論文 - 山田　恵一

ファイナンス・リース取引の測定に関する実証的研究

山田恵一 (担当区分： 筆頭著者 )

和歌山大学経済学会「研究年報」   ( 26 ) 467 - 478   2022年09月

残価設定型リース取引の測定に関する研究～借手の観点を中心として～

山田恵一 (担当区分： 筆頭著者 )

「現代会計実務の諸相」 税務経理協会     143 - 159   2010年

自動車販売における残価設定販売型リース取引の測定に関する研究～貸手の 観点を中心として～

山田恵一 (担当区分： 筆頭著者 )

「経営学研究」目白大学   ( 7 )   2009年

レバレッジド・リース取引測定のフレームワーク

山田恵一 (担当区分： 筆頭著者 )

「管理会計学」日本管理会計学会誌   10 ( 2 ) 25 - 44   2002年  [査読有り]

『レバレッジド・リース取引におけるノンリコース・デットの研究』

山田恵一 (担当区分： 筆頭著者 )

「會計」日本会計研究学会編集，森山書店   第161巻 第6号   pp.59-68   2001年04月  [査読有り]

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レバレッジド・リース取引におけるノンリコース・デットの負債性について、理論上考えられる4つの場合について検討し、その経済的実質を明らかにし、ノンリコース・デットの負債性の判断規準を明確に示している。

『ファイナンス・リース取引の測定に関する研究』

山田恵一 (担当区分： 筆頭著者 )

東京理科大学大学院 工学研究科 経営工学専攻 博士論文     A4 120枚   2001年03月  [査読有り]

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ファイナンス・リース取引の経済的実質を的確に反映するようにその取引を測定し、会計情報として利害関係者に開示することが求められている。本研究は、ファイナンス・リース取引の経済的実質を明らかにし、その取引の会計理論上妥当な測定方法を提案することを目的としている。従来、リース取引は、ファイナンス・リース取引とオペレーティング・リース取引との２つに分類されている。本研究では、前者の取引の中で、一般のファイナンス・リース取引、その取引の形態が特殊であるセール・アンド・リースバック取引、およびレバレッジド・リース取引の測定方法を研究対象としている。ファイナンス・リース取引の測定方法を規定している現行の会計基準等の測定方法は錯綜し、ファイナンス・リース取引の経済的実質との乖離を含み、理論上必ずしも整合していない。この研究は、ファイナンス・リース取引の現行の会計基準等が示している測定方法の問題点を明らかにし、その取引の経済的実質を的確に反映する測定方法を提案している。東京理科大学大学院博士論文。

セール・アンド・リースバック取引の測定方法について

山田恵一 (担当区分： 筆頭著者 )

「管理会計学」日本管理会計学会誌   9 ( 2 ) 43 - 64   2001年  [査読有り]

『わが国法人中小企業の会計情報システムに関する実証的研究』

山田恵一 (担当区分： 筆頭著者 )

「管理会計学」日本管理会計学会誌 ( 日本管理会計学会 )  第8巻 第1・2号 ( 1 ) pp.103-118 - 118   2000年04月  [査読有り]

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本論文の研究目的は、わが国法人中小企業の会計実務の特性を明らかにすることである。多数の企業を対象として標本抽出を行って直接に調査することは極めて困難である。そこで、本研究では、業務用会計システムのシェアの大部分を占めていると思われる業務用会計システムの主要コンピューターサービス会社5社と関東近辺の400の会計事務所を選定し実証的研究を行った。その結果、わが国の法人中小企業の会計実務の実態を「会計システムの設計、構築、および運用」という観点からとらえると、少数の「コンピューターサービス会社」が、会計事務所用の業務用会計システムを設計し、これを大部分の「会計事務所」が構築、運用し、ほとんどすべての「法人中小企業」がこれを利用しているという3層構造が成り立っているという「3層構造の仮説」を示した。この仮説を一般命題として設定し、これを前提として、個別命題としての個々の仮説（仮説2～4）を示した。 投稿者、査読者2名とも氏名を伏せるダブルブラインド・レフェリー方式による審査制。

『レバレッジド・リース取引の測定方法について－FASB No.13の4方法に関連して－』

山田恵一 (担当区分： 筆頭著者 )

「管理会計学」日本管理会計学会誌 ( 日本管理会計学会 )  第7巻 第1・2号 ( 1 ) pp.23-47 - 47   1999年11月  [査読有り]

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本論文の研究目的は、ファイナンス・リース取引としてのレバレッジド・リース取引の測定について、レサーの観点から、特にFASB No.13において示されている4方法の会計理論上の妥当性について、一般式を提示し、数値モデルを適用して、理論と数値モデルの観点から検討している。また本論文では、ノンリコース・デットは、レサーにとって「償還請求権の行使を受けない債務」であるというFASB No.13と同一の前提にたって考察する。 レサーの観点から提示されている「三当事者間金融リース法」は、ノンリコース・デットを負債として認識せず、超過回収資金の運用により得られると予想される利益をリース利益に含めず、税金の繰延効果を考慮しないという点で、レバレッジド・リース取引の経済的実質を適切に写像している測定方法であることを示している。 投稿者、査読者2名とも氏名を伏せるダブルブラインド・レフェリー方式による審査制。

レバレッジド・リース取引の測定に関する研究－レサーの観点を中心として －

山田恵一 (担当区分： 筆頭著者 )

東京理科大学大学院 工学研究科 経営工学専攻 修士 論文     1996年  [査読有り]