2025/04/02 更新

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ヤマダ　ケイイチ
山田　恵一
所属
経済学部 経済学科
職名
准教授
外部リンク

学位

  • 博士（工学）   2001年

研究分野

  • 人文・社会 / 会計学

【学部】授業等（実験、演習、卒業論文指導、卒業研究、課題研究を含む）

  • 2023年度   専門演習   専門教育科目

  • 2023年度   卒業研究   専門教育科目

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  • 2023年度   財務会計論B   専門教育科目

  • 2023年度   財務会計論A   専門教育科目

  • 2023年度   発展演習   専門教育科目

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  • 2022年度   財務会計論B   専門教育科目

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  • 2022年度   卒業研究   専門教育科目

  • 2022年度   専門演習Ⅱ   専門教育科目

  • 2022年度   専門演習Ⅰ   専門教育科目

  • 2022年度   発展演習   専門教育科目

  • 2022年度   基礎演習Ⅰ   専門教育科目

  • 2021年度   財務会計論F   専門教育科目

  • 2021年度   財務会計論E   専門教育科目

  • 2021年度   財務会計論D   専門教育科目

  • 2021年度   財務会計論C   専門教育科目

  • 2021年度   財務会計論B   専門教育科目

  • 2021年度   財務会計論A   専門教育科目

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  • 2020年度   卒業研究   専門教育科目

  • 2020年度   専門演習Ⅱ   専門教育科目

  • 2020年度   簿記・会計問題演習   専門教育科目

  • 2020年度   財務会計論Ⅱ   専門教育科目

  • 2020年度   基礎演習Ⅱ   専門教育科目

  • 2020年度   専門演習Ⅰ   専門教育科目

  • 2020年度   財務会計論Ⅰ   専門教育科目

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  • 2019年度   卒業研究   専門教育科目

  • 2019年度   専門演習Ⅱ   専門教育科目

  • 2019年度   専門演習Ⅰ   専門教育科目

  • 2019年度   専門演習Ⅰ   専門教育科目

  • 2019年度   財務会計論Ⅱ   専門教育科目

  • 2019年度   財務会計論Ⅱ   専門教育科目

  • 2019年度   財務会計論Ⅰ   専門教育科目

  • 2019年度   財務会計論Ⅰ   専門教育科目

  • 2019年度   基礎演習Ⅱ   専門教育科目

  • 2019年度   基礎演習Ⅱ   専門教育科目

  • 2019年度   基礎演習Ⅰ   専門教育科目

  • 2019年度   外国書講読〔英〕   専門教育科目

  • 2018年度   専門演習Ⅱ及び卒業論文   専門教育科目

  • 2018年度   発展演習   専門教育科目

  • 2018年度   税務会計問題演習   専門教育科目

  • 2018年度   専門演習Ⅱ   専門教育科目

  • 2018年度   専門演習Ⅰ   専門教育科目

  • 2018年度   専門演習Ⅰ   専門教育科目

  • 2018年度   財務会計論Ⅱ   専門教育科目

  • 2018年度   財務会計論Ⅱ   専門教育科目

  • 2018年度   財務会計論Ⅰ   専門教育科目

  • 2018年度   財務会計論Ⅰ   専門教育科目

  • 2018年度   基礎演習Ⅱ   専門教育科目

  • 2018年度   基礎演習Ⅱ   専門教育科目

  • 2018年度   基礎演習Ⅰ   専門教育科目

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  • 2017年度   財務会計論Ⅱ   専門教育科目

  • 2017年度   基礎演習Ⅱ   専門教育科目

  • 2017年度   基礎演習Ⅱ   専門教育科目

  • 2017年度   専門演習Ⅱ及び卒業論文   専門教育科目

  • 2017年度   プレゼミナール   専門教育科目

  • 2017年度   専門演習Ⅰ   専門教育科目

  • 2017年度   専門演習Ⅰ   専門教育科目

  • 2017年度   財務諸表論   専門教育科目

  • 2017年度   発展演習   専門教育科目

  • 2017年度   財務会計論Ⅰ   専門教育科目

  • 2017年度   財務会計論Ⅰ   専門教育科目

  • 2017年度   基礎演習Ⅰ   専門教育科目

  • 2016年度   専門演習Ⅱ及び卒業論文   専門教育科目

  • 2016年度   プレゼミナール   専門教育科目

  • 2016年度   専門演習Ⅰ   専門教育科目

  • 2016年度   専門演習Ⅰ   専門教育科目

  • 2016年度   連結会計論   専門教育科目

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  • 2016年度   財務会計論Ⅱ   専門教育科目

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  • 2016年度   財務会計論Ⅰ   専門教育科目

  • 2016年度   税務会計論   専門教育科目

  • 2015年度   専門演習Ⅱ及び卒業論文   専門教育科目

  • 2015年度   専門演習Ⅰ   専門教育科目

  • 2015年度   専門演習Ⅰ   専門教育科目

  • 2015年度   財務会計論Ⅱ   専門教育科目

  • 2015年度   財務会計論Ⅱ   専門教育科目

  • 2015年度   プレゼミナール   専門教育科目

  • 2015年度   連結会計論   専門教育科目

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  • 2014年度   専門演習Ⅱ及び卒業論文   専門教育科目

  • 2014年度   プレゼミナール   専門教育科目

  • 2014年度   専門演習Ⅰ   専門教育科目

  • 2014年度   専門演習Ⅰ   専門教育科目

  • 2014年度   基礎演習Ⅱ   専門教育科目

  • 2014年度   基礎演習Ⅱ   専門教育科目

  • 2014年度   連結会計論   専門教育科目

  • 2014年度   財務諸表論   専門教育科目

  • 2014年度   財務会計論Ⅰ   専門教育科目

  • 2014年度   財務会計論Ⅰ   専門教育科目

  • 2013年度   インターンシップ事前指導   専門教育科目

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  • 2013年度   専門演習Ⅰ   専門教育科目

  • 2013年度   専門演習Ⅰ   専門教育科目

  • 2013年度   財務会計論Ⅱ   専門教育科目

  • 2013年度   財務会計論Ⅱ   専門教育科目

  • 2013年度   財務会計論Ⅰ   専門教育科目

  • 2013年度   財務会計論Ⅰ   専門教育科目

  • 2013年度   会計学原理   専門教育科目

  • 2013年度   会計学原理   専門教育科目

  • 2012年度   専門演習Ⅱ及び卒業論文   専門教育科目

  • 2012年度   専門演習Ⅰ   専門教育科目

  • 2012年度   専門演習Ⅰ   専門教育科目

  • 2012年度   簿記・会計問題演習   専門教育科目

  • 2012年度   インターンシップ事前指導   専門教育科目

  • 2012年度   財務会計論   専門教育科目

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  • 2012年度   基礎演習Ⅱ   専門教育科目

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  • 2011年度   専門演習Ⅰ   専門教育科目

  • 2011年度   基礎演習Ⅱ   専門教育科目

  • 2011年度   基礎演習Ⅱ   専門教育科目

  • 2011年度   簿記・会計問題演習   専門教育科目

  • 2011年度   財務会計論   専門教育科目

  • 2010年度   財務会計論   専門教育科目

  • 2010年度   会計学原理   専門教育科目

  • 2010年度   会計学原理   専門教育科目

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【大学院】授業等

  • 2023年度   財務諸表論   修士

  • 2023年度   財務会計論   修士

  • 2022年度   専門研究Ⅱ   修士

  • 2022年度   財務諸表論   修士

  • 2021年度   専門研究Ⅱ   修士

  • 2021年度   専門研究Ⅰ   修士

  • 2021年度   財務諸表論   修士

  • 2021年度   財務会計論   修士

  • 2021年度   専門研究Ⅱ及び修士論文   修士

  • 2020年度   専門研究Ⅰ   修士

  • 2020年度   財務諸表論特殊問題   修士

  • 2014年度   簿記論特殊問題   その他

  • 2013年度   連結会計特殊問題   その他

  • 2012年度   大学院インターンシップ事前指導   その他

  • 2012年度   専門研究Ⅰ   その他

  • 2012年度   大学院インターンシップ事前指導   その他

  • 2012年度   財務会計論特殊問題   その他

  • 2012年度   財務会計論特殊問題   その他

  • 2011年度   専門研究Ⅰ   その他

  • 2011年度   会計学原理   その他

  • 2011年度   会計学原理   その他

  • 2011年度   財務会計論特殊問題   その他

  • 2011年度   財務会計論特殊問題   その他

  • 2010年度   財務会計論特殊問題   その他

  • 2010年度   財務会計論特殊問題   その他

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【大学院】サテライト科目

  • 2019年度   財務会計論特殊問題   その他

  • 2018年度   企業会計論特殊問題   修士

  • 2017年度   制度会計論特殊問題   その他

  • 2016年度   連結会計特殊問題   その他

  • 2015年度   簿記論特殊問題   その他

  • 2014年度   財務会計論特殊問題   その他

  • 2013年度   財務諸表論特殊問題   その他

  • 2012年度   連結会計特論   その他

  • 2011年度   会計学原理   その他

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研究キーワード

  • ファイナンス・リース取引

  • セール・アンド・リースバック取引

  • レバレッジド・リース取引

論文

  • ファイナンス・リース取引の測定に関する実証的研究

    山田恵一 (担当区分： 筆頭著者 )

    和歌山大学経済学会「研究年報」   ( 26 ) 467 - 478   2022年09月

  • 残価設定型リース取引の測定に関する研究～借手の観点を中心として～

    山田恵一 (担当区分： 筆頭著者 )

    「現代会計実務の諸相」 税務経理協会     143 - 159   2010年

  • 自動車販売における残価設定販売型リース取引の測定に関する研究～貸手の 観点を中心として～

    山田恵一 (担当区分： 筆頭著者 )

    「経営学研究」目白大学   ( 7 )   2009年

  • レバレッジド・リース取引測定のフレームワーク

    山田恵一 (担当区分： 筆頭著者 )

    「管理会計学」日本管理会計学会誌   10 ( 2 ) 25 - 44   2002年  [査読有り]

  • 『レバレッジド・リース取引におけるノンリコース・デットの研究』

    山田恵一 (担当区分： 筆頭著者 )

    「會計」日本会計研究学会編集，森山書店   第161巻 第6号   pp.59-68   2001年04月  [査読有り]

    　概要を見る

    レバレッジド・リース取引におけるノンリコース・デットの負債性について、理論上考えられる4つの場合について検討し、その経済的実質を明らかにし、ノンリコース・デットの負債性の判断規準を明確に示している。

  • 『ファイナンス・リース取引の測定に関する研究』

    山田恵一 (担当区分： 筆頭著者 )

    東京理科大学大学院 工学研究科 経営工学専攻 博士論文     A4 120枚   2001年03月  [査読有り]

    　概要を見る

    ファイナンス・リース取引の経済的実質を的確に反映するようにその取引を測定し、会計情報として利害関係者に開示することが求められている。本研究は、ファイナンス・リース取引の経済的実質を明らかにし、その取引の会計理論上妥当な測定方法を提案することを目的としている。従来、リース取引は、ファイナンス・リース取引とオペレーティング・リース取引との２つに分類されている。本研究では、前者の取引の中で、一般のファイナンス・リース取引、その取引の形態が特殊であるセール・アンド・リースバック取引、およびレバレッジド・リース取引の測定方法を研究対象としている。ファイナンス・リース取引の測定方法を規定している現行の会計基準等の測定方法は錯綜し、ファイナンス・リース取引の経済的実質との乖離を含み、理論上必ずしも整合していない。この研究は、ファイナンス・リース取引の現行の会計基準等が示している測定方法の問題点を明らかにし、その取引の経済的実質を的確に反映する測定方法を提案している。東京理科大学大学院博士論文。

  • セール・アンド・リースバック取引の測定方法について

    山田恵一 (担当区分： 筆頭著者 )

    「管理会計学」日本管理会計学会誌   9 ( 2 ) 43 - 64   2001年  [査読有り]

  • 『わが国法人中小企業の会計情報システムに関する実証的研究』

    山田恵一 (担当区分： 筆頭著者 )

    「管理会計学」日本管理会計学会誌 ( 日本管理会計学会 )  第8巻 第1・2号 ( 1 ) pp.103-118 - 118   2000年04月  [査読有り]

    　概要を見る

    本論文の研究目的は、わが国法人中小企業の会計実務の特性を明らかにすることである。多数の企業を対象として標本抽出を行って直接に調査することは極めて困難である。そこで、本研究では、業務用会計システムのシェアの大部分を占めていると思われる業務用会計システムの主要コンピューターサービス会社5社と関東近辺の400の会計事務所を選定し実証的研究を行った。その結果、わが国の法人中小企業の会計実務の実態を「会計システムの設計、構築、および運用」という観点からとらえると、少数の「コンピューターサービス会社」が、会計事務所用の業務用会計システムを設計し、これを大部分の「会計事務所」が構築、運用し、ほとんどすべての「法人中小企業」がこれを利用しているという3層構造が成り立っているという「3層構造の仮説」を示した。この仮説を一般命題として設定し、これを前提として、個別命題としての個々の仮説（仮説2～4）を示した。 投稿者、査読者2名とも氏名を伏せるダブルブラインド・レフェリー方式による審査制。

  • 『レバレッジド・リース取引の測定方法について－FASB No.13の4方法に関連して－』

    山田恵一 (担当区分： 筆頭著者 )

    「管理会計学」日本管理会計学会誌 ( 日本管理会計学会 )  第7巻 第1・2号 ( 1 ) pp.23-47 - 47   1999年11月  [査読有り]

    　概要を見る

    本論文の研究目的は、ファイナンス・リース取引としてのレバレッジド・リース取引の測定について、レサーの観点から、特にFASB No.13において示されている4方法の会計理論上の妥当性について、一般式を提示し、数値モデルを適用して、理論と数値モデルの観点から検討している。また本論文では、ノンリコース・デットは、レサーにとって「償還請求権の行使を受けない債務」であるというFASB No.13と同一の前提にたって考察する。 レサーの観点から提示されている「三当事者間金融リース法」は、ノンリコース・デットを負債として認識せず、超過回収資金の運用により得られると予想される利益をリース利益に含めず、税金の繰延効果を考慮しないという点で、レバレッジド・リース取引の経済的実質を適切に写像している測定方法であることを示している。 投稿者、査読者2名とも氏名を伏せるダブルブラインド・レフェリー方式による審査制。

  • レバレッジド・リース取引の測定に関する研究－レサーの観点を中心として －

    山田恵一 (担当区分： 筆頭著者 )

    東京理科大学大学院 工学研究科 経営工学専攻 修士 論文     1996年  [査読有り]

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書籍等出版物

  • 法人税法Ⅰ講義ノート

    デザインエッグ社  2025年03月  ISBN: 9784815047122

  • ファイナンス・リース取引測定のフレームワーク

    ( 担当： 単著)

    デザインエッグ社  2023年11月  ISBN: 9784815040772

  • 商業簿記・会計学Ⅲ講義ノート

    ( 担当： 単著)

    デザインエッグ社  2023年03月  ISBN: 4815037043

  • 商業簿記・会計学Ⅱ講義ノート

    山田恵一( 担当： 単著)

    デザインエッグ社  2022年03月  ISBN: 4815031975

  • 商業簿記・会計学Ⅰ講義ノート

    山田恵一( 担当： 単著)

    デザインエッグ社  2021年03月  ISBN: 9784815026059

  • 財務会計論Ⅲ講義ノート

    山田 恵一( 担当： 単著)

    デザインエッグ社  2019年12月  ISBN: 9784815015466

  • 財務会計論Ⅱ講義ノート

    山田 恵一( 担当： 単著)

    デザインエッグ社  2018年11月  ISBN: 9784815008376

  • 財務会計論Ⅰ講義ノート

    山田 恵一( 担当： 単著)

    デザインエッグ社  2017年04月  ISBN: 9784865439403

  • 連結会計論講義ノート

    山田 恵一( 担当： 単著)

    デザインエッグ社  2016年09月  ISBN: 9784865437928

    　概要を見る

    難解な連結会計論について、分かりやすく記述している。

  • 原価計算セミナー

    片岡洋一編( 担当： 分担執筆,  担当範囲: 「第3章 原価計算システムと財務会計」の執筆を担当した。)

    中央経済社  2015年04月 

    　概要を見る

    可能な限り分かりやすい設例を用いて、原価計算システムと財務会計について説明した。

  • 簿記能力検定試験1級（会計）標準テキスト

    菱山淳 編( 担当： 分担執筆,  担当範囲: 第4章 手形取引、第5章 債権・債務の取引、第13章 有形固定資産の減価償却、第14章 有形固定資産の売却・買い換え・除却、取引、第15章 無形固定資産、第16章 投資その他の資産、第17章 満期保有目的債券)

    税務経理協会  2012年08月 

    　概要を見る

    担当する章において、なぜその仕訳や計算となるのか、その理由を説明し、単に記帳技術だけでなく、その基底にある基本思考に対する深い理解の醸成を狙いとしている。各章の最後には練習問題を配置している。

  • 「税経セミナー2011年2月号」

    ( 担当： 分担執筆,  担当範囲: ○×即答形式で理解する財務諸表論（純資産）)

    税務経理協会  2011年02月 

    　概要を見る

    税理士試験・公認会計士短答式試験対策として、純資産項目について、具体的には、自己株式及び準備金の額の減少等に関する会計基準、1株当たり当期純利益に関する会計基準、貸借対照表の純資産の部の表示に関する会計基準、株主資本等変動計算書に関する会計基準、事業分離等に関する会計基準、ストック・オプション等に関する会計基準について問題と解説を作成した。

  • 「税経セミナー2011年1月号」

    ( 担当： 分担執筆,  担当範囲: ○×即答形式で理解する財務諸表論（新会計基準）)

    税務経理協会  2011年01月 

    　概要を見る

    税理士試験・公認会計士短答式試験対策として、外貨建取引等会計処理基準、連結キャッシュ・フロー計算書等の作成基準、自己株式及び準備金の額の減少等に関する会計基準、1株当たり当期純利益に関する会計基準、役員賞与に関する会計基準、貸借対照表の純資産の部の表示に関する会計基準、株主資本等変動計算書に関する会計基準、事業分離等に関する会計基準、ストック・オプション等に関する会計基準、関連当事者の開示に関する会計基準、四半期財務諸表に関する会計基準、工事契約に関する会計基準、持分法に関する会計基準、セグメント情報等の開示に関する会計基準、賃貸等不動産の時価等の開示に関する会計基準、企業結合に関する会計基準、連結財務諸表に関する会計基準、会計上の変更及び誤謬の訂正に関する会計基準、および税効果会計に係る会計基準について問題と解説を作成した。

  • 「経営戦略の新展開」

    編者 片岡洋一 著者 岡本英嗣 他14名( 担当： 分担執筆,  担当範囲: キャッシュフロー計算書を用いた経営戦略)

    冨山房インターナショナル  2010年 

    　概要を見る

    財務諸表などにおける会計情報は、経営戦略における意思決定の重要な指針となる。また、すべての会社において財務諸表は同じルール（会計基準等）に基づいて作られているので、会計学の知識があれば、財務諸表を分析し、それらを改善することができるようになる。 本章では、従来からある貸借対照表や損益計算書を用いた財務諸表分析ではなく、財務諸表の1つであるキャッシュフロー計算書を用いた財務諸表とその経営戦略について述べている。

  • 「人的資源管理と組織設計」

    編者 片岡洋一 著者 門田安弘 他8名( 担当： 分担執筆,  担当範囲: 第5章 報酬システムの設計)

    冨山房インターナショナル  2008年 

    　概要を見る

    報酬システムの目的は、他の人事システムと連動させて、従業員の成果に見合う、可能な範囲で従業員の要求を満たす報酬構造を設計、構築、運用し、従業員を組織の望む方向に動機付けることである。 本章の構成については，２において報酬の分類方法とその事例について述べ，３において報酬の構成要素とその事例について述べ，４において報酬システムの設計についてのまとめを述べている．

  • 「マーケティング戦略の意思決定」

    編者 片岡洋一著者 岡本英嗣 他5名( 担当： 分担執筆,  担当範囲: 第4章 マーケティング目的の活動基準原価計算)

    冨山房インターナショナル  2007年 

    　概要を見る

    活動基準原価計算は通常、原価の集計対象を製品とすることが一般的であるが、分析の対象を製品原価ではなく、マーケティング・コストや販売費および一般管理費まで範囲を広げ、顧客を原価の集計対象としている。顧客別の営業利益を比較することにより、マーケティングへの有用性を明らかにすることを目的としている。

  • 「現代会計学の基礎」

    編者 片岡洋一 著者 船本修三、横山和夫、他12名( 担当： 分担執筆,  担当範囲: pp.103-112，pp.179-187)

    税務経理協会  2007年 

    　概要を見る

    第7章 手形取引では、約束手形の測定においては、約束手形勘定ではなく、受取手形勘定と支払手形勘定を用いること、為替手形の測定においては、3当事者それぞれの仕訳が出来ること、手形の割引、および裏書について、それぞれの仕訳が出来ることなどを目的としている。 第13章 リース取引では、リース取引の分類、ファイナンス・リース取引とオペレーティング・リース取引の測定方法などについて学ぶことを目的としている。

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Misc

  • 『授業が成り立つための効果的な方法について』

    山田恵一

    「人と教育」目白大学教育研究所報   第4号   pp.3-6,4p.   2010年03月

    　概要を見る

    授業が成り立つための方法として、以下のような項目（１．私語について、２．授業中の途中退出について、３．授業中の居眠りについて、４．授業中の携帯、帽子、飲食、ゲーム、漫画、化粧などについて、５．遅刻について、６．出席点について、７．遅延証明書の取り扱いについて、８．板書について、９．学生への質問について、10．レポートについて、11．評価方法について、12.中間試験、および再試験の実施について、13．授業の具体的な運営方法について）について具体例を挙げて明示している。

講演・口頭発表等

  • 残価設定型リース取引の測定に関する研究－貸手の観点を中心として－

    山田恵一

    日本会計研究学会第69回全国大会  2010年09月   日本会計研究学会

  • 収益の認識に関する研究

    山田 恵一

    実践会計研究会2010年度第1回研究会  2010年01月  

  • リース取引測定のフレームワーク

    山田恵一

    日本管理会計学会2000年度第1回フォーラム  2000年05月   日本管理会計学会

    　概要を見る

    レバレッジド・リース取引測定のフレームワークについて、ノンリコース・デットに負債性がある場合も含み、その取引の有する本質的属性を明らかにし、それを測定するために提示されている9方法の比較検討を数値モデルを用いて行い、会計理論上、その取引の経済的実質を的確に写像する測定方法を提案する。検討の結果、ノンリコース・デットに負債性が認められない場合には、会計理論上、「三当事者間金融リース法（第2法）」が妥当な方法であるといえる。しかし、それに負債性が認められる場合には、前述の9方法の中に妥当な方法はなく、提案する「ノンリコース・デットを負債として認識する三当事者間金融リース法（第10法）」が妥当な方法であるといえる。日本におけるリース会計基準では、特にレバレッジド・リース取引に関する基準を設けず、レバレッジド・リース取引をファイナンス・リース取引とみなしながら、通常、売買取引として扱うことに妥当性を欠いている。 投稿者、査読者2名とも氏名を伏せるダブルブラインド・レフェリー方式による審査制。

  • 業務用会計情報システムの実証的研究－法人中小企業の会計実務の実態に焦点を合わせて－

    山田恵一, 共同発表者, 片岡洋一

    日本管理会計学会1998年度第2回フォーラム  1998年07月   日本管理会計学会

  • レバレッジド・リース取引の測定

    山田恵一, 共同発表者, 片岡洋一

    日本管理会計学会1995年度第2回フォーラム  1995年12月   日本管理会計学会

  • セール・アンド・リースバック取引の測定について

    山田恵一

    日本管理会計学会 1999年度全国大会   

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科学研究費

  • 不動産リース取引の測定に関する実証的研究

    2015年04月
    -
    2018年03月
     

    基盤研究（C）  代表

  • ファイナンス・リース取引の測定に関する実証的研究

    2008年04月
    -
    2011年03月
     

    基盤研究（C）  代表

公開講座等の講師、学術雑誌等の査読、メディア出演等

  • 簿記チャンピオン大会に参加

    2023年09月04日

    主催：TAC株式会社、共催：学校法人立志舎、後援：日本商工会議所、日本公認会計士協会

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    簿記チャンピオン大会

    　社会活動として、山田ゼミで簿記チャンピオン大会の簿記1級と簿記2級の団体戦と個人戦の部に参加した。
    　簿記チャンピオン大会に参加したことにより、会場で他大学の学生、教員、TAC株式会社などの企業に対して、和歌山大学の認知度が上がり、WEB上で和歌山大学山田ゼミが参加校として紹介されため和歌山大学の広告宣伝効果にもつながった。

  • 簿記チャンピオン大会参加、全国入賞

    2022年11月13日

    主催：TAC株式会社、共催：学校法人立志舎、後援：日本商工会議所、日本公認会計士協会

    　詳細を見る

    簿記チャンピオン大会

    社会活動として、簿記チャンピオン大会に参加した。
    　同大会では、簿記1級と2級の部に参加し、簿記2級の部、団体戦全国2位、個人戦全国2位と4位に入賞した。
    　簿記チャンピオン大会に参加したことにより、会場で他大学の学生、教員、TAC株式会社などの企業に対して、和歌山大学の認知度が上がり、WEB上で和歌山大学山田ゼミが上位入賞したため和歌山大学の広告宣伝効果にもつながった。