研究者詳細 - 山本　祐吾

論文 - 山本　祐吾

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ANALYSIS OF EFFECT OF CO2 ENRICHMENT SYSTEMS AND CULTIVATION MANAGEMENT ON GHG EMISSIONS REDUCTION IN GREENHOUSE HORTICULTURE—FOCUSING ON TOMATO CULTIVATION—

Sogo TANI, Akifumi NAKAO, Yugo YAMAMOTO, Noboru YOSHIDA

Japanese Journal of JSCE ( Japan Society of Civil Engineers ) 80 ( 10 ) n/a - n/a 2024年

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地域に賦存する未利用資源由来の炭酸ガス施用による施設園芸を志向した炭酸ガスの空間的な需給ポテンシャルの解析－持続可能な食料生産基盤を目指して－

谷聡悟, 中尾彰文, 山本祐吾, 吉田登

土木学会論文集G（環境） ( Japan Society of Civil Engineers ) 79 ( 26 ) n/a - n/a 2023年10月 [査読有り]

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和歌山県域の認定棚田地区を活用した保全優先度の高い棚田を選定するモデルの校正

大場悠暉, 原祐二, 山本祐吾

ランドスケープ研究(オンライン論文集) ( 公益社団法人日本造園学会 ) 16 5 - 16 2023年02月 [査読有り]

In this study, we improved and further developed the existing GIS-based model for screening terraced rice lots in its conservation priority with focuses on three aspects; landscape value, agricultural efficiency and disaster prevention function. Then the model was applied to the Wakayama Prefecture area within the Kii Peninsula region in central Japan, in which has a clear north-south gradient in geological features. As the results, constructed model performed effectively in selecting rice lots with higher conservation priority within 10km spatial scale. Moreover, in the northern part of the prefecture, agricultural efficiency was an important aspect in the model, whereas landscape value and disaster prevention function were also detected in the middle and southern parts, respectively. Prefectural governmental officials in charge of terraced paddy conservation policies, who were interviewed, supported an applicability of this model in actual institutional fields because it was guaranteed by scientific approaches. Based upon these figures, we proposed that at prefectural spatial scale the model calibrated among three aspects depending on geologic and topographic conditions could be utilized for prioritizing terraced paddies without serious regional inequalities in institutional supports.

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テレワークを活用した地方移住の低炭素性評価

西本祐司, 朴秀日, 加藤博和, 山本祐吾

環境共生 38 ( 1 ) 56 - 66 2022年03月 [査読有り]

保全優先度の高い棚田を選定するモデルの構築と事例分析

大場悠暉, 山本祐吾, 吉田登, 原祐二, 三瓶由紀

紀州経済史文化史研究所紀要 42 51 - 66 2021年12月 [査読有り]

輸入規制対象となった廃プラスチック類の一般廃棄物処理施設における受け入れポテンシャルの推計:排ガス処理設備の負荷最大能力を考慮して

谷宥斗, 中尾彰文, 山本祐吾

環境情報科学論文集 ( 一般社団法人環境情報科学センター ) 34 97 - 102 2020年12月 [査読有り]

<tt>本研究では，アジア諸国で輸入規制対象となった廃プラスチック類（規制対象廃プラ）を対象に，近畿，中部，中国，四国地方の一般廃棄物処理施設における受け入れポテンシャルを推計した。その際，排ガス処理設備の負荷最大能力を考慮するカロリーベースでのポテンシャルを評価した。分析の結果，</tt>1) <tt>対象地域で発生する規制対象廃プラ量は年間</tt>916.3 <tt>千</tt>t <tt>であること，</tt>2) <tt>規制対象廃プラを発電効率</tt>21 %<tt>以上の施設で受け入れた場合，受け入れ可能量は年間</tt>10.1 <tt>千</tt>t <tt>に留まること，</tt>3) <tt>受け入れ基準を発電効率</tt>12 %<tt>まで落とせば，年間</tt>893.3 <tt>千</tt>t <tt>の規制対象廃プラを受け入れるポテンシャルがあること，が明らかになった。</tt>

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下水汚泥の燃料化における熱源の選択がエネルギー回収に及ぼす効果

道浦貴大, 中尾彰文, 山本祐吾, 吉田登

土木学会論文集G（環境） 75 ( 6 ) II_247 - II_259 2019年10月 [査読有り]

人口減少下での老朽化したごみ焼却施設における施設更新の事業性評価－施設の集約，更新時期，稼働率を考慮して－

道網亮佑, 山田崇雄, 中尾彰文, 山本秀一, 山本祐吾, 吉田登

土木学会論文集G（環境） 75 ( 6 ) II_273 - II_284 2019年10月 [査読有り]

災害廃棄物発生原単位の違いが都道府県の災害廃棄物処理計画に及ぼす影響の分析－和歌山県を対象として－

那須雄太, 中尾彰文, 山本秀一, 山本祐吾. 鶴巻峰夫, 吉田登

土木学会論文集G（環境） 75 ( 6 ) II_261 - II_271 2019年10月 [査読有り]

し尿処理における大規模地震災害対応に関する研究－南海トラフ地震を想定したケーススタディ－

鶴巻峰夫, 橋本誠悟, 山本祐吾, 吉田登

土木学会論文集G（環境） 75 ( 6 ) II_101 - II_112 2019年10月 [査読有り]

サーモセレクト方式ガス化改質炉でのエネルギー回収技術導入によるGHG削減効果と事業性の評価

大谷隆介, 山田崇雄, 中尾彰文, 山本秀一, 山本祐吾, 吉田登

土木学会論文集G（環境） 75 ( 6 ) II_87 - II_99 2019年10月 [査読有り]

焼却余力を有する高効率ごみ発電施設での熱回収技術導入とごみ受入れ拡大が発電増強と事業性に及ぼす効果の評価

西川慎一郎, 中尾彰文, 山本秀一, 山本祐吾, 中久保豊彦, 吉田登

土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人土木学会 ) 73 ( 6 ) II_379 - II_390 2017年 [査読有り]

本研究では，将来の社会変化の中で，焼却余力を有する高効率ごみ発電施設におけるエネルギー回収をめざした施設整備の方向性を得ることを目的とし，岸和田市における事例分析を行った．まず，モデル施設の熱収支解析をもとに，熱回収技術導入による発電効率向上と，ごみ処理量増加による発電増加量を分析した．つぎに，設定した整備シナリオに従って，周辺自治体からのごみ受け入れを想定し，施設整備方策ごとに事業性を分析した．分析の結果，熱回収技術の組み合わせによって，さらなる発電効率の向上が可能ということがわかった．また，費用削減の観点から，熱回収技術導入及び周辺自治体からのごみ受入れ拡大の組合せとして考えられる複数の選択肢からライフサイクルコストの変化を評価した．

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産業社会変化を見据えた動脈静脈インフラ連携と汚泥処理の集約化が汚泥燃料利用等によるGHG削減に及ぼす効果

荒木浩太朗, 中尾彰文, 道浦貴大, 山本祐吾, 吉田登

日本地域学会年次大会学術発表論文集(Web) ( 日本地域学会 ) 54th ( 2 ) 203 - 219 2017年 [査読有り]

In this study, we analyzed the effect of GHG reduction by utilizing various sewage sludge fuels based on collaboration among sewage infrastructures, industrial infrastructures, and domestic waste incinerations as well as sludge treatment aggregations from 2020 to 2030. First, we estimated the amount of un-utilized sludge, and acceptance capacity of sludge fuel at industrial factories and municipal incinerators. Second, we extracted the small-sized sewage treatment facilities that were expected to be aggregated with river basin sewage systems. Then, GHG reduction effect was analyzed with respect to the GHG inventory of fuelization technologies and allocation rules of sludge fuel. As a result, collaboration can recover energy from 87.3% of the un-utilized sewage sludge, and reduce 3,900 thousand tons of carbon dioxide. In addition, GHG reduction influences the production of industrial infrastructures in future and mixed combustion ratios in the pulp industry.JEL Classifications: Q29, Q42

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過疎地域での生活排水・可燃ごみ連携処理の効率評価

靏巻峰夫, 川﨑聡太, 中垣和登, 山本祐吾, 吉田登, 吉田綾子, 森田弘昭

土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人土木学会 ) 73 ( 6 ) II_189 - II_200 2017年 [査読有り]

我が国は全体として人口減少下に入っており地方域ではその傾向が顕著である．人口減少の著しい地域では，公共サービスの地域範囲に変化がないため，必要な作業量，役務費等の削減が容易には進まないことが考えられる．一方で，税収及び使用料収入の減少により，持続性に問題が生じることが予想される．本研究では，可燃ごみと生活排水処理の連携処理を考慮することによって，このような地域においても継続可能なシステムを提示することを目的とした．対策として，可燃ごみ収集の効率化のためにディスポーザー導入や，乾式メタン発酵等の適用によるエネルギー回収などを提案してGHG排出量及び処理費用の将来推計を行った．一人当たりに換算して効率性を評価したが，GHG排出量の面では向上が予測されたが，処理費用の面では同程度にとどまった．これには処理量が減少しても削減が難しい人件費，委託費が大きな要因となった．

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将来の産業動向を見据えた下水汚泥燃料の全国の発電施設での活用がGHG削減に及ぼす効果

荒木浩太朗, 中尾彰文, 山本祐吾, 吉田登, 中久保豊彦

土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人土木学会 ) 73 ( 6 ) II_245 - II_256 2017年 [査読有り]

本研究では，将来産業動向を見据えたうえで，全国規模での下水処理施設と産業工場，ごみ焼却場との連携によるGHG削減効果およびその要因について分析した．まず，下水処理施設における未利用汚泥量，産業工場における下水汚泥燃料の受入可能な容量，およびごみ焼却場での下水汚泥由来エネルギーの受入可能量を把握する．次に下水汚泥燃料化技術ごとにGHG収支を把握し，下水汚泥燃料を産業工場やごみ焼却場への配分ルールを設定し，GHG削減効果を分析した．その結果，2020～2030年において未利用汚泥の87.3%がエネルギー活用可能であり，最大GHG削減効果は3,320 [千t-CO2]と推計された．製紙工場の供給達成率は約73%であった．また，産業工場の将来動向の変化や製紙工場での汚泥燃料混焼率の変化に伴う，各業種のGHG削減効果への影響を明らかにした．

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下水汚泥の処理方式とそれに伴う乾燥熱源の違いが静脈系インフラ連携によるエネルギー回収におけるＧＨＧ削減に与える影響

道浦貴大, 中尾彰文, 吉田登, 山本秀一, 山本祐吾, 中久保豊彦

土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人土木学会 ) 73 ( 6 ) II_221 - II_231 2017年 [査読有り]

本研究では，福岡県北九州市をケーススタディの対象として，下水汚泥の燃料利用とそれに伴う乾燥熱源の違いを考慮し，静脈系インフラが連携したエネルギー回収システムのGHG削減効果を評価した．脱水汚泥を高温焼却・ごみと混焼・造粒乾燥，消化ガスをガス発電・造粒乾燥の乾燥熱源・都市ガス代替，ごみ焼却排熱を蒸気タービン発電・汚泥の乾燥熱源に分けた比較ケースを5つ設定した．分析の結果case2（脱水汚泥：造粒乾燥，消化ガス：造粒乾燥の乾燥熱源，ごみ焼却排熱：蒸気タービン発電）が最もGHG削減効果が高く，基準のcase0（脱水汚泥：高温焼却，消化ガス：ガス発電，ごみ焼却排熱：蒸気タービン発電）と比較してGHG排出量の38%が削減可能であり，近接する静脈系インフラや産業工場の連携を活かしたエネルギー回収の有効性が明らかとなった．

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紙・パルプ生産インフラの立地特性および燃料消費形態に応じた下水汚泥燃料化システムのGHG削減効果の推計

松田雄太郎, 中尾彰文, 山本祐吾, 吉田登

土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人土木学会 ) 73 ( 6 ) II_257 - II_268 2017年 [査読有り]

本研究では，近畿，中国，四国地方をケーススタディの対象として，社会変化の影響を考慮し，紙・パルプ生産インフラを活用した下水汚泥燃料化システムの供給と受け入れポテンシャルを中長期で推計した．また，造粒乾燥，バイオオイル化，バイオガス精製技術を取り上げて，この連携システムにおける技術導入に伴う温室効果ガスの排出量も評価した．その結果，1) 10箇所の紙・パルプ生産インフラにおいて，37箇所の下水処理場で燃料化した汚泥や精製した消化ガスを受け入れることができること，2) 紙・パルプ生産インフラと連携して下水汚泥由来の代替燃料を有効活用するシステムのGHG削減ポテンシャルは高く，従来の汚泥処理が継続される場合と比べると，2020～2040年の総GHG削減量は1,745[千t-CO2/年]（GHG排出量39.7[%]削減）となること，が明らかになった．

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産業・環境インフラと連携した下水汚泥の燃料利用がGHG削減に及ぼす効果

奥田拓也, 中尾彰文, 山本祐吾, 中久保豊彦, 吉田登

土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人土木学会 ) 72 ( 6 ) II_57 - II_66 2016年 [査読有り]

下水汚泥のエネルギー利活用の推進が求められる中，本研究は下水処理場と産業工場，ごみ焼却場のインフラとの連携による全国でのGHG削減効果とその影響要因について分析した．まず全国の下水処理施設での未利用汚泥熱量と各地域の汚泥熱量と産業工場，ごみ焼却場の受入可能熱量との関係について考察した．次に，各汚泥燃料化技術のGHG収支をもとに汚泥燃料の産業工場，ごみ焼却場への配分ルールを設定し，下水汚泥の燃料利用による全国レベルでのGHG削減効果を推計した．分析の結果，150km圏内の製紙・セメント・石炭火力での汚泥燃料利用及び下水処理場と同一市町村内のごみ焼却場での汚泥混焼により全未利用汚泥量の約85％のエネルギー利用が可能であり679千t-CO2のGHGが削減されると推計された．さらに製紙工場での汚泥混焼率の変化がGHG削減量に及ぼす影響の地域的な特徴を明らかにした．

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セメント生産インフラを活用した下水汚泥固形燃料化システムのエネルギー・物質フロー推計

松田雄太郎, 中尾彰文, 山本祐吾, 吉田登

土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人土木学会 ) 72 ( 6 ) II_67 - II_78 2016年 [査読有り]

本研究では，兵庫県臨海地域をケーススタディの対象として，社会変化の影響を考慮し，セメント生産インフラを活用した下水汚泥固形燃料化の供給と受け入れポテンシャルを中長期で推計した．その上で，この連携システムにおける技術導入に伴う温室効果ガスの排出量も推計した．その結果，1) セメント産業の動向の範囲内であれば，技術展望オプションでは5箇所の下水汚泥処理施設分の汚泥を受け入れ可能ということ，2) セメント産業の成長を見込み，技術展望オプションが想定できるとき，6箇所分の汚泥を受け入れ可能となること，3) セメント生産インフラと連携して下水汚泥由来の固形燃料を有効活用するシステムはGHG削減ポテンシャルが高く，従来の汚泥処理が継続されていた場合と比べた2015～2040年におけるシステム全体のGHG総削減量は最大で4, 336[千t-CO2/年]（GHG排出量125.4[%]削減）となることが明らかになった．

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過疎地域での生活排水と可燃ごみの連携処理による温室効果ガス削減について

靏巻峰夫, 久保朱里, 山本祐吾, 吉田登

土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人土木学会 ) 72 ( 6 ) II_23 - II_34 2016年 [査読有り]

少子高齢化，過疎化の問題に同時に直面する地方圏域では生活排水処理，廃棄物処理等の静脈系インフラの維持運営は難しさを増している．加えて，低炭素社会や経済性の要請によってインフラ運営が非効率にならないよう改善も必要とされている．本研究では，従来，別系統のシステムで運営されている生活排水処理と可燃ごみ処理を連携させてエネルギーリサイクルの促進と効率化を図ることによって，このような圏域でも適用できるシステムにより削減できる温室効果ガス量を検討したものである．可燃ごみのメタン発酵，発酵分離水の処理，発酵残渣及び排水処理汚泥の焼却等の対策に技術進展を加味した連携によって現在のシステムに対して約40％の削減の可能性があることがわかり，連携の有効性を明らかにした．

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施設園芸農家による過去のCO₂削減努力が炭素クレジット制度活用時の便益に及ぼす影響の分析

谷佑亮, 中尾彰文, 山本祐吾

環境共生 ( 日本環境共生学会本部事務局 ) 26 9 - 20 2015年03月 [査読有り]

人口減少社会における静脈系インフラの統合・連携と技術選択の評価

中尾彰文, 山本祐吾, 吉田登

土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人土木学会 ) 71 ( 6 ) II_475 - II_486 2015年 [査読有り]

本研究では，人口減少社会における地方都市の汚泥処理計画で重要となる施設更新費用削減の戦略として，汚泥焼却の統廃合やごみ焼却施設での汚泥混焼に関するシナリオを設計した．和歌山市を対象とし，汚泥処理の集約化や現有焼却炉代替の高温焼却および汚泥燃料化技術の導入に加え，ごみ焼却施設での混焼によるエネルギー消費量，GHG排出量の削減効果をシナリオ別に評価した．その結果，1）ごみ焼却施設に下水汚泥の焼却機能を統合することは，汚泥焼却の集約化を図る計画よりも，環境負荷低減効果が高いこと，2）ごみ焼却施設での焼却機能統合に併せて廃熱回収による汚泥乾燥熱源の確保することで，さらに環境負荷低減効果が高まること，3）汚泥処理の集約化と汚泥処理施設への汚泥燃料化技術の選択によって，エネルギー消費およびGHG排出量がそれぞれ最大で80.1％，101.9％削減可能となることなどが明らかになった．

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地域の資材ストック量にもとづく災害廃棄物量の予測に関する基礎的検討

靏巻峰夫, 山本祐吾, 吉田登

土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人土木学会 ) 71 ( 6 ) II_241 - II_251 2015年 [査読有り]

2011年の東日本大震災では大規模災害時における災害廃棄物処理が社会的問題として取りあげられた．また，近年の地球温暖化との関連が指摘される異常気象によって地域的に甚大な被害を伴う災害が増加傾向にあるといわれており，その災害廃棄物への対応も必要がある．災害廃棄物の迅速で適切な処理及びリサイクルの推進のためには正確で詳細な廃棄物量の予測が重要である．本研究では，GISを活用して地域の資材ストック量から災害廃棄物を種類と地域分布を考慮して予測する手法を検討した．ケーススタディとして和歌山県日高川町を対象地域とし，2011年の台風12号による水害での災害廃棄物量について検討を行った．検討の結果，発生量の実績値12.7千tに対して被災範囲資材ストック量97.2千t，予測廃棄物発生量22.0～25.1千t，収集率0.2～0.7という予測値を得た．この数値は，さらなる精度向上が必要であるが，今後の手法確立に向けて有効なデータであると考えられる．

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低炭素化のための木材生産・利用システムの最適化モデルの開発

舘林香菜, 松井孝典, 大場真, 町村尚, 谷佑亮, 中尾彰文, 山本祐吾

土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人土木学会 ) 71 ( 6 ) II_297 - II_308 2015年 [査読有り]

地球温暖化緩和のための炭素排出量削減には，森林管理による生態系炭素固定量を増加させるとともに，家具や建材などの用材に貯蔵することで炭素を固定し，さらに木材をバイオエネルギー利用することで化石燃料代替することが有効である．本研究では，森林施業による森林生態系炭素固定量の増加と社会での木質バイオマス利用による炭素固定量と化石燃料代替効果の増加を統合することで，木材生産・利用システムの全体最適化を支援するためのシミュレーションモデルの開発を目的とする．有田川流域および日高川流域を分析対象地域とし，森林施業ケースは主伐期と年間間伐面積率の組み合わせ66ケースで森林管理モデルBGC-ES Version1.1を用いて，2010年を基準として2100年までの生態系炭素固定量と累積の木材生産量を分析した．対象地域の用材出荷量，温浴施設の燃料消費量，園芸施設の作付面積から，用材需要量と各施設の熱需要を算出し，毎年の木材生産量と需給バランスを比較した上で，木質バイオマスのエネルギー利用による化石燃料代替効果や用材による炭素固定量を複数の森林施業ケースで分析した．2010年比の2100年の炭素収支が最大となるケースは，主伐期が90 [y]，年間間伐面積率が6 [%・y-1]の森林施業ケースであった．生態系炭素固定，用材利用による炭素固定，木質パウダーとペレットによる化石燃料代替の合計が，2100年で約2.7 [Mt-C]まで期待できるという結果になった．

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処理規模の変化に応じた下水汚泥処理施設更新の将来計画－和歌山市におけるケーススタディ－

中尾彰文, 山本祐吾, 吉田登

土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人土木学会 ) 70 ( 6 ) II_381 - II_392 2014年 [査読有り]

本研究では，和歌山市をケーススタディの対象地として，将来の公共下水道人口と下水汚泥発生量の変化を考慮した下水汚泥焼却設備の更新シナリオを設計した．その上で，汚泥処理の集約化や現有焼却炉代替の高温焼却およびバイオオイル化技術の導入によるエネルギー消費量，GHG排出量の削減効果をシナリオ別に評価した．その結果，1）汚泥処理を集約化して設備利用率を高めることで，環境負荷削減においてスケール効果を得ることができること，2）エネルギー効率に劣る炉を早期に休廃止もしくは低炭素技術に更新するとともに，処理の集約化を図る計画のほうが，単独処理をするよりも環境負荷低減効果が高いこと，3）低炭素技術の選択と汚泥処理の集約化によって，エネルギー消費およびGHG排出量がそれぞれ最大で19.6％，19.2％削減可能となることなどが明らかになった．

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Quantitative assessment of the Japanese "local production for local consumption" movement: a case study of growth of vegetables in the Osaka city region

Yuji Hara, Kazuaki Tsuchiya, Hirotaka Matsuda, Yugo Yamamoto, Yuki Sampei

SUSTAINABILITY SCIENCE ( SPRINGER JAPAN KK ) 8 ( 4 ) 515 - 527 2013年10月 [査読有り]

This study aimed to assess Japan's recent "local production for local consumption" (LPLC) movement, with a special focus on vegetables in the Osaka city region of central Japan. After collecting statistics and spatial data, we conducted a multi-scale analysis of vegetable production and consumption along with the associated energy consumption, using geographical information system software at three spatial scales along the vegetable flow paths: national, regional, and local. Vegetables consumed in the Osaka city region came from prefectures throughout Japan, and we mapped the foodshed within this region at 1-km spatial resolution, as well as the distribution of farmland, farmers' and other markets. We also conducted a scenario analysis for reduced energy consumption through organic farming and the utilization of abandoned farmland near a city to replace food imports from distant areas. We found that the large majority of vegetables consumed in the Osaka city region currently come from remote prefectures, and that this is associated with a high level of energy consumption. Inside the Osaka city region, peri-urban vegetable farming contributes to regional vegetable provision, resulting in an approximately 70 % production/consumption ratio within an 80-km radius of the urban center; if all of the area of abandoned farmland were restored to production, this ratio would increase to approximately 75 %. Organic farming activities that bring together farmers and urbanites are emerging in many parts of the study area, contributing to increased LPLC. Scenario analysis suggested that a decrease of more than 1 x 10(6) GJ of energy inputs could be achieved through wider adoption of local organic farming for local consumption and complete utilization of abandoned farmland in the Osaka city region.

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Multi-Regional Carbon Footprint Reduction in Steel Sector in China due to Low Carbon Technology Implementation

YOSHIDA Noboru, WU Yiqi, KANAZAWA Takaaki, YAMAMOTO Yugo, FUJITA Tsuyoshi, OKADERA Tomohiro, YONG Geng

土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人土木学会 ) 69 ( 6 ) II_383 - II_390 2013年 [査読有り]

 This paper focuses on carbon footprints of steel production in China. Following the enforcement of the Kyoto Protocol in 2005, China has promoted energy efficient technological renovation in existing industrial zones as well as by the construction of new environmentally-friendly industrial zones. On the contrary, geographical fragmentation of production in China and East Asia has deepened the interdependency on regional transactions of goods and services that are part of spreading global value chains or vertical specialization. Based on the above background, we attempt to evaluate the multi-regional carbon footprint of steel-related low-carbon technological renovation by using input-output analysis. First, we created a dataset for input coefficient changes in an I-O table, corresponding to the low-carbon technologies that are implemented in the “global sectorial approach” to the steel industry. Second, we set up scenarios to implement a set of low-carbon technologies in the steel sector. Finally, we evaluated backward and forward linkage effects of low-carbon technology transfers in terms of their carbon footprints. As a result of the analysis, it was revealed that: 1) implementation of low-carbon technologies would provide a significant contribution to carbon footprint reduction in steel production; 2) the structures of carbon footprint reduction are different among regions due to variations of multi-regional steel production and consumption linkages; 3) the interdependencies among the different carbon footprints in each region can be used as basic information regarding regional collaboration to reduce carbon dioxide emissions in the spreading global value chain.

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施設園芸栽培管理におけるバイオマス生産とGHG削減の相乗便益モデルの開発

志賀俊成, 松井孝典, 町村尚, 中尾彰文, 山本祐吾

土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人土木学会 ) 69 ( 6 ) II_189 - II_197 2013年 [査読有り]

農業では食料や資材などの人間の福利を支えるバイオマス生産が可能な反面，栽培管理に伴う多大な温室効果ガス(GHG: Green House Gas)の排出があり，生態系サービス利用と気候システム問題の間にトレードオフ構造が生じている．そこで，本研究ではそのトレードオフ構造が顕著である施設園芸を対象として，バイオマス生産とGHG排出削減の相乗便益モデルの開発を目的として，鑑賞用キク生産プラントを事例として温度および肥培管理の変更に伴うバイオマス生産とGHG排出の応答を分析し，栽培管理の最適化のモデルケースの導出を行った．分析では，DNDC (DeNitrification-DeComposition)モデルによる農地からのバイオマス生産量とGHG発生量の解析，温室暖房燃料消費試算ツールによる温度管理による暖房燃料消費量の解析，LCAツールであるMiLCAによる投入肥料製造に伴うGHG排出量の解析を統合して，様々な栽培管理ケースに対する炭素窒素収支の挙動を評価した．結果，対象プラントにおいて栽培管理の最適化により，現状から95%以上のバイオマス生産量を確保しつつ，GHG排出量を34.6%削減することが可能であるという結論を得た．今回構築した栽培管理の最適化のモデルケースは他の施設園芸においても有効に適用できると考えられる．

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施設園芸での設備更新とバイオマス燃料利用による炭素クレジット創出ポテンシャルの評価

中尾彰文, 山本祐吾, 松井孝典, 志賀俊成, 吉田登

土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人土木学会 ) 69 ( 6 ) II_371 - II_382 2013年 [査読有り]

近年，原油等の化石燃料の価格高騰は農業活動に深刻な影響を及ぼし，生産者の利益を圧迫している．しかし，生産者の高齢化や減少が進むなか，農業経営の体質強化を図る取り組みが困難な状況である．また，低炭素設備や省エネルギー技術の導入を通じた省エネルギー対策も十分に進んでいるとは言えない．そこで本研究では，施設園芸農家の実態調査に基づいて，農作物生産におけるエネルギー・物質フローを解明した上で，LCAの手法を用いてGHG排出量を推計した．さらに，栽培管理プロセスの加温機更新に関して7つの比較ケースを設定し，設備更新とバイオマス資源利用によるGHG削減ポテンシャルを評価した．その結果，栽培管理プロセスにおける施設加温でのエネルギー起源GHGの排出抑制が重要となること，GHG排出量削減では地域バイオマス資源の燃料利用が効果的であること，設備更新にあたっては，国などからの補助金や制度を活用しても投資回収が長期化することが明らかになった．

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Hydrodenitrogenation of fast pyrolysis bio-oil derived from sewage sludge on NiMo/Al2O3 sulfide catalyst

Shamsul Izhar, Satoshi Uehara, Noboru Yoshida, Yugo Yamamoto, Tohru Morioka, Masatoshi Nagai

FUEL PROCESSING TECHNOLOGY ( ELSEVIER SCIENCE BV ) 101 10 - 15 2012年09月 [査読有り]

Sulfided, phosphorus-added NiMo/Al2O3 catalyst was used for hydrodenitrogenation (HDN) of bio-oil derived from sewage sludge. The as-received bio-oil samples contained approximately 6% nitrogen. The bio-oil was dissolved in various solvents prior to hydrotreatment and the removal of nitrogen compounds was evaluated. The HDN of bio-oil dissolved in xylene at 350 degrees C over phosphorus added NiMo/Al2O3 resulted in a complete denitrogenation of bio-oil and high yield of aliphatic hydrocarbon containing product with moderate heating value. Bio-oil dissolved in non-polaric solvent (xylene) showed 2-3 times higher nitrogen removal than that of protic solvents due to the competition between denitrogenation and deoxygenation. This study reveals that sulfided NiMo/Al2O3 catalyst is an efficient approach to remove nitrogen heteroatom compounds prior to further upgrading bio-oil derived from sewage sludge. (C) 2012 Elsevier B.V. All rights reserved.

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ベトナムの経済的な活動と水質汚染の関係の構造解析

LE Anh Hoang, 東海明宏, 山本祐吾

水文・水資源学会誌 ( 水文・水資源学会 ) 25 ( 3 ) 139 - 151 2012年05月 [査読有り]

産業界による自主的な化学物質管理を支援するリスク評価手法の構築－テレビ筺体に含有される難燃剤を対象としたケーススタディ－

渡辺真也, 中久保豊彦, 東海明宏, 山本祐吾

日本リスク研究学会誌 ( 日本リスク研究学会 ) 21 ( 4 ) 285 - 294 2012年03月 [査読有り]

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食の生産と消費に関わる自然共生型ライフスタイルのライフサイクルCO2排出特性:——大阪府における事例分析——

山本祐吾, 織田朝美, 長井幹之

地域学研究 ( 日本地域学会 ) 42 ( 4 ) 991 - 1003 2012年 [査読有り]

Recently activities in nature-rich residential areas, including an agricultural experience in a rental garden and allotment gardens, and shopping at a fresh fruit and vegetable farmer's market are popular among urban residents in Japan. This indicates a rising demand of urban residents for a sustainable way of living in touch with nature. Thus, schemes that encourage sustainable behavior are necessary in urban and regional environmental planning. It is also important to not increase the net carbon dioxide (CO2) emissions through sustainable behavior to establish a low carbon society. In this paper, a questionnaire survey of LOHAS (Lifestyles of Health and Sustainability) and general consumers in Osaka Prefecture was conducted to identify sustainable lifestyles related to food production and consumption. We also evaluated the effect of a sustainable lifestyle on CO2 emissions based on the results of the survey. From the analysis, we reached the following conclusions: 1) LOHAS consumers have a tendency to participate in local food production activities such as allotment gardens and home vegetable gardens. 2) In addition, LOHAS consumers tend to make their purchasing decisions based on their values regarding health and environmental consciousness. 3) The total CO2 emissions related to daily life activities of a LOHAS consumer is 15% lower than that of a regular consumer. 4) In contrast, LOHAS consumers usually take roundtrips to local farm shops so the CO2 emissions related to transportation is higher than for regular consumers. JEL Classification: Q51, Q57, R11

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ごみ焼却熱由来の発電電力を活用した下水汚泥バイオオイル化による温室効果ガス削減効果の評価

三島一仁, 山本祐吾

土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人土木学会 ) 68 ( 6 ) II_245 - II_253 2012年 [査読有り]

本研究では，和歌山市をケーススタディの対象地として，清掃工場の焼却排熱を活用した下水汚泥のバイオオイル化システムを検討し，エネルギー消費量および温室効果ガス（GHG）排出量を定量的に評価した．その結果，清掃工場と下水処理場の両施設が余剰排熱（電力換算）を介して連携し，さらに下水処理場にバイオオイル化技術を導入するケースでは，それぞれの施設でのエネルギー消費量を上回る焼却排熱とバイオオイルが回収可能であり，エネルギー自立しうるポテンシャルを有することが明らかになった．また，同ケースでは，施設間の連携や新技術の導入を実施しないケースと比較して，GHG排出量が37.3％削減されることがわかった．

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Evaluating effects on the flow of electrical and electronic equipment and energy consumption due to alternative consumption patterns in China

Naoki Wada, Osamu Saito, Yugo Yamamoto, Tohru Morioka, Akihiro Tokai

JOURNAL OF RISK RESEARCH ( ROUTLEDGE JOURNALS, TAYLOR & FRANCIS LTD ) 15 ( 1 ) 107 - 130 2012年 [査読有り]

In this paper, we evaluated the effects of consumer's behavioural changes on usage and disposal of home appliances. With the model to estimate the product circulation, first we conducted the sensitivity analysis with the six parameters, namely urbanisation, household size, Gini coefficient, product lifetime and selection rate of used product and high energy efficiency product. Then, secondly we evaluated CO2 emission and e-waste generation from four consumers' different behavioural patterns, which are named as 'Business As Usual' (BAU), 'Rapid Cycling' (RC), 'Chain of Users' (CU) and 'Quality and Wisdom' (QW). As a result, the QW scenario was the best lifestyle in both criteria. Further, RC scenario had an advantage on the reduction in e-waste generation in one hand, but CU scenario reduced more CO2 emission. During the transition era of China from materially poor to rich, it could be one of the solutions to utilise energy-efficient second-hand product to improve the living standards of the poor and replace technologically inferior product stocks in poor households.

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下水汚泥処理における技術選択と施設更新による温室効果ガス削減効果のライフサイクル評価

山本祐吾, 古野間達, 吉田登, 盛岡通

土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人土木学会 ) 68 ( 5 ) I_137 - I_146 2012年 [査読有り]

カーボン・ニュートラルとされるバイオマス資源の中でも，特に廃棄物系バイオマスの利活用とそれによる化石燃料代替の促進は，資源循環と低炭素化の両側面において重要である．本研究では，下水汚泥等の都市系廃棄物バイオマスから重油や天然ガス代替のバイオオイルを生成する急速熱分解技術に着目し，それが下水処理プロセスに適用されたときの温室効果ガス（GHG）の削減効果を，LCAの手法を用いて定量的に評価した．その上で，大阪府および兵庫県下における下水処理施設の連携や焼却炉の統廃合に関する中長期計画を策定し，施設更新と技術選択のマネジメントによる地域レベルでのGHG削減効果を分析した．その結果，熱分解オイル化技術の導入によって，汚泥焼却時のN2O排出量の削減やバイオオイルによる重油代替などが進み，単純焼却と比べて54.3％のGHGが削減可能であることが明らかになった．また，一部の炉を廃止し，下水汚泥処理の集約化を図る中長期戦略によるGHG削減効果が大きいこともわかった．

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Eco-Labeling Criteria for Textile Products with the Support of Textile Flows: A Case Study of the Vietnamese Textile Industry

V.N. Thai, A. Tokai, Y. Yamamoto, D.T. Nguyen

Journal of Sustainable Energy & Environment 2 ( 3 ) 105 - 115 2011年11月 [査読有り]

主体類型別の選好を考慮した技術選択モデルによる上海家庭部門のCO2排出量の将来推計

山本祐吾, 張煜, 和田直樹, 齊藤修, 盛岡通

土木学会論文集G（環境） 67 ( 5 ) I_113 - I_122 2011年09月 [査読有り]

Manufacturers' and Consumers' Perspectives on Eco-labelling in Vietnam

Van Nam THAI, Akihiro TOKAI, Yugo YAMAMOTO

Journal of Global Environment Engineering 16 1 - 10 2011年03月 [査読有り]

中国における消費形態の違いが製品・廃棄物フローの形成とCO2排出に及ぼす影響の評価

和田直樹, 山本祐吾, 齊藤修, 盛岡通, 東海明宏

廃棄物資源循環学会論文誌 ( Japan Society of Material Cycles and Waste Management ) 22 ( 1 ) 19 - 29 2011年01月 [査読有り]

本研究では，電気・電子機器使用のエネルギー消費や廃棄物の発生・再資源化が，消費者の選択行動の結果として現れることに着目し，その違いが製品フローおよび環境負荷排出に与える影響を評価した。上海市周辺の長江中下流域1市5省を対象に，アンケート調査および文献調査により，将来の消費形態として「傾向延長型」・「積極買換型」・「使い回し型」・「高品質堅実型」の4つを抽出し，2006～2030年の廃棄物発生量およびCO2排出量を比較した。その結果，2030年において両指標ともに「高品質堅実型」が最も優れていたが，「積極買換型」と「使い回し型」にトレードオフが生じることがわかった。また，生活水準への影響も考慮した場合，「高品質堅実型」と「使い回し型」を組み合わせて適用することで，資源消費抑制・有害物質汚染の低減・経済格差是正等の多面的な目的に考慮した製品循環システムが構築される可能性があることが示唆された。

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Scenarios for Sustainable Biomass Utilization in the Mekong Delta, Vietnam

Thanh Tu DANG, Osamu SAITO, Yugo YAMAMOTO, Akihiro TOKAI

Journal of Sustainable Energy & Environment 1 ( 3 ) 137 - 148 2010年11月 [査読有り]

下水処理場の下水汚泥エネルギー有効利用への意識に関する分析

吉田登, 山本祐吾, 盛岡通

環境情報科学論文集 ( 環境情報科学センター ) 24 237 - 242 2010年11月 [査読有り]

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地域で発生する厨芥類・下水汚泥を対象とした循環利用システムの導入効果の評価

高久慎太郎, 山本祐吾, 東海明宏, 吉田登, 盛岡通

環境システム研究論文集 38 421 - 428 2010年10月 [査読有り]

Selection of product categories for a national eco-labelling scheme in developing countries: a case study of Vietnamese manufacturing sub-sectors

Van Nam Thai, Tohru Morioka, Akihiro Tokai, Yugo Yamamoto, Takanori Matsui

JOURNAL OF CLEANER PRODUCTION ( ELSEVIER SCI LTD ) 18 ( 14 ) 1446 - 1457 2010年09月 [査読有り]

Although the selection of product categories is a deciding factor for the success of eco-labelling schemes, there are no consistent methods for determining selection factors and how to prioritise product categories for developing countries (DgCs). This paper attempts to identify appropriate factors for product category selection and formulate a prioritisation method applicable to DgCs. We first examined the selection factors currently utilised in schemes worldwide by conducting a questionnaire survey of representatives of foreign schemes. Selection factors were illustrated on a plot graph, which indicated the percentage of factors implemented in the schemes of DgCs and developed countries (DGs), and their plausibility assessed when utilised in the schemes of DgCs. In this way, we proposed three groups of factors: an exclusion factor, five core factors and seven operational factors. Then, under the conditions of DgCs, such as socioeconomic issues and availability of data, we used and modified some judging guidelines of the European Ecolabel (the EU Flower), e.g. determining the environmental impacts and potential of environmental improvements, in the scoring method to prioritise product categories by weighting factors. In light of our findings, we utilised the proposed factors and modified the scoring method to prioritise the screened primary list of product categories of Vietnamese manufacturing sub-sectors. By scoring factor-based questions and prioritising in three ways, i.e. following the scoring method of the EU Flower programme, totalling all values with equal weighting, and totalling all values but by doubling the weighting of core factors compared with operational factors, we observed that the weighted prioritisation differentiates priority product categories more clearly than the other methods. We propose the two highest potential candidates for eco-labelling in Vietnam, namely textile/garment and fishery products. (C) 2010 Elsevier Ltd. All rights reserved.

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Estimation of municipal solid waste generation and landfill area in Asian developing countries

Anupam Khajuria, Yugo Yamamoto, Tohru Morioka

JOURNAL OF ENVIRONMENTAL BIOLOGY ( TRIVENI ENTERPRISES ) 31 ( 5 ) 649 - 654 2010年09月 [査読有り]

In developing Asian countries, the municipal cooperations are unable to handle the increasing amount of municipal solid waste, which into the uncollected waste being spread on roads and in other public areas leading to tremendous pollution and destruction of land and negative impact on human health. Generation of municipal solid waste increases with the rapid urbanization and accelerated economic development with in the rapidly growing advanced technological societies. The nature of municipal solid waste is a term usually applied to a heterogeneous collection group of waste produced in urban areas, the nature of which varies from region to region. The common problem faced by all developing Asian countries, is the disposal of municipal solid waste and availability of land fill site area. Present study explains the correlation analysis of among different factors of municipal solid waste and the objective is to assess the future municipal solid waste stream in Asian developing countries. The other goal of this study was to calculate the future land area that would be required for landfill site disposal in Asian developing countries.

中国省レベルにおけるバイオマス利用施策の立案を支援する評価モデルの構築

中久保豊彦, 山本祐吾, 盛岡通, 東海明宏

土木学会論文集G 66 ( 3 ) 120 - 135 2010年07月 [査読有り]

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中国上海市における都市活動がエネルギー・物質代謝と持続可能性に与える影響の分析

今西正義, 山本祐吾, 東海明宏, 盛岡通

土木学会論文集G ( Japan Society of Civil Engineers ) 66 ( 2 ) 65 - 74 2010年04月 [査読有り]

本研究では，代表的な都市活動である建設，電力消費，交通，食糧・水資源消費に伴うエネルギー・物質代謝と，それに随伴する直接・間接的な環境負荷量を算定し，3つの指標（CO2排出量，総物質需要量(TMR)，エコロジカル・フットプリント (EF)）から都市の持続可能性を評価するためのモデルを構築した．その上で，巨大な物質的ストックとフローが形成される中国上海市に分析モデルを適用し，社会経済構造の将来変化による都市代謝と持続可能性を推計・評価した．その結果，TMRは経済成長とともに増加し，2020年では2004年に比べて最大で80.4％増加すること，EFは建設需要の伸びによって2004年で高負荷となり，特に都市の急成長期には，建設資材由来の間接負荷が大きくなること，などが定量的に明らかになった．

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化学物質リスク評価の教育演習に見られるライフサイクル思考の特徴

山本祐吾, 松井孝典, 織田朝美, 松村憲一, 大野智彦, 加藤悟, 東海明宏, 盛岡通

土木学会論文集H（教育） 2 69 - 81 2010年03月 [査読有り]

低炭素都市の形成に向けた街区更新およびエネルギー計画の統合を支援するシステム開発

横井隆志, 山本祐吾, 東海明宏, 盛岡通

土木学会論文集G 66 ( 1 ) 17 - 34 2010年02月 [査読有り]

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カーボンフットプリント制度の導入によって生じる製品情報間トレードオフが消費者行動に与える影響の分析

小城崇, 山本祐吾, 東海明宏

環境情報科学論文集 ( 環境情報科学センター ) 23 209 - 214 2009年11月 [査読有り]

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プロジェクト化する高度専門職業人養成への高等教育機関の対応

大野智彦, 織田朝美, 松村憲一, 加藤悟, 松井孝典, 山本祐吾, 盛岡通

土木学会教育論文集 ( Japan Society of Civil Engineers ) 1 145 - 151 2009年03月 [査読有り]

近年，様々な人材養成事業が競争的資金によるプロジェクト方式で展開されているが，高等教育機関によるプロジェクト運営の実態は十分に明らかにされていない．本研究では，科学技術振興調整費によって運営されている40の人材養成事業を対象として，「教育体制」と「運営体制」に関するアンケート調査を実施した． その結果，(1)多くの事業で社会人の受け入れが進んでいる，(2)9割以上が修了に対する認定制度を設けている，(3)経済的，人的資源を外部に依存する傾向が強い，(4)プロジェクト終了後は半数以上が大学院の専攻となる予定であることなどが明らかになった．以上から，社会人を対象とした教育体制づくりとそれを支える財政的支援の重要性や，適切な事業評価の必要性，学位授与に限らない修了認定制度の必要性が示唆された．

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製品環境要求に対する電子・自動車部品製造企業の対応行動の分析

葛西真志, 山本祐吾, 上田泰史, 齊藤修, 盛岡通

環境情報科学論文集 ( 環境情報科学センター ) 22 49 - 54 2008年11月 [査読有り]

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工場排熱を利用したオフライン熱供給システムの導入によるCO2排出削減効果の評価

片山賢, 山本祐吾, 齊藤修, 盛岡通

環境システム研究論文集 ( Japan Society of Civil Engineers ) 36 97 - 105 2008年10月 [査読有り]

本研究では, 工場から多量に発生する排熱を利用する手段としてオフライン熱供給システムに着目し, 京浜臨海部周辺地域における熱供給事業の導入効果を明らかにするモデルを構築した. まず, GISを用いて工場排熱量, 熱エネルギー需要量の分布を空間的に算出するプロセスを構築し, データベースを作成した. その上で, オフライン熱供給とオンライン熱供給の異なる特徴に着目し, 導入効果の違いを明らかにした. 京浜臨海部をケーススタディの対象として評価した結果, オフライン熱供給システムを導入することで, オンライン導入よりCO2排出量が12%削減されることが分かった.

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環境・品質・労働安全のマネジメントシステム統合化に関する研究

下田潤, 齊藤修, 山本祐吾, 盛岡通

環境システム研究論文集 ( Japan Society of Civil Engineers ) 36 181 - 188 2008年10月 [査読有り]

マネジメントシステム (以下MS) 規格の多様化・細分化に伴い, 環境マネジメントシステム (以下EMS) を運用する際にも, 並行する品質や労働安全衛生のMSとの関係性・整合性を鑑みることが重要となるなど, MS規格の統合が課題となっている. こうした課題を受け, BSI (英国規格協会) がMSを統合するIMS (Integrated Management System) を規格化するなど, MSのあり方としてIMSが脚光を浴びている. 本研究では, 規格統合化も含めたMS規格の今後のあり方を検討するための基礎的な知見を得る二とを目的として, MSの発展段階に関する理論的な検討と国内企業に対する実態調査を行った. 研究の結果として, 統合MSに必要な1) 構成要素, 2) 導入に至るインセンティブ, 3) 導入によるメリット及びデメリットを明らかにした.

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地域社会のエコデザイン：低炭素・資源循環型の持続可能な地域社会の形成

山本祐吾, 盛岡通

日本LCA学会誌 ( 日本LCA学会事務局 ) 4 ( 3 ) 216 - 221 2008年07月 [招待有り]

廃棄物産業連関モデルによる鉄鋼生産インフラでの技術変化とエコ産業発展の物質フロー分析

山本祐吾, 吉田登, 盛岡通, 森口祐一

土木学会論文集G ( Japan Society of Civil Engineers ) 63 ( 4 ) 304 - 312 2007年11月 [査読有り]

本研究では，廃棄物産業連関表を援用して，技術−物質フローを連結した分析モデルを構築した上で，鉄鋼生産インフラでの技術変化に着目した事例分析を実施し，埋立地面積およびCO2排出の誘発負荷量，資源生産性の改善効果を定量的に評価した．その結果，鉄鋼生産における先導技術の導入と産業コンプレックスの形成によって，銑鉄生産部門の天然資源投入量では約10.2%の削減効果，資源生産性で約15.0% の改善効果がもたらされることが明らかになった．一方，先導技術の導入に伴って追加的な資源投入等が生じ，国内全体で誘発される埋立量およびCO2排出量がそれぞれ約2.7%，0.41%増加することがわかった．しかし，さらに投入資源を廃棄物から回収する複数の技術と組み合わせることで，誘発量の増加を抑えうることも定量的に確認された．

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都市由来のバイオマス廃棄物のエネルギー変換における技術や事業収支要因の不確実性が環境負荷や事業性に及ぼす影響の分析

矢野貴之, 吉田登, 曽田真也, 金子泰純, 山本祐吾

環境システム研究論文集 ( Japan Society of Civil Engineers ) 35 481 - 489 2007年10月 [査読有り]

バイオマス廃棄物のエネルギー変換に関する評価は一定の技術効率を仮定して実施されることが殆どであるが, 開発途上技術の場合, 将来の技術革新の不確実さが評価に影響を及ぼすことが考えられる. 本研究では, 都市由来のバイオマス廃棄物を対象とするエネルギー変換技術に注目し, まずエネルギー変換, 前処理, 利用に関する技術効率の不確実性が二酸化炭素削減量に及ぼす影響についてモンテカルロ・シミュレーションを用いて分析し, 次に事業収支要因の不確実性が内部収益率に及ぼす影響について感度分析を行った. 分析の結果, 下水汚泥では前処理技術での有機分分解率の不確実性が二酸化炭素削減量の変動に大きく寄与すること, また食品廃棄物の湿式メタン発酵では建設費, 処理費の不確実性が内部収益率に大きな影響を及ぼすことを明らかにした.

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小地域内で廃棄物・バイオマス由来の電力・熱を融通する地域エネルギー供給による効果の算定システムの構築

横井隆志, 山本祐吾, 齊藤修, 盛岡通

環境システム研究論文集 ( Japan Society of Civil Engineers ) 35 109 - 119 2007年10月 [査読有り]

本研究では, 都市部において発生する廃棄物やバイオマスを電熱源とし, 小地域内で電力と熱を融通する横浜市金沢区での地域エネルギー供給の取り組みに着目し, 同地区のマイクログリッド型のエネルギー供給システム構築を支援する方法を提案した. バイオマス発生量・エネルギー需要量の空間分布を算出するプロセスを構築し, GISを用いて対象地域におけるエネルギー需給分布を算定した. その上で, エネルギー需要の時刻別変動と熱需要温度の違いを考慮し, エネルギー供給先の違いによる省エネルギー効果の変化を明らかにした. その結果, 今後の都市部において地域エネルギー供給を進める上で, 負荷平準化効果, 熱のカスケード利用を考慮することの重要性と構築した支援システムの有効性を示すことができた.

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万博記念公園における大学生を対象とした体験型環境教育の実践と効果把握

齊藤修, 松浦洋平, 逸見祐司, 山本祐吾, 盛岡通

環境システム研究論文集 ( Japan Society of Civil Engineers ) 35 53 - 61 2007年10月 [査読有り]

本稿では, 万博公園での大学生3年生向けの体験型環境教育プログラムを対象として, プログラム参加者 (被験者) への教育効果の把握手法の開発とその手法の適用を試みた. 教育効果は演習目的に掲げる環境学習, 社会貢献, 自己実現の3つを基本指標として, 各指標の下位項目を定め, 計40項目からなるアンケート調査票によって計測した. この調査票を用いて被験者10名と3種類の対照群を対象として調査を行うとともに, 被験者に対してはプログラム終了後にインタビュー調査を実施した. 一連の調査の結果, 被験者群への教育効果は, 環境保全を含む地域における社会貢献活動に対する「態度」や「参加」への効果によって特徴づけられること, 教育効果は事後調査でプラスになった項目だけに認められるわけでなく, 事後で低下した項目でも, 体験を通した「自覚の深まり」といった教育効果を認めうることを示した.

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企業におけるリスク対応と環境対応の相関分析

岡野雅通, 松井孝典, 松村憲一, 加藤悟, 織田朝美, 山本祐吾, 齊藤修, 盛岡通

環境システム研究論文集 ( Japan Society of Civil Engineers ) 35 273 - 278 2007年10月 [査読有り]

現在, 企業の事業継続に向けた新たな価値創造のためには, 経営におけるリスク管理活動と環境対応活動を融合させることで活動を高度化させることが求められている. そこで本研究では, 企業におけるリスク対応活動と環境対応活動の取り組みの実態をアンケート調査し, リスク対応活動と環境対応活動の相関関係を分析した. その結果, リスクマネジメント活動と環境対応行動との間にはライフサイクル的なアプローチやコミュニケーションなどの複数の要因を中核とした相関関係があり, これらの活動を実践することが高度な環境・リスク対応活動ヘシフトするために有効であることが示唆された.

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シナリオ・ライティング手法を用いた持続可能なライフスタイルの作成と環境負荷の評価

木村雄二, 山本祐吾, 吉田登

環境情報科学論文集 ( 環境情報科学センター ) 21 261 - 266 2007年 [査読有り]

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New risk management training programs in higher education in Japan - A comparative study and a challenge by Osaka university

Tohru Morioka, Osamu Saito, Yugo Yamamoto, Masamichi Okano, Helmut Yabar, Takanori Matsui

JOURNAL OF RISK RESEARCH ( ROUTLEDGE JOURNALS, TAYLOR & FRANCIS LTD ) 10 ( 6 ) 821 - 839 2007年 [査読有り]

Risks such as health risks derived from hazardous chemicals, energy security associated with electric power supply, and accidental risks at work need to be coped with by professionals in the areas concerned. Risk managers must deal with numerous different topics. They are expected to be familiar with legal requirements, scientific analysis methods, management strategies, and communication skills. Many firms in the USA and Europe already employ certified professional risk managers, including those for environmental risks. In contrast, even though both private and public sectors in Japan have acknowledged the need for risk management professionals, the lack in specialized programs at Japanese institutions has resulted in relatively poor staffing of environmental risk managers at most organizations. In order to meet this increasing demand, a new post-graduate program (representative: T. Morioka) at Osaka University was created as the first comprehensive attempt to train environmental risk managers in Japan. This article analyzes the educational systems for risk management at the graduate and post- graduate level in Japan, and compares the structure of the new post- graduate program at Osaka University with similar domestic programs. We also make an analysis of the skills development and learning outcomes criterion of our program.

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鉄鋼生産技術の革新による高質リサイクルの廃棄物産業連関分析

酒井康夫, 山本祐吾, 吉田登, 盛岡通, 森口祐一, 内藤弘

環境システム研究論文集 ( Japan Society of Civil Engineers ) 34 285 - 291 2006年10月 [査読有り]

本研究では, 鉄鋼産業が既存の生産インフラを活用し, リサイクル型の先導的な生産技術を導入することによって, 高度な資源循環を形成しようとする取り組みに着目する.具体的には, 廃棄物産業連関表を援用した勘定モデルを構築した上で, 先導技術を核とした高質な鉄リサイクルシステムの廃棄物産業連関分析をおこない, 技術変化による物質フローおよび環境負荷の変化を定量的に評価した. その結果, 当該技術の適用がマクロに展開されたとき, 従来に比して埋立処分量およびCO2排出量ではそれぞれ約2.65%, 0.41%の増加となる一方で, 天然資源投入量が約9.2%削減され, 資源生産性では約6.15%の向上が達成されることが明らかになった.

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中国の石炭火力発電設備の新設と更新に関わる技術選択による二酸化炭素削減効果と経済性評価

和田直樹, 齊藤修, 山本祐吾, 盛岡通

環境システム研究論文集 ( Japan Society of Civil Engineers ) 34 165 - 173 2006年10月 [査読有り]

本研究では, 途上国のCO2排出削減施策の検討の基礎的資料を提供することを目的として, 中国の石炭火力発電部門へ高効率技術を導入した場合のCO2排出削減量とその経済性を, 新たに構築したモデルにより求めた. モデル計算では, 中国の将来発展シナリオを考慮し, 技術導入の時期; 既存設備への改修の有無等の選択による削減効果の比較を行い, また中国の東部・西部の地域間での削減効果の比較も行った. その結果, 今後50年間で技術導入によるCO2総排出削減量は約16%であり, また移転が20年遅れることによりCO2削減量は30-40%減少し, CO2単位削減量当たりの費用も上昇することが示された.

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鉄鋼産業のマテリアルリースが誘導する資源循環システムの設計と資源生産性の向上

盛岡通, 山本祐吾

エネルギー・資源 27 ( 4 ) 38 - 42 2006年07月 [招待有り]

家電製品を事例とした部品リユース性の評価基準の策定と適用

山崎裕貴, 山本祐吾, 吉田登, 盛岡通

環境システム研究論文集 ( Japan Society of Civil Engineers ) 33 267 - 273 2005年11月 [査読有り]

持続可能な生産と消費を物質的側面から実現するためには, リユースや高質な素材リサイクルなどの高度なループ・クロージングの形成を図っていくことが必要である. 本研究では, 部品リユース計画における構想と意思決定を支援する評価フレームの構築を目指し, 部品リユース性の評価基準を策定した上で, 家電製品への適用を通じて評価基準と代替案の重要度を定量化した. また, 評価結果より得られる部品リユース特性について, 家電リサイクル工場に回収される使用済み製品の部品を対象とした実証的なデータの調査, 取得をおこない, 部品リユースの実現可能性を評価した.

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Eco-efficiency of advanced loop-closing systems for vehicles and household appliances in Hyogo Eco-town

Tohru Morioka, Kiyotaka Tsunemi, Yugo Yamamoto, Helmut Yabar, Noboru Yoshida

Journal of Industrial Ecology 9 ( 4 ) 205 - 221 2005年09月 [査読有り]

The closing of material loops is a critical challenge in industrial ecology. It relies mainly on the utilization of recovered materials/ parts/products in the original and principal production system while their original function is retained at the highest level possible. In this study, advanced loop-closing systems for the recycling of end-of-life vehicles and electric household appliances are first designed in "Hyogo Eco-town." Second, a methodology for evaluating the eco-efficiency of these systems is developed. Finally, the eco-efficiency of the designed advanced loop-closing strategies for the two products is evaluated, based on the results of materials flow analysis and life-cycle assessment. The results show that, compared with conventional recycling systems, when an industrial complex and an advanced loop-closing system for end-of-life vehicles are established, the total economic value increases by 114% and the eco-efficiency in terms of the amount of direct material input is improved by 57%. This system permits the utilization of the by-products, wastes, and recovered materials that originate from other industrial sectors as input to production activities. In the case of end-of-life electric household appliances, an advanced loop-closing strategy to lengthen the product life with parts reuse improves the eco-efficiency in terms of carbon dioxide (CO 2) emissions by 4% compared with the conventional replacement of the appliance with a new product along with the material recycling option. © 2005 by the Massachusetts Institute of Technology and Yale University.

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Cycle-closing product chain management with appropriate production site metabolism toward zero-emission in an industrial machinery corporation

Tohru Morioka, Noboru Yoshida, Yugo Yamamoto

Clean Technologies and Environmental Policy 6 ( 1 ) 7 - 17 2003年12月 [査読有り]

冷蔵庫の主要ユニットを対象としたリユース特性の評価

山本祐吾, 盛岡通, 山崎裕貴, 恒見清孝, 吉田登

環境情報科学論文集 ( 環境情報科学センター ) 17 277 - 282 2003年11月 [査読有り]

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家電製品のサービサイジングとリユースの融合

盛岡通, 今堀洋子, 恒見清孝, 山本祐吾

季刊環境研究 130 109 - 120 2003年08月

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<山本 祐吾>

論文 - 山本 祐吾

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