研究者詳細 - 山本　祐吾

論文 - 山本　祐吾

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ANALYSIS OF EFFECT OF CO2 ENRICHMENT SYSTEMS AND CULTIVATION MANAGEMENT ON GHG EMISSIONS REDUCTION IN GREENHOUSE HORTICULTURE—FOCUSING ON TOMATO CULTIVATION—

Sogo TANI, Akifumi NAKAO, Yugo YAMAMOTO, Noboru YOSHIDA

Japanese Journal of JSCE ( Japan Society of Civil Engineers ) 80 ( 10 ) n/a - n/a 2024年

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地域に賦存する未利用資源由来の炭酸ガス施用による施設園芸を志向した炭酸ガスの空間的な需給ポテンシャルの解析－持続可能な食料生産基盤を目指して－

谷聡悟, 中尾彰文, 山本祐吾, 吉田登

土木学会論文集G（環境） ( Japan Society of Civil Engineers ) 79 ( 26 ) n/a - n/a 2023年10月 [査読有り]

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和歌山県域の認定棚田地区を活用した保全優先度の高い棚田を選定するモデルの校正

大場悠暉, 原祐二, 山本祐吾

ランドスケープ研究(オンライン論文集) ( 公益社団法人日本造園学会 ) 16 5 - 16 2023年02月 [査読有り]

In this study, we improved and further developed the existing GIS-based model for screening terraced rice lots in its conservation priority with focuses on three aspects; landscape value, agricultural efficiency and disaster prevention function. Then the model was applied to the Wakayama Prefecture area within the Kii Peninsula region in central Japan, in which has a clear north-south gradient in geological features. As the results, constructed model performed effectively in selecting rice lots with higher conservation priority within 10km spatial scale. Moreover, in the northern part of the prefecture, agricultural efficiency was an important aspect in the model, whereas landscape value and disaster prevention function were also detected in the middle and southern parts, respectively. Prefectural governmental officials in charge of terraced paddy conservation policies, who were interviewed, supported an applicability of this model in actual institutional fields because it was guaranteed by scientific approaches. Based upon these figures, we proposed that at prefectural spatial scale the model calibrated among three aspects depending on geologic and topographic conditions could be utilized for prioritizing terraced paddies without serious regional inequalities in institutional supports.

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テレワークを活用した地方移住の低炭素性評価

西本祐司, 朴秀日, 加藤博和, 山本祐吾

環境共生 38 ( 1 ) 56 - 66 2022年03月 [査読有り]

保全優先度の高い棚田を選定するモデルの構築と事例分析

大場悠暉, 山本祐吾, 吉田登, 原祐二, 三瓶由紀

紀州経済史文化史研究所紀要 42 51 - 66 2021年12月 [査読有り]

輸入規制対象となった廃プラスチック類の一般廃棄物処理施設における受け入れポテンシャルの推計:排ガス処理設備の負荷最大能力を考慮して

谷宥斗, 中尾彰文, 山本祐吾

環境情報科学論文集 ( 一般社団法人環境情報科学センター ) 34 97 - 102 2020年12月 [査読有り]

<tt>本研究では，アジア諸国で輸入規制対象となった廃プラスチック類（規制対象廃プラ）を対象に，近畿，中部，中国，四国地方の一般廃棄物処理施設における受け入れポテンシャルを推計した。その際，排ガス処理設備の負荷最大能力を考慮するカロリーベースでのポテンシャルを評価した。分析の結果，</tt>1) <tt>対象地域で発生する規制対象廃プラ量は年間</tt>916.3 <tt>千</tt>t <tt>であること，</tt>2) <tt>規制対象廃プラを発電効率</tt>21 %<tt>以上の施設で受け入れた場合，受け入れ可能量は年間</tt>10.1 <tt>千</tt>t <tt>に留まること，</tt>3) <tt>受け入れ基準を発電効率</tt>12 %<tt>まで落とせば，年間</tt>893.3 <tt>千</tt>t <tt>の規制対象廃プラを受け入れるポテンシャルがあること，が明らかになった。</tt>

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下水汚泥の燃料化における熱源の選択がエネルギー回収に及ぼす効果

道浦貴大, 中尾彰文, 山本祐吾, 吉田登

土木学会論文集G（環境） 75 ( 6 ) II_247 - II_259 2019年10月 [査読有り]

人口減少下での老朽化したごみ焼却施設における施設更新の事業性評価－施設の集約，更新時期，稼働率を考慮して－

道網亮佑, 山田崇雄, 中尾彰文, 山本秀一, 山本祐吾, 吉田登

土木学会論文集G（環境） 75 ( 6 ) II_273 - II_284 2019年10月 [査読有り]

災害廃棄物発生原単位の違いが都道府県の災害廃棄物処理計画に及ぼす影響の分析－和歌山県を対象として－

那須雄太, 中尾彰文, 山本秀一, 山本祐吾. 鶴巻峰夫, 吉田登

土木学会論文集G（環境） 75 ( 6 ) II_261 - II_271 2019年10月 [査読有り]

し尿処理における大規模地震災害対応に関する研究－南海トラフ地震を想定したケーススタディ－

鶴巻峰夫, 橋本誠悟, 山本祐吾, 吉田登

土木学会論文集G（環境） 75 ( 6 ) II_101 - II_112 2019年10月 [査読有り]

サーモセレクト方式ガス化改質炉でのエネルギー回収技術導入によるGHG削減効果と事業性の評価

大谷隆介, 山田崇雄, 中尾彰文, 山本秀一, 山本祐吾, 吉田登

土木学会論文集G（環境） 75 ( 6 ) II_87 - II_99 2019年10月 [査読有り]

焼却余力を有する高効率ごみ発電施設での熱回収技術導入とごみ受入れ拡大が発電増強と事業性に及ぼす効果の評価

西川慎一郎, 中尾彰文, 山本秀一, 山本祐吾, 中久保豊彦, 吉田登

土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人土木学会 ) 73 ( 6 ) II_379 - II_390 2017年 [査読有り]

本研究では，将来の社会変化の中で，焼却余力を有する高効率ごみ発電施設におけるエネルギー回収をめざした施設整備の方向性を得ることを目的とし，岸和田市における事例分析を行った．まず，モデル施設の熱収支解析をもとに，熱回収技術導入による発電効率向上と，ごみ処理量増加による発電増加量を分析した．つぎに，設定した整備シナリオに従って，周辺自治体からのごみ受け入れを想定し，施設整備方策ごとに事業性を分析した．分析の結果，熱回収技術の組み合わせによって，さらなる発電効率の向上が可能ということがわかった．また，費用削減の観点から，熱回収技術導入及び周辺自治体からのごみ受入れ拡大の組合せとして考えられる複数の選択肢からライフサイクルコストの変化を評価した．

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産業社会変化を見据えた動脈静脈インフラ連携と汚泥処理の集約化が汚泥燃料利用等によるGHG削減に及ぼす効果

荒木浩太朗, 中尾彰文, 道浦貴大, 山本祐吾, 吉田登

日本地域学会年次大会学術発表論文集(Web) ( 日本地域学会 ) 54th ( 2 ) 203 - 219 2017年 [査読有り]

In this study, we analyzed the effect of GHG reduction by utilizing various sewage sludge fuels based on collaboration among sewage infrastructures, industrial infrastructures, and domestic waste incinerations as well as sludge treatment aggregations from 2020 to 2030. First, we estimated the amount of un-utilized sludge, and acceptance capacity of sludge fuel at industrial factories and municipal incinerators. Second, we extracted the small-sized sewage treatment facilities that were expected to be aggregated with river basin sewage systems. Then, GHG reduction effect was analyzed with respect to the GHG inventory of fuelization technologies and allocation rules of sludge fuel. As a result, collaboration can recover energy from 87.3% of the un-utilized sewage sludge, and reduce 3,900 thousand tons of carbon dioxide. In addition, GHG reduction influences the production of industrial infrastructures in future and mixed combustion ratios in the pulp industry.JEL Classifications: Q29, Q42

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過疎地域での生活排水・可燃ごみ連携処理の効率評価

靏巻峰夫, 川﨑聡太, 中垣和登, 山本祐吾, 吉田登, 吉田綾子, 森田弘昭

土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人土木学会 ) 73 ( 6 ) II_189 - II_200 2017年 [査読有り]

我が国は全体として人口減少下に入っており地方域ではその傾向が顕著である．人口減少の著しい地域では，公共サービスの地域範囲に変化がないため，必要な作業量，役務費等の削減が容易には進まないことが考えられる．一方で，税収及び使用料収入の減少により，持続性に問題が生じることが予想される．本研究では，可燃ごみと生活排水処理の連携処理を考慮することによって，このような地域においても継続可能なシステムを提示することを目的とした．対策として，可燃ごみ収集の効率化のためにディスポーザー導入や，乾式メタン発酵等の適用によるエネルギー回収などを提案してGHG排出量及び処理費用の将来推計を行った．一人当たりに換算して効率性を評価したが，GHG排出量の面では向上が予測されたが，処理費用の面では同程度にとどまった．これには処理量が減少しても削減が難しい人件費，委託費が大きな要因となった．

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将来の産業動向を見据えた下水汚泥燃料の全国の発電施設での活用がGHG削減に及ぼす効果

荒木浩太朗, 中尾彰文, 山本祐吾, 吉田登, 中久保豊彦

土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人土木学会 ) 73 ( 6 ) II_245 - II_256 2017年 [査読有り]

本研究では，将来産業動向を見据えたうえで，全国規模での下水処理施設と産業工場，ごみ焼却場との連携によるGHG削減効果およびその要因について分析した．まず，下水処理施設における未利用汚泥量，産業工場における下水汚泥燃料の受入可能な容量，およびごみ焼却場での下水汚泥由来エネルギーの受入可能量を把握する．次に下水汚泥燃料化技術ごとにGHG収支を把握し，下水汚泥燃料を産業工場やごみ焼却場への配分ルールを設定し，GHG削減効果を分析した．その結果，2020～2030年において未利用汚泥の87.3%がエネルギー活用可能であり，最大GHG削減効果は3,320 [千t-CO2]と推計された．製紙工場の供給達成率は約73%であった．また，産業工場の将来動向の変化や製紙工場での汚泥燃料混焼率の変化に伴う，各業種のGHG削減効果への影響を明らかにした．

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下水汚泥の処理方式とそれに伴う乾燥熱源の違いが静脈系インフラ連携によるエネルギー回収におけるＧＨＧ削減に与える影響

道浦貴大, 中尾彰文, 吉田登, 山本秀一, 山本祐吾, 中久保豊彦

土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人土木学会 ) 73 ( 6 ) II_221 - II_231 2017年 [査読有り]

本研究では，福岡県北九州市をケーススタディの対象として，下水汚泥の燃料利用とそれに伴う乾燥熱源の違いを考慮し，静脈系インフラが連携したエネルギー回収システムのGHG削減効果を評価した．脱水汚泥を高温焼却・ごみと混焼・造粒乾燥，消化ガスをガス発電・造粒乾燥の乾燥熱源・都市ガス代替，ごみ焼却排熱を蒸気タービン発電・汚泥の乾燥熱源に分けた比較ケースを5つ設定した．分析の結果case2（脱水汚泥：造粒乾燥，消化ガス：造粒乾燥の乾燥熱源，ごみ焼却排熱：蒸気タービン発電）が最もGHG削減効果が高く，基準のcase0（脱水汚泥：高温焼却，消化ガス：ガス発電，ごみ焼却排熱：蒸気タービン発電）と比較してGHG排出量の38%が削減可能であり，近接する静脈系インフラや産業工場の連携を活かしたエネルギー回収の有効性が明らかとなった．

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紙・パルプ生産インフラの立地特性および燃料消費形態に応じた下水汚泥燃料化システムのGHG削減効果の推計

松田雄太郎, 中尾彰文, 山本祐吾, 吉田登

土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人土木学会 ) 73 ( 6 ) II_257 - II_268 2017年 [査読有り]

本研究では，近畿，中国，四国地方をケーススタディの対象として，社会変化の影響を考慮し，紙・パルプ生産インフラを活用した下水汚泥燃料化システムの供給と受け入れポテンシャルを中長期で推計した．また，造粒乾燥，バイオオイル化，バイオガス精製技術を取り上げて，この連携システムにおける技術導入に伴う温室効果ガスの排出量も評価した．その結果，1) 10箇所の紙・パルプ生産インフラにおいて，37箇所の下水処理場で燃料化した汚泥や精製した消化ガスを受け入れることができること，2) 紙・パルプ生産インフラと連携して下水汚泥由来の代替燃料を有効活用するシステムのGHG削減ポテンシャルは高く，従来の汚泥処理が継続される場合と比べると，2020～2040年の総GHG削減量は1,745[千t-CO2/年]（GHG排出量39.7[%]削減）となること，が明らかになった．

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産業・環境インフラと連携した下水汚泥の燃料利用がGHG削減に及ぼす効果

奥田拓也, 中尾彰文, 山本祐吾, 中久保豊彦, 吉田登

土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人土木学会 ) 72 ( 6 ) II_57 - II_66 2016年 [査読有り]

下水汚泥のエネルギー利活用の推進が求められる中，本研究は下水処理場と産業工場，ごみ焼却場のインフラとの連携による全国でのGHG削減効果とその影響要因について分析した．まず全国の下水処理施設での未利用汚泥熱量と各地域の汚泥熱量と産業工場，ごみ焼却場の受入可能熱量との関係について考察した．次に，各汚泥燃料化技術のGHG収支をもとに汚泥燃料の産業工場，ごみ焼却場への配分ルールを設定し，下水汚泥の燃料利用による全国レベルでのGHG削減効果を推計した．分析の結果，150km圏内の製紙・セメント・石炭火力での汚泥燃料利用及び下水処理場と同一市町村内のごみ焼却場での汚泥混焼により全未利用汚泥量の約85％のエネルギー利用が可能であり679千t-CO2のGHGが削減されると推計された．さらに製紙工場での汚泥混焼率の変化がGHG削減量に及ぼす影響の地域的な特徴を明らかにした．

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セメント生産インフラを活用した下水汚泥固形燃料化システムのエネルギー・物質フロー推計

松田雄太郎, 中尾彰文, 山本祐吾, 吉田登

土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人土木学会 ) 72 ( 6 ) II_67 - II_78 2016年 [査読有り]

本研究では，兵庫県臨海地域をケーススタディの対象として，社会変化の影響を考慮し，セメント生産インフラを活用した下水汚泥固形燃料化の供給と受け入れポテンシャルを中長期で推計した．その上で，この連携システムにおける技術導入に伴う温室効果ガスの排出量も推計した．その結果，1) セメント産業の動向の範囲内であれば，技術展望オプションでは5箇所の下水汚泥処理施設分の汚泥を受け入れ可能ということ，2) セメント産業の成長を見込み，技術展望オプションが想定できるとき，6箇所分の汚泥を受け入れ可能となること，3) セメント生産インフラと連携して下水汚泥由来の固形燃料を有効活用するシステムはGHG削減ポテンシャルが高く，従来の汚泥処理が継続されていた場合と比べた2015～2040年におけるシステム全体のGHG総削減量は最大で4, 336[千t-CO2/年]（GHG排出量125.4[%]削減）となることが明らかになった．

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過疎地域での生活排水と可燃ごみの連携処理による温室効果ガス削減について

靏巻峰夫, 久保朱里, 山本祐吾, 吉田登

土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人土木学会 ) 72 ( 6 ) II_23 - II_34 2016年 [査読有り]

少子高齢化，過疎化の問題に同時に直面する地方圏域では生活排水処理，廃棄物処理等の静脈系インフラの維持運営は難しさを増している．加えて，低炭素社会や経済性の要請によってインフラ運営が非効率にならないよう改善も必要とされている．本研究では，従来，別系統のシステムで運営されている生活排水処理と可燃ごみ処理を連携させてエネルギーリサイクルの促進と効率化を図ることによって，このような圏域でも適用できるシステムにより削減できる温室効果ガス量を検討したものである．可燃ごみのメタン発酵，発酵分離水の処理，発酵残渣及び排水処理汚泥の焼却等の対策に技術進展を加味した連携によって現在のシステムに対して約40％の削減の可能性があることがわかり，連携の有効性を明らかにした．

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