2)機械翻訳文の精度と機械翻訳文の理解のしやすさには相関関係があるが,精度の高い機械翻訳文による母語情報の提示の方がやさしい日本語文による情報の提示よりも理解しやすいとは限らない.これは機械翻訳結果による文法や語順の乱れのため,文意の把握に負担がかかるからだと考えられる.

現在,在日外国人数は年々増加しており,多言語によるコミュニケーションの機会は増加している.しかし,多言語間での正確な情報共有は十分に行われていない.この問題は,医療分野や緊急時において顕著に現れ,解決が求められている.このため,正確な情報共有を可能にする一技術である用例対訳を用いた支援が行われており,用例対訳の作成も多く行われている.用例対訳とは,用例を多言語に翻訳した多言語テキストペアのコーパスであるしかし,用例対訳の利用や作成に関する個々の研究は行われてきているが,用例対訳の収集およひ利用の両場面を考慮したシステム構築に関する研究は行われていない.本研究は,用例対訳の新たな収集方法や利用方法を考案し,収集およひ利用システムの構築手法を明らかにすることを目的とする.

近年,機械翻訳技術は急速に進展しているが,完璧な翻訳を行うことは困難であり,翻訳精度評価が不可欠である.翻訳精度評価手法には,人が直接確認する人手評価と,参照訳を用いた自動評価がある.これらの手法では,原文と翻訳結果を比較し,翻訳精度を判定する.我々は,評価における原文の参照が,翻訳精度の判断に悪影響を及ぼす可能性があると考えた.本研究では,翻訳精度評価作業における原文参照の影響について分析を行った.分析の結果,原文を参照する従来の評価手法を用いた場合,実利用において理解可能な文でも精度が低いと判定する,過小評価が発生しやすい傾向がみられた.

多言語間コミュニケーションにおいて,同一の単語を用いて会話をしている場合でも,相手の文化について十分に理解していないために,誤解が生じる可能性がある.現在,文化差の有無の判断は,人が行う必要があるが,その判断には相手の文化に関する十分な知識が必要となるため,容易ではない.本稿では,我々がこれまでに提案した文化差の検出手法である,日本語版・中国語版Wikipediaにおける相互言及の有無に着目した方法における誤検出語句を分析し,手法の改良を目指す.分析の結果,記事が自国について偏った記述をしている可能性があることや,記述量が少なく詳しい説明がされていない場合があることがわかった.そこで,これらの特徴を考慮した改良手法を検討した実験の結果,すべての文化差に関して,従来手法よりも精度よく検出できることを示した.

現在，グローバル化による多言語間コミュニケーションの機会が増加している．しかし，多言語間での正確な情報共有は十分に行われていない．正確な多言語支援が求められる場では，多言語用例対訳が多く用いられている．用例対訳の作成には多言語の知識が必要となるが，多言語話者の人数は少なく，大きな負担がかかっている．そこで本稿では，単言語話者のみで多言語用例対訳候補の作成を行う，多言語用例対訳作成手法の提案を行う．本提案では，画像を提示することで正確な多言語対の作成を目指す．また，クラウドソーシング上の労働者に作業委託を行うことで，安価に用例対訳の作成を目指す．本稿の貢献は，画像を用いることで，単言語話者のみで機械翻訳よりも高精度の多言語用例対訳候補の作成が可能であることを示した点である．Recently, worldwide globalization has helped to increase communication among people with different native languages. However, it is not enough that multilingual accurate information sharing. In general, multilingual support systems for applications that require high accuracy use multilingual parallel texts. Multilingual parallel-text creators require the multilingual knowledge. However, the number of multilingual speakers is few. Multilingual parallel-text creators are imposed a big burden. Therefore, we have proposed multilingual parallel-text creation method that creates by only monolingual speakers. Our method creates accurate multilingual texts pair using images. Moreover, our method commissions workers in the crowdsourcing to create at a low price. The contribution of this paper is the following. Our method can create more accuracy parallel-text candidates than the existing machine translation.

現在，日本の医療現場では，医療従事者と外国人患者との対話に大きな課題がある．特に入院患者については 24 時間体制で通訳を行う必要があるが，その対応は困難である．我々はこれまでに，入院場面における医療従事者と外国人患者との対話を支援する 「ぷち通」 の開発を行ってきた．入院場面を想定した試用実験では，おおむね好評であったが，病院の導入には至っていない．そこで本稿では，大規模病院で試験導入を行ない， 「ぷち通」 の問題点を抽出した．本研究の貢献は次の 3 点にまとめられる． (1) 医療機関へ携帯型多言語間医療対話支援システムの導入を行った． (2) 医療対話では 「医療場面に応じた定型文のセット」 が多用される． (3) 正確性と迅速性が求められる医療現場では，システム利用者は未知の機能を試さない．In the medical field, there exists a serious problem with regard to communications between hospital staffs and foreign patients. For example, medical translators cannot provide support in cases in which round-the-clock support is required during hospitalization. We have developed a multilingual communication support system called "Petit Translation" between people speaking different languages during hospitalization. From the results of introduction of "Petit Translation" to a hospital, we found the following results. (1)We have introduced the multilingual communication support system for a handheld device to the hospital. (2)They often used phrases sets appropriating to medical scene in the medical communication. (3)In the medical field, they need accuracy and speed. Therefore, they only use functions they already know.

多言語間コミュニケーションにおいて，同一の単語を用いて会話をしている場合でも，相手の文化について十分に理解していないために，誤解が生じる可能性がある．我々は，文化差の検出手法を提案し，文化差可視化システムの開発を行っている．文化差可視化の目的は，文化差理解支援である．文化差の可視化の方法としては，お互いの言語における語句の説明を，文字 （説明文） を用いて行う方法や画像を用いて行う方法が考えられる．本稿では，文化差理解支援における説明文および画像による文化差可視化の効果の検証を行った．There is a possibility that the misunderstanding is caused in multilingual communications, because people cannot understand enough other culture even when talking by using the same word. We propose cultural difference detection methods and develop a cultural differences visualization service. The purpose of cultural differences visualization is to support cultural differences understanding. There are two methods to visualize cultural differences using words and phrases and using images for each word in each language. In this paper, we verified the effect of visualization of cultural difference understanding supports between using words and phrases and using image.

我々は，用例対訳共有コミュニティにおいて，用例評価のモチベーション維持支援を行っている．これまでに，楽しさや達成感などの要素を用いた，支援システムを開発し，支援を行ってきた．しかし，継続的な評価作業を十分に支援できていない．そこで本稿では，評価を行うユーザに対して競争相手に見せかけたエージェントを提示し，そのモチベーション維持効果を検証した．本稿で提案するエージェントは，最近システムを利用し始めたユーザとして提示され，ユーザとエージェントは作業量の競争を行う．また，同じ初心者ユーザという親近感を用いて，ユーザの継続的な活動参加を支援する． 3 日間の予備実験の結果，エージェントユーザの評価数をユーザに提示することで，ユーザはその評価数を超えて活動する傾向があることが分かった．We have supported people who join a parallel-text sharing community to motivate examplesentences evaluators. Hence, we have developed the support system that employs factors like "fun" and "accomplishment." However, the system do not enough motivate users who evaluate sentences. Therefore, we proposed an agent user that act a contender for a user and verified the effect of supporting sustainable motivation. The agent user is introduced as the first user on this system, and contests with a user on quantity of evaluating work. Moreover, the agent user motivates the user who evaluate sentences using a sense of "affinity" because the agent user performs the first user on the system. We conducted the experiment for 3 days and we revealed that the users tend to evaluate sentences over the agent user's works when the user saw the agent user's quantity of work.

近年，情報技術の発展に伴い，ライフログに関する研究が活発に行なわれている，しかし，ライフログデータを用いて他人とコミュニケーションを行なうことに着目した研究は少ない．そこで我々は，ライフログデータをもとに自動的にブログ記事を生成するシステム "BlogWear" を開発した．これまでの実験の結果，大量のライフログデータから作られる記事は閲覧者にとって変化が少なく，比較的早い段階でブログ記事として，飽きられてしまう傾向が見られた．そこで本研究では，ライフログデータに対して漫画表現を用いることで，よりエンターテイメント性のあるコンテンツを閲覧者に提供することを目指した．本研究の貢献は，次の 3 点にまとめられる． (1) 漫画表現を用いてライフログデータを提示することは，閲覧者に面白さを提供することを示した． (2) ライフログデータの提示手法によって，発生するコミュニケーションに違いが見られる可能性があることを示した． (3) ライフログデータを用いた漫画表現は，ライフログデータの閲覧を促す可能性があることを示した．In recent years, researches about lifelogging are increasing because of developing information technology. However, few researches deals with communication with others using lifelogging technology. Therefore, we have developed BlogWear system which generates weblog entries automatically using lifelogging data. The results of our previous experiment showed that huge entries from lifelogging data have few changes and the viewers get tired of them in the early stage. Therefore, this study proposes a method that generates a comic from lifelogging data. The contributions of this study are (1) Showing lifelogging data using a comic expression can make the viewers fun. (2) Communication resulting from lifelogging data can take on different forms depending on the providing method. (3) A comic generated from lifelogging data can motivate viewers to view lifelogging data.

多言語間コミュニケーションにおいて,同一の単語を用いて会話をしている場合でも,相手の文化について十分に理解していないために,誤解が生じる可能性がある.我々は,文化差の検出手法について検討を行っているが,文化差検出手法を評価するためには,ある程度の規模の評価データ(文化差判定のためのコーパス)が必要となる.そこで我々は,クラウドソーシング(Crowdsourcing)を利用した文化差判定コーパスの構築を検討している.本稿では,まず,クラウドソーシングを利用した文化差判定コーパス構築のために行った従来手法の問題点について述べる.次に,単言語を理解する作業者による文化差判定方法について提案し,クラウドソーシングの利用可能性について議論する.

近年，日本における外国人留学生数が増加している．これまで，日本語試験の学習支援に関する研究は多く行われてきた．日本人との会話においては，学校では学習することのできない言葉（方言，流行語など）が用いられる場合がある．方言や流行語などは辞書には記載されておらず，また学校でも学習することのできない言葉である．このような日常生活の中でよく使われる日本語を生活日本語と呼ぶ．本研究では，モバイル端末を用いることにより，空いた時間を利用してどこでも好きなときに学習することができることを目標とし，日常生活の中で，外国人留学生自身にとって必要な日本語を学習しやすいシステム「日本語広場」の開発および評価を行い，次の知見を得た．(1) 日本語広場を用いることで，生活日本語を有効に収集できた．評価実験で収集した日本語ファイルのデータの92％が日本語能力試験1級～4級の出題範囲外であった．(2) 日本語広場は，利用者の学習モチベーションの向上に効果を与える可能性がある．In recent years, the number of international students studying in Japan keeps increasing. Even though language studying systems have been developed, there are still critical problems unsolved for Japanese speaking. For example, dialects are used in everyday talking, while they are not taught in the school or found in the dictionary. This research is to create a language studying assistant system named "Japanese Square"on the smart phone, and to use a self-feedback system to evaluate it. The purpose of the research is to help international students to improve their Japanese speaking by simply using their smart phone anywhere and anytime. Our proposal is that Japanese Square is simple and useful in the language improving for international students. The results of this research are as below. (1) By using Japanese Square, we have collected life Japanese effectively. In the evaluation experiment, 92% of the Japanese files collected were excluded from Japanese Language Proficiency Test (Level 1 to Level 4). (1) The use of Japanese Square in enhancing Japanese study is effective, especially in the explanation of words and the memory of Japanese files with pictures. (2) The information sharing function of Japanese Square could enhance the motivation of Japanese studying.

近年,日本における外国人留学生数が増加している.これまで,日本語試験の学習支援に関する研究は多く行われてきた.日本人との会話においては,学校では学習することのできない言葉(方言,流行語など)が用いられる場合がある.方言や流行語などは辞書には記載されておらず,また学校でも学習することのできない言葉である.このような日常生活の中でよく使われる日本語を生活日本語と呼ぶ.本研究では,モバイル端末を用いることにより,空いた時間を利用してどこでも好きなときに学習することができることを目標とし,日常生活の中で,外国人留学生自身にとって必要な日本語を学習しやすいシステム「日本語広場」の開発および評価を行い,次の知見を得た.(1)日本語広場を用いることで,生活日本語を有効に収集できた.評価実験で収集した日本語ファイルのデータの92%が日本語能力試験1級〜4級の出題範囲外であった.(2)日本語広場は,利用者の学習モチベーションの向上に効果を与える可能性がある.

近年，国際交流が盛んに行われており，日本の大学も多くの留学生を受け入れている．しかし，非母語で行われている講義の内容理解に困難を感じている学生もいる．その理由として，大学の講義においては，日常会話で用いられない専門用語などの単語が多く用いられていることが挙げられる．そこで本研究では，講義中に用いられる単語に関する情報を共有できる関連情報共有型講義理解支援システム YukiPad2 を開発した．本稿では，開発したシステムの評価実験を行い，本システムが留学生の学習に与える影響について調査した．調査結果から次の知見が得られた．(1) YukiPad2 の共有マーカ機能は講義中や復習時に気づきを与え，講義理解を支援する．(2) YukiPad2 が提供する関連情報の中で，特に講義を理解する上では，母語の単語と説明文が重要である．(3) 留学生は YukiPad2 を用いて専門用語の情報を多く確認した．An international exchange is performed flourishingly in these days. Many Japanese universities accept many foreign students. However, there are students who have some problems in understanding the lecture which is performed by non-mother language. One reason for that is a lot of technical terms which is not used in daily life are used in the lecture of a university. Therefore, we have developed a lecture understanding support system, called YukiPad2 . YukiPad2 can share an associated information of words which is used in the lecture. In this paper, we performed an evaluation experiment using the developed system, and researched the influences of learning for international students. We obtained the following findings from the experiment. (1) A sharing marker function will give an awareness and support lecture understanding during the lecture and after the lecture. (2) A word which is translated in their own language and the descriptive text is important for understanding the lecture in the associated information which YukiPad2 provides. (3)The international students looked up a lot of information about the technical terms on YukiPad2.

現在,日本は超高齢社会であり,高齢者の健康維持のためには食生活の把握と改善が不可欠である.そこで,スレート型PCを用いた高齢者のための簡易栄養管理システムを開発した.本システムは,食事内容を大まかに記録する簡便さを特徴としている.また,記録した食事内容について栄養摂取状況を確認することが出来る.食事内容に対する栄養士からのコメントや友人からのメッセージを確認することも可能である.本システムを長期的に利用した際の有用性や課題を検証するために,高齢者2名に協力を依頼し,試用実験を行った.本システムで記録した一日分の食事内容を確認する機能は,食事の記録漏れの防止にある程度有効であった.また,栄養士からのコメントや友人からのメッセージは利用の継続を支援し,被験者らに安心感を与えた.

正確な多言語用例対訳の自動作成を目指した,多言語用例対訳候補抽出手法の提案を行った.多言語間コミュニケーション支援のために多言語用例対訳の作成,収集が行われている.用例対訳の収集には翻訳者が不可欠であるが,翻訳者の負担が大きいため用例対訳の収集に支障が生じていた.そこで本稿では,翻訳者の負担を下げるために,用例の対訳候補を既存の用例対訳,単語辞書,機械翻訳,Web検索を用いて抽出する手法を提案した.本研究の貢献は次の3つである.(1)正確な用例対訳の作成を目指した多言語用例対訳候補抽出手法を提案した.本手法は対訳候補作成手法と用例対訳正確性判定手法から構成されている.(2)正確な対訳文を含む対訳候補の増加を目指した対訳候補作成手法を提案し,通常の機械翻訳と比較して,正確な対訳候補を原文ベースで約1.5倍作成できることを示した.(3)対訳候補から正確な対訳の抽出を目指した用例対訳正確性判定手法を提案し,通常の機械翻訳と比較して,約16ポイント正確性が向上したことを示した.

多言語間コミュニケーションにおいて,同一の単語を用いて会話をしている場合でも,相手の文化について十分に理解していないために,誤解が生じる可能性がある.現在,文化差の有無の判断は,人が行う必要があるが,その判断には相手の文化に関する十分な知識が必要なため,容易ではない.本稿では,文化差の検出手法として,Wikipediaの記事における執筆者の意図に着目した方法を提案する.実験の結果,それぞれの文化圏で意味の異なるもの(第2種の文化差)に関して,従来手法よりも精度よく検出できることを示した.

機械翻訳を介したコミュニケーションでは,翻訳精度が低い場合,十分な相互理解ができない可能性が高い.現在,母語のみを用いて自分の発言がどのように伝わっているのかを把握するための手法として,折返し翻訳が用いられている.折返し翻訳を精度確認手法として用いる場合,対象言語翻訳と折返し翻訳の精度に正の相関関係があり,対象言語翻訳と折返し翻訳の精度が大きく異ならないことが求められる.これまでに,折返し翻訳の精度確認手法としての妥当性の検証を行った結果,折返し翻訳文と対象言語翻訳文の精度には正の相関が見られた.また,対象言語翻訳文が不正確であるにもかかわらず,折返し翻訳文が正確であるという状況(第1種の精度不一致)の発生率は低いことが分かった.しかし,発生数は少ないものの,第1種の精度不一致が発生する場合があることが分かった.第1種の精度不一致は,コミュニケーションにおいて意思疎通を困難にする可能性が高く,不一致が発生した際の対応が必要となる.そこで本論文では,第1種の精度不一致が発生し得る入力を行った場合に対応できるようにするために,第1種の精度不一致が発生した文についての分析を行った.分析の結果,第1種の精度不一致の発生要因として,5種類の要因があることを示した.

In recent years, the use of free video chat systems has become very common. However, the problem of telepresence exists in a video chat. To solve this problem, we developed a new video chat system called DOACOM that uses a door-type interface. We tried improvement of the present video chat by exceeding the frame of a display. The paper presents the system configuration of DOACOM and the performance evaluation of the system. We conducted experiments using a door-type interface and a mouse interface. We obtained the following findings: (1) A door-type interface improves the other user's presence in a remote place. (2) We were not able to verify the effect that provided the feeling of being in the same room. However, we verified the possibility of providing this feeling by using the door-type interface. (3) A door-type interface realizes higher operability than a mouse interface. © 2012 IEEE.

In this study, we have developed an automatic translation repair method to automatically improve the accuracy of translations. Machine translation (MT) supports multilingual communication; however, it cannot achieve high accuracy. MT creates only one translated sentence; therefore, it is difficult to improve the accuracy of translated sentences. Our method creates multiple translations by adding personal pronouns to the source sentence and by using a word dictionary and a parallel corpus. In addition, it selects an accurate translation from among the multiple translations using the results of a Web search. As a result, the automatic translation repair method improved the accuracy of translated sentences, and its accuracy is greater than that of MT.

Parallel texts are sets of example sentences in one language with their unique translations in other languages. Such corpora can be used for accurate multilingual communication. However, parallel texts often have many-to-many relations because of semantic polysemy, which can complicate way to use parallel texts. This problem cannot be easily solved with only the information of association between example sentences. Here, we propose a metanode composition method for parallel-text graphs having many-to-many combinations. The metanodes relate sentences with the same meaning to resolve the many-to-many relations into one-to-one relations. We compare the proposed method with existing approaches and show that it has several advantages that outweigh the increased computational cost.

In recent years, the Web services that display information uploaded by users have been developing. However, many users refrain from the sustained use of these services. Therefore, we have developed a BlogWear system that automatically generates web log entries using lifelong data. The results of our previous experiment showed that loggers and viewers have the opportunities to communicate with each other because of entries posted with BlogWear. However, loggers do not know which users can view their entry, and viewers cannot interact with each other. Hence, loggers and viewers generally discontinue the use of BlogWear. Therefore, in the present study, we developed a system that distributes information about a BlogWear user's action. The contributions of this study are: (1) This study proposes a method that distributes information about a user's actions with lesser burdens while using life streaming services. (2) It demonstrates that a life log system can motivate loggers to share their life log data because of distributing information of viewers. (3) It demonstrates that notifying users about comments posted for life log data motivates them to view a life log and communicate with other users. (4) Finally, it demonstrates that notifying users about entries that were visited by other viewers motivated them to view those entries. © 2012 IEEE.

世界的なグローバル化が進んでおり，医療分野では多言語用例対訳を用いた外国人患者の支援が行われている．そこで，我々は多言語用例対訳共有システムの開発を行っている．共有対象の用例対訳は，各言語間で一対一に対応する必要があるが，用例対訳には各言語間で一対一に対応しない言葉の組み合わせが存在している．このような多言語間の言葉の多様性への対応が求められているが，単純な用例間の意味のつながり情報のみでは対応することができていなかった．そこで，本稿では，一対多，多対多の関係にある用例対訳グラフを提供可能な用例対訳とするために，メタデータ作成手法を提案する．また，手法運用時の問題解決として，新たな用例間リンクの発見手法や，メタノードに意味を持たせるための方法についても提案する．Recently, there is increasingly globalized world. Medical workers use multilingual parallel texts for foreign patients in medical field. We developed a multilingual parallel-text sharing system. A parallel-text requires one-on-one combination among each language. However, parallel texts often have example sentences of many-to-many combination among each language. A multiplicity of expression causes this problem. It is difficult to solve this problem only information of association between example sentences. Therefore, we proposed a meta-node composition method for parallel-text graph having many-to-many combination. Moreover, we proposed a new parallel-text link discovery method and a method of giving meaning to meta-node.

機械翻訳での不適切な翻訳箇所の少ない文を作るための手法として翻訳リペアという手法がある.しかし,翻訳リペア作業はユーザがどこをどのように修正するのかを考えなければならないため,ユーザに対して負担が大きい.そのため,ユーザが効率よく翻訳リペア作業をするためには,ある程度の書き換え方針やルールが必要であると考えられる.本稿では,本来日本語があまり得意ではない外国人向けに作られた言葉である「やさしい日本語」に着目した.被験者が手動でやさしい日本語化を行い,やさしい日本語化が翻訳結果に与える影響について検証を行った.本稿では以下の知見を得た.(1)1文をやさしい日本語化するのにかかる時間は約3分から4分,先行研究で得た折り返し翻訳による翻訳リペアにかかる時間は約1分30秒から2分30秒であり,やさしい日本語化は折り返し翻訳による翻訳リペアにかかるコストよりも大きい.(2)やさしい日本語化における,分かち書きのスペース,単語の簡略化,情報の欠落が翻訳結果に影響を及ぼしている可能性を示した.

多言語間コミュニケーションにおいて,同一の単語を用いて会話をしている場合でも,相手の文化について十分に理解していないために,誤解が生じる可能性がある.現在,文化差の有無の判断は,人が行う必要があるが,その判断には相手の文化に関する十分な知識が必要なため,容易ではない.本稿では,文化差の検出手法として,Wikipediaの各記事の項目数を利用した方法(手法1)と各記事に含まれる国名・言語名の数を利用した方法(手法2)とを比較し,その評価を行った.実験の結果,日本に関する記事に関しては,どちらの手法も文化差を検出することができた.中国に関する記事に関しては,「項目数を利用した手法」(手法1)は約7割の検出が可能であり,「国名・言語名の数を利用した手法」(手法2)は約9割の検出が可能であった.

現在,在日外国人数は年々増加しており,多言語によるコミュニケーションの機会は増加している.コミュニケーションを行う際,言語の違いは大きな障壁となる.また,医療の分野では医療従事者と患者間での正確性の高い意思の疎通が重要である.そのため,多言語間での医療対話を支援するシステムでは,精度が保証された用例対訳が必要とされている.このため,人手による用例対訳の収集が行われている.人手による用例対訳の作成には,医療現場で求められている用例対訳を作成できる利点があるが,作成される用例の種類,数に限界がある.そこで,本研究ではWeb検索を利用して,用例作成の際に手がかりとなる用例の収集を行う,本研究の貢献は次の2つである.(1)本手法を用いることで,約26%の割合で「そのまま医療現場で使用できる用例」をWeb上から抽出できること,および約91%の割合で「医療現場で使用する用例を作成する手ががりとなる用例」をWeb上から抽出できることをそれぞれ示した.(2)本手法を用いることで,想起しにくい用例を抽出できることを示した.

我々は文章を作成する際，表現方法や内容について吟味することがしばしばある．しかし，その情報は作成された文面のみでは相手に伝わりづらい．本研究では，文章推敲にかかる時間に注目し，その労力の視覚化を行う．

SAML2.0、ID-WSF2.0を用いた情報連携基盤を利用し、ICカードでログイン認証を行った医療情報連携システムの構築手法とその運用結果を報告する。

機械翻訳を介したコミュニケーションでは，翻訳精度が低い場合，十分な相互理解ができない可能性が高い．現在，母語のみを用いて自分の発言がどのように伝わっているのかを把握するための手法として，折り返し翻訳が用いられている．対象言語翻訳文と折り返し翻訳文の精度の同等性に関する検証を行った結果，対象言語翻訳文と折り返し翻訳文の精度不一致が発生するケースが見られた．特に対象言語の精度が低いにもかかわらず折り返し翻訳の精度が高い場合，大きな問題となる．そこで本研究では，複数翻訳機を用いることによる，上記の不一致の解消効果についての検証を行う．

現在，在日外国人数の増加に伴い，日本における多言語間コミュニケーションの機会が増加している．コミュニケーションを行う際，言語の違いは大きな障壁となる． 特に医療現場では医療従事者と患者の間で正確なコミュニケーションが出来ない場合，医療ミスにつながる恐れがある．そのため現在，医療現場では医療通訳による対応が行われている．しかし，入院時の外国人対応は24 時間必要であり，医療通訳が対応するには限界がある． そこで本研究では，入院生活における，日本人医療従事者と外国人患者間のコミュニケーションを支援するシステムの開発を行った．また，入院生活を想定した実験を行い，その実験の観察，アンケート結果から，本システムの有用性を評価した.

近年,外国人登録者数は増加傾向にあるが,その中には日本語を<br />理解できない外国人が多数存在している.特に医療分野では<br />言葉の違いにより医療ミスが発生する恐れがある.<br />そこで医療分野に提供を目的とした,多言語用例対訳の<br />収集・共有に関する研究がおこなわれている.<br />また,用例対訳の提供には,用例対訳の正確性評価が必要である.<br />しかし,ユーザの用例を評価するモチベーションを維持することは難しい.<br />そこで本研究では,用例対訳共有コミュニティにおける,<br />評価活動を行うユーザのモチベーション維持支援を目的とする.<br />そのため,「楽しさ」や「達成感」等の要素を用いた<br />用例評価のモチベーション維持支援システム「用例の森」を開発し,<br />その効果について検証を行った.

近年、日本語を学習する外国人が増え、様々な研究が行われている．しかし、いまだに、その支援手法に関する研究は十分ではない。在日外国人の日常日本語会話においては、様々な問題がある。例えば、日本人と会話する時、方言や流行語などが出てくる。これらは辞書にはなく、学校でも勉強できない言葉である。以上のことから、自分が使いたいように使える学習システムが必要だと考えた。そこで、日本語学習を効果的に支援するためのシステムを構築した。本研究で提案するシステムは、手軽に関心のある日本語を入力できる電子手帳、関連する写真を保存し、補足や翻訳ができるメモ、きれいな日本語を話すための録音機能を搭載した携帯型日本語学習システムと、誰とでも情報交換できるWEBシステムによって構成される．

Wikipediaを用いた文化差判定の検討を行った．Wikipediaには，多言語リンクがあり，文章および多言語リンクの状況を利用した文化差判定の検討を行った．

近年訪日外国人者数の増加に伴い医療現場での多言語コミュニケーションの機会が増えている．<br />医療現場での多言語コミュニケーションは，<br />医療ミス等を未然に防ぐため正確なコミュニケーションが求められる．<br />様々な言語に正確に翻訳された同じ意味の用例セットである用例対訳を用い，<br />高精度な多言語コミュニケーションを実現する研究が行われているが，<br />用例収集自体が簡単ではないという問題がある．<br />そこでビデオチャットで遠隔の通訳者を介し多言語コミュニケーションの支援を<br />行うシステムYouTranを用い，ビデオチャット内の会話を用例として収集するシステムを<br />提案する．<br />集められた会話内容には音声認識誤りや個人のプライバシ情報が含まれるため<br />フィルタリングによる対応が必要である．<br />本稿ではシステムに適用するためのフィルタリング手法の検討を行った．

用例ベースの多言語コミュニケーション支援において,収集された用例の検索は表現の違いや表記ゆれによる検索誤りが起きやすいという問題がある.本研究ではN-gramによる類似度を用いた多言語用例検索手法を開発した.多言語用例対訳共有システムにおいて,日本語と英語の用例検索を評価したところ,本検索手法は名詞と動詞によるキーワード検索に比べ,高い再現率を示した.

多言語間コミュニケーションにおいては言語障壁の問題が存在しており,相手の言語が理解できなければ話の内容を推測することができない.そこで,情報技術を用いて会話を可視化し,多言語で行われる会話内容の推測を支援するシステムの開発を行った.本システムでは,会話文,画{象感情の3つの要素を用いて文章の可視化を行っている.また,拡張現実,三次元仮想空間,ウェブカメラ,プロジェクタをそれぞれ利用した4つのクライアントシステムを構築した.システムの評価実験を行ったところ,会話者の音声や動きなどの雰囲気や,会話者と可視化データとの関連付けの容易さが,会話内容の理解に有用であることが分かった.

現在,日本の医療現場では,医療従事者と外国人患者との対話に大きな課題がある.特に入院患者については24時間体制で通訳を行う必要があるが,その対応は困難である.そこで本研究では,入院場面における医療従事者と外国人患者との対話を支援する「ぶち通」の開発を行った.入院場面における対話の特徴としては,(1)病院内広域で会話が行われている,(2)正確性の求められる会話から日常会話まで幅広く行われている,(3)1人の患者に対して長時間対応することが難しい,という3点がある.そこで,ぶち通では,(1)携帯可能(2)用例対訳と機械翻訳の併用,(3)検索語の容易な入力方法(音声入力,ボタンクリック入力)の提供,という3点に対応した.入院場面を想定した実験を行った結果,以下のことが分かった.(1)携帯端末において,対話場面をクリックすることで用例を検索するインタフェースは,紙媒体よりも効率的に用例を検索可能である.(2)質問者が相手の応答を制限することで,正確かつ迅速な対話が可能になる傾向がある.

多言語用例対訳に含まれる不正確用例抽出手法の構築を行った.世界的なグローバル化を背景に医療分野の多言語間コミュニケーション支援を目的とした多言語用例対訳共有システムTackPadの開発を行っている.しかし,人が作成した用例対訳には不正確なものが含まれており,正確性が求められる分野で利用を行うことができない状態になっている.また,用例対訳は数が多いため人による十分な評価が難しい.そこで,不正確用例抽出手法を構築し,本システムヘの適用を行った.本手法では,Web上に存在する言葉を利用して正確性判定を行う.評価対象用例を分割して検索し,2つの閾値を用いることで不正確用例の効果的な抽出を行う.本研究の貢献は次の2つである.(1)Web検索を用いて用例の精度を保つ手法を提案した.(2)閾値を複数用意することで,精度の向上ができることを示した.

現在，在日外国人数は年々増加しており，多言語によるコミュニケーションの機会は増加している．医療の分野では医療機関を訪れる外国人患者とのコミュニケーションのために多言語問診票が使用されている．しかし，多言語対応の紙の問診票は種類が少ないため各医療機関の要求を満たすことができていない．また，日本人医療従事者が外国人患者の母語で書かれた紙の問診票を理解することは困難である．そこで我々は，用例対訳や機械翻訳を利用して診察に必要な基本情報である症状の伝達を支援する，多言語問診票作成システムの開発を行い，その評価を行った．本研究の貢献は次の 2 つである．(1) 日本人医療従事者と外国人患者との間のコミュニケーションを支援する，多言語問診票作成システムを提案を行い，実現した．(2) 言語のみでは患部の特定がうまくいかない．このため，医療従事者と患者との間で正確に患部を共有するために，用例対訳ではなく人体図などの画像を使用する必要があることを明らかにした．Recently, the number of foreign residents and foreign visitors in Japan is increasing every year. Consequently, the opportunity of communication among people whose native language are different increases. In the medical field, an interview sheet made from paper is being used to communicate between medical workers and foreign patients. However, the kind of multilingual interview sheet is not enough for healthcare facilities. Moreover, it is difficult for Japanese medical workers to understand the content of other languages of an interview sheet made from paper. Therefore, we have developed a multilingual interview sheet composition system using parallel texts and machine translation. The system can convey the essential information of a foreign patient for consultation to medical workers. The contributions of this paper are the following results: (1) We proposed a multilingual interview sheet composition system that is being used to communicate between medical workers and foreign patients. We have developed the system using parallel texts and machine translation. (2) It is difficult to indicate an affected area using only word. Therefore, we should indicate an affected area using human-body images for accurate communication.

日本国内の大学などで行われる講義や会議において,会議に参加している複数の日本人が少しずつ助力することにより外国人の内容理解を支援する,All for one型の多言語対面会議支援システムが提案されている.しかし,現在の課題として,All for one型対面会議支援システムにおいて発生する作業競合などの問題への対応がなされておらず,またAll for one型の支援を行う際の,支援者の内容理解への影響に関する議論がなされていないことが挙げられる.そこで,本研究では,All for one型対面会議支援システムにおける入力内容や移動作業のような作業競合の発生を減少させるために,ワークスペースアウェアネス機能を適用し,発表要約実験により,その効果について検証を行った.実験の結果,以下の知見を得た.(1)リアルタイム入力状況提示を行うことにより,従来困難であった入力内容の競合の軽減に貢献できる.(2)テレポインタ機能及び色による支援者識別機能により,移動作業の競合防止に貢献できる.(3)ワークスペースアウェアネスによる内容理解度への影響はないが,All for one型支援による要約作業は支援者への負荷が大きく,支援者自身の内容理解に影響を及ぼす.

Language differences pose significant barriers to multilingual communication. To understand others' conversation, a person should be conversant with the language in which the conversation is being carried out. It is difficult for an individual to join a conversation that is in a language unknown to him/her. Therefore, we have developed two conversation components visualization systems: an augmented-reality-based (AR) system and a Second-Life-based (SL) system. These systems enable an individual to join the conversation. We use the following three conversation-related components: nouns, images, and emoticons. From the results of our experiments, we found that the voice and the body movements of interlocutors can influence a person's understanding of a conversation that is in a language unknown to him/her. We found that the system using the AR-based system is better at helping a person to understand a conversation than the SL-based system. © 2011 IEEE.

In the medical field, a serious problem exists with regard to communication between hospital staff and foreign patients. For example, medical translators cannot provide support in cases in which round-the-clock support is required during hospitalization. We propose the use of a multilingual communication support system called the Petit Translator between people speaking different languages in the hospital setting. From the results of experiments performed in such a setting, we found the following: (1) by clicking the conversation scene, the interface can retrieve the parallel text more efficiently than the paper media, and (2) when a questioner appropriately limits the type of reply for a respondent, prompt conversation can occur.

In this study, we have proposed an extraction method for inaccurate example sentences using a Web search engine for multilingual parallel texts. We developed a multilingual parallel-text sharing system named Tack Pad for multilingual communication in the medical field. However, it should be noted that parallel texts created by people can be inaccurate. Hence, we cannot use these parallel texts in fields where high levels of accuracy are required. Moreover, it is difficult for people to evaluate the parallel texts enough because these are large in number. Therefore, we proposed and evaluated an extraction method for inaccurate example sentences. This method uses the contents on the Web as wisdom of crowds. It splits an example sentence into n-grams and uses the Web search engine to locate the split words. Moreover, this method uses two thresholds to detect several mistakes which are typographical errors, grammatical errors, and so on. The contributions of this paper are the following results: (1) We proposed an extraction method that improves the accuracy of the example sentences using the Web search engine and (2) We showed an improvement in the accuracy of the example sentences using two thresholds. © 2011 IEEE.

In communication using a machine translation, inaccurate translation prevents effective communication between individuals and leads to misunderstandings. Back-translation is used to check the accuracy of a sentence translated to a native language. For back-translation to be used as a method for checking the accuracy of a translated sentence, it has to satisfy the following conditions: There must be a positive correlation between the accuracy of sentences translated to an intermediate language and that of back-translated sentences, and there can be no significant difference between them. From the results of our verification, we found that back-translation satisfies these conditions. However, we found that accuracy mismatch case 1, which means that a back-translated sentence is accurate but the translated sentence is inaccurate, occurred although the number of such accuracy mismatch cases was small. Accuracy mismatch case 1 can lead to serious problems in communication. In this paper, we discuss the causes of accuracy mismatch case 1. We find that there are six features of accuracy mismatch between a back-translated sentence and its target-translated sentence. © 2011 IEEE.

The accuracy of machine translation affects how well people understand each other when communicating. Translation repair can improve the accuracy of translated sentences. Translation repair is typically only used when a user thinks that his/her message is inaccurate. As a result, translation accuracy suffers, because people's judgment in this regard is not always accurate. In order to solve this problem, we propose a method that provides users with an indication of the translation accuracy of their message. In this method, we measure the accuracy of translated sentences using an automatic evaluation method, providing users with three indicators: a percentage, a five-point scale, and a three-point scale. We verified how well these indicators reduce inaccurate judgments, and concluded the following: (1) the indicators did not significantly affect the inaccurate judgments of users; (2) the indication using a five-point scale obtained the highest evaluation, and that using a percentage obtained the second highest evaluation. However, in this experiment, the values we obtained from automatically evaluating translations were not always accurate. We think that incorrect automatic-evaluated values may have led to some inaccurate judgments. If we improve the accuracy of an automatic evaluation method, we believe that the indicators of translation accuracy can reduce inaccurate judgments. In addition, the percentage indicator can compensate for the shortcomings of the five-point scale. In other words, we believe that users may judge translation accuracy more easily by using a combination of these indicators.

近年,国際交流の発展に伴い,世界の留学生の総数は増加傾向にある.日本の大学においても,多くの外国人学生を受け入れている.しかし,講義の内容の理解に困難を感じている学生もいる.その理由として,大学の講義において,日常会話では使われない専門用語が話されていることや,講義中に講師が用いる用語の中にはスライドやプリントに表示されていないものが含まれることが挙げられる.そこで,講義内で話される単語の情報を可視化する学習支援システムの開発を行った.支援者によって入力された単語の意味や画像を手元のタブレット型端末に表示することで,留学生の講義の理解を促進させる.本研究では,開発したシステムの評価を行った.

Recently, the number of foreign residents and foreign visitors in Japan has been increasing every year. Consequently, the opportunities for communication amongst people whose native languages differ are increasing. In healthcare facilities, a paper-based multilingual interview sheet is used to facilitate communication between medical workers and foreign patients. However, this interview sheet has been found to be inadequate for such purposes. Moreover, Japanese medical workers find it difficult to understand the different languages written on a paper-based interview sheet. To resolve this problem, we have developed a multilingual interview-sheet composition system that uses parallel texts and machine translation. This system can convey essential patient information to a medical worker during consultation. The contributions of this study are as follows: (1) We have proposed a multilingual interview-sheet composition system that can be used for communication between medical workers and foreign patients. We have developed this system using both parallel texts and machine translation. (2) We showed that a patient is able to create a multilingual interview sheet using a parallel corpus and machine translation. (3) Because it may be difficult to indicate an affected area of the body using words alone, we suggest that affected areas be indicated by the user using a human-body image for more accurate communication.

機械翻訳を介したコミュニケーションにおいて，翻訳精度は話者間の相互理解に影響する．翻訳リペアを行うことで，ユーザは翻訳精度を向上することができる．しかし，翻訳リペアは，ユーザが文章の精度が低いと判断した段階で，初めて行われる作業であるため，ユーザの不正確な判定により，翻訳リペアの効果が得られない場合がある．この問題を解決するために，本稿では翻訳リペアにおける翻訳精度表示を提案する．翻訳自動評価手法を用いて精度を測定し，精度を%表示と 5 段階表示を併用した手法によって表示する．翻訳精度表示を行うことによる，ユーザの不正確判定に対する効果を検証するために，テキスト修正実験を行った．実験の結果，以下の知見を得た．(1) 本実験においては，精度表示を行うことによる不正確判定の減少効果は見られなかった．ただし，自動評価を用いたため，自動評価の失敗により不正確判定につながった場合もあると考えられる．今後自動評価の精度が向上することにより，不正確判定の減少効果につながる可能性があると考えられる．(2) アンケートの結果，精度表示は役に立つ可能性があるものの，自動精度評価の精度に問題があり，改善する必要があることがわかった．Translation accuracy affects mutual understanding between people in communication using machine translation. People can improve the accuracy of translated sentences by undertaking translation repair. Translation repair is typically performed only when a user thinks that his/her message is inaccurate. Inaccurate judgments made by users in this regard cause the debasement of translation accuracy. In order to solve this problem, we propose the method that provides indications of translation accuracy to users. In this method, we measure the accuracy of translated sentences using an automatic evaluation method, and provide it using the indications of a percentage and a five-point scale. We verified the effects of the indications for reduction of inaccurate judgments. The following conclusions were drawn from experimental results: (1) The indications of translation accuracy did not affect the inaccurate judgments of users significantly. However, in this experiment, automatic-evaluated values were not always accurate. We think that wrong automatic-evaluated values might have led some inaccurate judgments. If the accuracy of an automatic evaluation method is improved, the indications of translation accuracy may reduce the inaccurate judgments. (2) From the result of the questionnaire, the indication of translation accuracy was useful for the judgment of translation accuracy. However, the accuracy of an automatic evaluation method was inaccurate occasionally. We need to use a more accurate method of an automatic evaluation.

多言語コミュニケーションにおける問題として言語障壁の問題がある．相手の話す言語が理解できなければ，話の内容を理解することができない．このため，母語と異なる言語で行われている会話に参加することは困難である．そこで，情報技術を用いて会話内容を可視化し，会話に参加していない人へ参加のきっかけを与えるシステムとして，拡張現実 （AR） と三次元仮想空間 Second Life を用いた 2 種類のコミュニティスペースの構築を行った．会話の可視化には，会話の内容を示す単語，会話に関連した画像，会話における感情の 3 つの要素を用いた．システムの評価実験を行ったところ，会話者の音声や動きなどの雰囲気が会話内容の理解に有用であることが分かった．このため Second Life 上のシステムよりも拡張現実を用いたシステムを用いた方が会話内容の理解が容易であることが分かった．
Language differences pose significant barriers to multilingual communications. To understand others’ conversation needs to understand others’ language. It is difficult to join someone’s conversation in different language. Therefore, we have developed conversation components visualization systems, Augmented Reality(AR) and 3D online virtual space Second Life as the system that provide someone an opportunity to join the conversation. We use three conversation related components: noun, image, and feeling. From the results of the experiments, we found that the voice and the body movement of interlocutors can be influence understanding of conversation. We found that the system using augmented reality provide someone opportunity better than that in Second Life.

機械翻訳を介したコミュニケーションでは，翻訳精度が低い場合，十分な相互理解ができない可能性が高い．現在，母語のみを用いて自分の発言がどのように伝わっているのかを把握するための手法として，折り返し翻訳が用いられている．折り返し翻訳を精度確認手法として用いる場合，対象言語翻訳と折り返し翻訳の精度に正の相関関係があり，対象言語と折り返し翻訳の精度が大きく異ならないことが求められる．これまでに，折り返し翻訳の精度確認手法としての妥当性の検証を行った結果，折り返し翻訳文と対象言語翻訳文の精度には正の相関がみられた．また，対象言語翻訳文が不正確であるにもかかわらず，折り返し翻訳文が正確であるという状況（第1種の精度不一致）の発生率は低いことがわかった．しかし，発生数は少ないものの，第1種の精度不一致が発生する場合があることがわかった．そこで本稿では，第1種の精度不一致が発生し得る入力を行った場合に対応できるようにするために，第1種の精度不一致が発生した文についての分析を行い，第1種の精度不一致の発生要因を明らかにする．In communication using a machine translation, inaccurate translation prevents effective communication among individuals, and leads to misunderstandings. Back translation is used to check the accuracy of a sentence translated to a native language. In order to use back translation as a method for checking the accuracy of a translated sentence, back translation has to satisfy the following conditions: there is a positive correlation between the accuracy of sentences translated to an intermediate language and that of back-translated sentences, and there is no significant difference between them. From the results of our verification, we found that back translation satisfies the conditions. However, we found that accuracy mismatch case 1, which means that a back-translated sentence is accurate but the translated sentence is inaccurate, occurred although the number of accuracy mismatch case 1 was small. In this paper, we discussed the causes of accuracy mismatch case 1.

機械翻訳を介したコミュニケーションでは,翻訳精度が低い場合,十分な相互理解ができない可能性が高い.現在,母語のみを用いて自分の発言がどのように伝わっているのかを把握するための手法として,折り返し翻訳が用いられている.これまでは,経験的に中間言語翻訳文と折り返し翻訳文の精度には正の相関があるとし,折り返し翻訳が利用されていたが,中間言語翻訳文と折り返し翻訳文の精度の同等性に関する検証は行われていなかった.しかし,精度の同等性が確保されていない場合,折り返し翻訳を精度確認のための手法として用いるのは適切ではない.そこで本稿では,折り返し翻訳の精度確認手法としての妥当性を保証するために,折り返し翻訳結果と中間言語の翻訳結果の精度の同等性に関する検証を行う.

今日,在日外国人が年々増加しており,外国人と対面でコミュニケーションを行う機会が増加している.しかし,対面での異文化間インフォーマルコミュニケーションにおいては,それぞれの人間が持つ文化的な背景が異なるため,相互理解が困難である.そこで本研究では,文化的な背景がもたらす知識の違いを補うために,会話中の名詞を可視化する対面型異文化間コミュニケーション支援システムiGengoの開発を行った.iGengoは,旧システムに比べ,(1)会話の話題に沿った情報の提供,(2)リアルタイムな情報の提供,(3)ユーザビリティの高いインタフェースの提供の機能追加および改良を行っている.評価実験の結果,これらの機能は対面での異文化間インフォーマルコミュニケーション支援において,有用であるという知見が得られた.