2024/02/14 更新

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ヤマガミ タツヤ
山神 達也
所属
教育学部 社会科教育
職名
准教授
兼務
紀州経済史文化史研究所(副所長)
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学歴

  • 2001年
    -
    2004年

    京都大学   文学研究科   行動文化学専攻 地理学専修  

  • 1999年
    -
    2001年

    京都大学   文学研究科   行動文化学専攻 地理学専修  

  • 1994年
    -
    1998年

    京都大学   文学部   文化行動学科 地理学専攻  

学位

  • 博士(文学)

経歴

  • 2011年04月
    -
    継続中

    和歌山大学教育学部   Faculty of Education   准教授

  • 2008年04月
    -
    2011年03月

    立命館大学衣笠総合研究機構   The Kinugasa Research Organization   ポストドクトラルフェロー

  • 2005年04月
    -
    2008年03月

    日本学術振興会特別研究員(PD)

所属学協会

  • 日本地理学会

  • 人文地理学会

  • 立命館地理学会

  • 応用地域学会

  • 日本人口学会

  • Regional Science Association International

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研究分野

  • 人文・社会 / 地理学

  • 人文・社会 / 人文地理学

【学部】授業等(実験、演習、卒業論文指導、卒業研究、課題研究を含む)

  • 2022年度   教職実践演習(中・高)   専門教育科目

  • 2022年度   教育学部基礎セミナー   専門教育科目

  • 2022年度   わかやまを学ぶ   教養教育科目

  • 2022年度   人文地理学   教養教育科目

  • 2022年度   社会科を教えたい人のための初歩講座   専門教育科目

  • 2022年度   地理学地域調査実習   専門教育科目

  • 2022年度   地理学実習Ⅱ   専門教育科目

  • 2022年度   地理学実習Ⅰ   専門教育科目

  • 2022年度   社会科地理歴史分野学習内容構成論   専門教育科目

  • 2022年度   地域人口論   専門教育科目

  • 2022年度   都市形成論   専門教育科目

  • 2022年度   地理学演習B   専門教育科目

  • 2022年度   地理学演習A   専門教育科目

  • 2022年度   地理学概説   専門教育科目

  • 2021年度   教育学部基礎セミナー   専門教育科目

  • 2021年度   地理学演習B   専門教育科目

  • 2021年度   地理学演習A   専門教育科目

  • 2021年度   社会科を教えたい人のための初歩講座   専門教育科目

  • 2021年度   地理学地域調査実習   専門教育科目

  • 2021年度   地理学実習Ⅱ   専門教育科目

  • 2021年度   地理学実習Ⅰ   専門教育科目

  • 2021年度   地域人口論   専門教育科目

  • 2021年度   都市形成論   専門教育科目

  • 2021年度   地理学概説   専門教育科目

  • 2021年度   社会科地理歴史分野学習内容構成論   専門教育科目

  • 2021年度   教職実践演習(幼・小・中・高)   専門教育科目

  • 2021年度   人文地理学   教養教育科目

  • 2020年度   社会科を教えたい人のための初歩講座   専門教育科目

  • 2020年度   地理学巡検実習   専門教育科目

  • 2020年度   地理学地域調査実習   専門教育科目

  • 2020年度   地理学実習Ⅱ   専門教育科目

  • 2020年度   地理学実習Ⅰ   専門教育科目

  • 2020年度   社会科地理歴史分野学習内容構成論   専門教育科目

  • 2020年度   地域人口論   専門教育科目

  • 2020年度   都市形成論   専門教育科目

  • 2020年度   地理学演習B   専門教育科目

  • 2020年度   地理学演習A   専門教育科目

  • 2020年度   地理学概説   専門教育科目

  • 2019年度   地理学巡検実習   専門教育科目

  • 2019年度   地理学地域調査実習   専門教育科目

  • 2019年度   地理学実習Ⅱ   専門教育科目

  • 2019年度   地理学実習Ⅰ   専門教育科目

  • 2019年度   社会科地理歴史分野学習内容構成論   専門教育科目

  • 2019年度   社会科教員になりたい人のための初歩講座   専門教育科目

  • 2019年度   地域人口論   専門教育科目

  • 2019年度   共生社会論   専門教育科目

  • 2019年度   地理歴史科教育法   専門教育科目

  • 2019年度   都市形成論   専門教育科目

  • 2019年度   地理学演習B   専門教育科目

  • 2019年度   地理学演習A   専門教育科目

  • 2019年度   地理学概説   専門教育科目

  • 2019年度   人文地理学   教養教育科目

  • 2018年度   地理歴史科教育法   専門教育科目

  • 2018年度   都市形成論   専門教育科目

  • 2018年度   地理学演習B   専門教育科目

  • 2018年度   地理学演習A   専門教育科目

  • 2018年度   地理学概説   専門教育科目

  • 2018年度   人文地理学   教養教育科目

  • 2018年度   地理学巡検実習   専門教育科目

  • 2018年度   地理学地域調査実習   専門教育科目

  • 2018年度   地理学実習Ⅱ   専門教育科目

  • 2018年度   地理学実習Ⅰ   専門教育科目

  • 2018年度   社会科地理歴史分野学習内容構成論   専門教育科目

  • 2018年度   社会科教員になりたい人のための初歩講座   専門教育科目

  • 2018年度   地域人口論   専門教育科目

  • 2017年度   コミュニケーション演習Ⅱ   専門教育科目

  • 2017年度   社会科地理歴史分野学習内容構成論   専門教育科目

  • 2017年度   社会科教員になりたい人のための初歩講座   専門教育科目

  • 2017年度   地域人口論   専門教育科目

  • 2017年度   地域環境論野外実習   専門教育科目

  • 2017年度   地域環境論実習Ⅱ   専門教育科目

  • 2017年度   地域環境論実習Ⅰ   専門教育科目

  • 2017年度   環境教育総合実習   専門教育科目

  • 2017年度   地理学野外実習   専門教育科目

  • 2017年度   共生社会論   専門教育科目

  • 2017年度   地理歴史科教育法   専門教育科目

  • 2017年度   都市形成論   専門教育科目

  • 2017年度   地理学演習B   専門教育科目

  • 2017年度   地理学演習A   専門教育科目

  • 2017年度   地理学概説   専門教育科目

  • 2017年度   人文地理学   教養教育科目

  • 2016年度   コミュニケーション演習Ⅱ   専門教育科目

  • 2016年度   教職実践演習   専門教育科目

  • 2016年度   社会科教員になりたい人のための初歩講座   専門教育科目

  • 2016年度   環境教育総合実習   専門教育科目

  • 2016年度   地理歴史科教育法   専門教育科目

  • 2016年度   共生社会論   専門教育科目

  • 2016年度   地域人口論   専門教育科目

  • 2016年度   地域環境論野外実習   専門教育科目

  • 2016年度   地域環境論実習Ⅱ   専門教育科目

  • 2016年度   地域環境論実習Ⅰ   専門教育科目

  • 2016年度   地理学野外実習   専門教育科目

  • 2016年度   都市形成論   専門教育科目

  • 2016年度   地理学演習B   専門教育科目

  • 2016年度   地理学演習A   専門教育科目

  • 2016年度   地理学概説   専門教育科目

  • 2016年度   人文地理学   教養教育科目

  • 2015年度   共生社会論   教養教育科目

  • 2015年度   地理学ゼミナール   専門教育科目

  • 2015年度   地域環境論野外実習   専門教育科目

  • 2015年度   地理学概説   専門教育科目

  • 2015年度   地域環境論実習Ⅱ   専門教育科目

  • 2015年度   社会科教員になりたい人のための初歩講座   専門教育科目

  • 2015年度   環境教育総合実習   専門教育科目

  • 2015年度   地理学野外実習   専門教育科目

  • 2015年度   地域人口論   専門教育科目

  • 2015年度   地域環境論実習Ⅰ   専門教育科目

  • 2014年度   社会科教員になりたい人のための初歩講座   専門教育科目

  • 2014年度   地域人口論   専門教育科目

  • 2014年度   地域環境論野外実習   専門教育科目

  • 2014年度   地域環境論実習Ⅱ   専門教育科目

  • 2014年度   地域環境論実習Ⅰ   専門教育科目

  • 2014年度   環境教育総合実習   専門教育科目

  • 2014年度   地理学野外実習   専門教育科目

  • 2014年度   地理歴史科教育法   専門教育科目

  • 2014年度   地理学概説   専門教育科目

  • 2014年度   地理学ゼミナール   専門教育科目

  • 2014年度   コミュニケーション演習Ⅱ   専門教育科目

  • 2013年度   社会科教員になりたい人のための初歩講座   専門教育科目

  • 2013年度   コミュニケーション演習Ⅱ   専門教育科目

  • 2013年度   地域人口論   専門教育科目

  • 2013年度   地域環境論野外実習   専門教育科目

  • 2013年度   地域環境論実習Ⅱ   専門教育科目

  • 2013年度   地域環境論実習Ⅰ   専門教育科目

  • 2013年度   地理学野外実習   専門教育科目

  • 2013年度   地理学ゼミナール   専門教育科目

  • 2013年度   地理歴史科教育法   専門教育科目

  • 2013年度   都市形成論   専門教育科目

  • 2013年度   地理学概説   専門教育科目

  • 2013年度   人文地理学   教養教育科目

  • 2012年度   コミュニケーション演習Ⅱ   専門教育科目

  • 2012年度   地域環境論実習Ⅱ   専門教育科目

  • 2012年度   地域環境論野外実習   専門教育科目

  • 2012年度   地域人口論   専門教育科目

  • 2012年度   地域環境論実習Ⅰ   専門教育科目

  • 2012年度   地理学野外実習   専門教育科目

  • 2012年度   地理歴史科教育法   専門教育科目

  • 2012年度   都市形成論   専門教育科目

  • 2012年度   地理学概説   専門教育科目

  • 2012年度   人文地理学   教養教育科目

  • 2012年度   地理学ゼミナール   専門教育科目

  • 2011年度   コミュニケーション演習Ⅱ   専門教育科目

  • 2011年度   人文地理学   教養教育科目

  • 2011年度   地域環境論実習Ⅱ   専門教育科目

  • 2011年度   地域環境論実習Ⅰ   専門教育科目

  • 2011年度   地理学野外実習   専門教育科目

  • 2011年度   地理学ゼミナール   専門教育科目

  • 2011年度   都市形成論   専門教育科目

  • 2011年度   地理学概説   専門教育科目

  • 2011年度   地域環境論野外実習   専門教育科目

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【学部】サテライト科目

  • 2022年度   災害の文化と地域の祭礼   連携展開科目

【学部】自主演習

  • 2022年度   教員採用試験対策講座(一般教養・社会・地理的分野)

  • 2021年度   教員採用試験対策講座(一般教養・社会・地理的分野)

  • 2020年度   教員採用試験対策講座(一般教養・社会・地理的分野)

  • 2019年度   教員採用試験対策講座(中学社会・地理歴史)

  • 2018年度   教員採用試験対策講座(中学社会・地理歴史)

【大学院】授業等

  • 2022年度   探究のための教材開発-地域の変化と持続性の探究   その他

  • 2021年度   探究のための教材開発-地域の変化と持続性の探究   その他

  • 2020年度   探究のための教材開発-地域の変化と持続性の探究   修士

  • 2019年度   人文地理学特別演習A   修士

  • 2018年度   人文地理学特論A   修士

  • 2017年度   人文地理学特別演習A   修士

  • 2017年度   人文地理学特論A   修士

  • 2016年度   地理情報システム特論   博士前期

  • 2016年度   人文地理学特別演習A   修士

  • 2016年度   人文地理学特論A   修士

  • 2015年度   人文地理学特別演習Ⅱ   その他

  • 2015年度   人文地理学特論Ⅱ   その他

  • 2014年度   人文地理学特別演習Ⅱ   その他

  • 2014年度   人文地理学特論Ⅱ   その他

  • 2013年度   人文地理学特別演習Ⅱ   その他

  • 2013年度   人文地理学特論Ⅱ   その他

  • 2012年度   人文地理学特別演習Ⅱ   その他

  • 2012年度   環境教育総合研究   その他

  • 2012年度   人文地理学特論Ⅱ   その他

  • 2011年度   人文地理学特別演習Ⅱ   修士

  • 2011年度   人文地理学特論Ⅱ   修士

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研究キーワード

  • 和歌山地域研究

  • 都市地理学

  • 地理学

  • 人文地理学

  • 人口地理学

論文

  • コロナ禍における和歌山県の人口移動の変化―2018~2022年を対象とした県単位での分析―

    山神達也 (担当区分: 責任著者 )

    紀州経済史文化史研究所紀要   44   43 - 60   2023年12月  [査読有り]

  • 1960年以降の和歌山県下の都市圏内における人口分布の変動過程

    山神達也 (担当区分: 責任著者 )

    『和歌山大学教育学部紀要:人文科学』   73,   49 - 59   2023年02月  [査読有り]

    DOI

  • 2021年学界展望 人口

    山神達也 (担当区分: 責任著者 )

    『人文地理』 ( The Human Geographical Society of Japan )  74 ( 3 ) 275 - 280   2022年10月  [査読有り]

    DOI

  • 1950年以降の古座川町における人口の減少過程―年齢構成の変化に着目した分析―

    山神達也, 宮定 章, 吉村旭輝, 平田隆行 (担当区分: 筆頭著者, 責任著者 )

    和歌山大学Kii-Plusジャーナル   ( 2 ) 59 - 68   2022年05月

    DOI

  • 2000年以降の和歌山県岩出市における労働力状態の変化

    山神達也 (担当区分: 責任著者 )

    『和歌山大学教育学部紀要:人文科学』   72,   149 - 157   2022年02月  [査読有り]

    DOI

  • 2015年の関西地方を対象とした労働力状態の地図化

    山神達也 (担当区分: 責任著者 )

    『和歌山大学教育学部紀要:人文科学』   70,   81 - 90   2020年02月

    DOI

  • 市町村単位の人口推移から田園回帰を考える―和歌山県下の旧市町村を事例として―(特集:変わる農村と田園回帰)

    山神 達也 (担当区分: 責任著者 )

    『地理』   63 ( 6 ) 42 - 47   2018年06月

  • 中学校社会科地理的分野の教科書における自然災害と防災の記述について

    山神 達也 (担当区分: 責任著者 )

    『和歌山大学教育学部紀要:人文科学』   68 ( 2 ) 63 - 70   2018年02月

    DOI

  • 人口減少期突入前後の和歌山県の人口動態

    山神 達也 (担当区分: 責任著者 )

    『和歌山大学紀州経済史文化史研究所紀要』   38,   1 - 19   2017年12月  [査読有り]

    DOI

  • 和歌山県の人口が継続的に減少し始めるまでの過程についての分析

    山神 達也 (担当区分: 責任著者 )

    『日本地理学会発表要旨集』 ( 公益社団法人 日本地理学会 )  92   100135 - 100135   2017年09月

     概要を見る

    Ⅰ はじめに<br>日本社会は人口減少期に突入した.各種の行政需要への対応など人口問題の影響を大きく受けるのは地方自治体であることから,国立社会保障・人口問題研究所は都道府県や市区町村の将来推計人口を公表し,それを活用して各自治体は「地方版総合戦略」を策定した.このように地域人口に対する関心が高まる一方,地域人口の変動過程について,他地域との関係も考慮しながら詳細に検討した例は意外に少ない.将来推計人口の精度を高めるためにも,人口変化にみられる地域的な特徴を検証する必要があろう.以上を踏まえ,本稿では,和歌山県を対象として,継続的な人口減少が始まるまでの人口変化の地域的展開を検証する.資料は『住民基本台帳人口要覧』各年版である。また,和歌山県の人口減少は1990年代後半に本格化したことから,若干の余裕をみて2004年(2003年度)までを対象とし,分析単位は平成の大合併前の市町村とした.<br><br>Ⅱ 和歌山県の人口動態<br>和歌山県全体の人口動態を整理した図1をみると,和歌山県では1980年代半ばまでは純流出による人口減少がみられたが,1980年代後半に純流出が縮小し,1990年代前半に純流入に転じた.しかし,1990年代半ばに純流入が止まって純流出に転じるとともに,それまで増加を記録していた自然動態も減少に転じた.それ以降,自然減少が次第に拡大するとともに,一定の純流出が継続するようになり,両者が合わさって2015年には1万人近くの人口減少を記録するに至った.なお,和歌山県の人口が継続的に減少し始めたのは1996年からであり,また自然減少を記録し始めたのは1997年からである.&nbsp;<br><br>Ⅲ 地域別にみた和歌山県の人口動態<br>和歌山県下の市町村を対象として1980年から2004年までの25年間での人口増加率を示した図2をみると,県北部の紀ノ川沿いに人口増加の大きい,もしくは人口減少幅の小さい市町が多いのに対し,それ以外の地域では内陸部での人口減少が特に大きく,南部でも減少幅が大きい.そこで,和歌山県下の市町村を「紀ノ川沿い」と「その他」に区分し,それぞれの市町村の人口変化の内訳を合計して図示したものが図3である.図3から以下のことを指摘できる.まず,1980年代はその他地域で純流出が大きい一方,紀ノ川沿い・その他地域ともに自然増加を記録していた.1990年代前半になると,紀ノ川沿いで自然増加が継続したことに加えて大きな純流入を記録し,県人口が増加に転じた.しかし,1990年代半ば以降,紀ノ川沿いが純流出に転じ,それが県人口の減少につながった.加えて,1990年から始まったその他地域での自然減少が拡大するとともに,紀ノ川沿いも2002年から自然減少に転じ,これらが合わさって県人口の減少を大きなものにしてきた.これらの点から,和歌山県の人口が継続的に減少し始めた重要な過程として,紀ノ川沿いで純流入が純流出に転じたことと,時間差を有しながらも全県的に自然減少が拡大したこと挙げることができる.<br>

    DOI

  • 和歌山県における通勤圏と行政サービスの管轄域との関係―実質地域としての通勤圏に関する一考察―

    山神 達也 (担当区分: 責任著者 )

    『学芸』(和歌山大学学芸学会) ( 和歌山大学学芸学会 )  63,   107 - 112   2017年03月

  • 2010年の近畿地方における通勤流動の基礎的検討―都市圏設定基準の再検討に向けて―

    山神 達也 (担当区分: 責任著者 )

    『和歌山大学教育学部紀要:人文科学』 ( 和歌山大学教育学部 )  67,   81 - 90   2017年02月

    DOI

  • 2010年の近畿地方における通勤流動の基礎的検討

    山神 達也 (担当区分: 責任著者 )

    日本地理学会発表要旨集 ( 公益社団法人 日本地理学会 )  2017   100216 - 100216   2017年

     概要を見る

    Ⅰ はじめに<br>本稿の目的は,2010年の近畿地方における通勤流動の基本的な動向を把握することにある。近畿地方中部は京阪神大都市圏で占められ,都市圏多核化の進展を検証するうえで重要な地域である。また,近畿地方の北部や南部における「平成の大合併」以降の通勤流動の検討は,過疎地域における生活環境を考えていくうえで重要性が高いであろう。<br><br>Ⅱ 近畿地方における通勤流動<br>5%以上の通勤率で就業者が流出する市町村がどれほどあるかを示した図1をみると,5%以上の通勤率を示す市町村がないものとして,京都・大阪・姫路・和歌山の各市に加え,京都府と兵庫県の北部や奈良県南部の市町村などが挙げられる。また,大阪市周辺には通勤流出先の少ないリング状の地域がある(大阪圏内帯)。そして,大阪圏内帯を取り巻いて,通勤流出先の多い地域がこれもリング状に広がる(大阪圏外帯)。ただし,大阪圏外帯では,通勤流出先の少ないものが混在する。こうした二重のリング状の地域以外で通勤流出先の多い地域として,琵琶湖南岸,姫路市周辺,和歌山市南方の広川町周辺が挙げられるが,これらの地域以外では,概して通勤流出先が少ない。<br>次に,どれほどの市町村から5%以上の通勤率で就業者を受け入れているのかを検討する。5%以上の通勤率で通勤流出先となった市町村数を地図化した図2をみると,京都・大阪・神戸の3市に加えて各県の県庁所在都市や姫路市,そしてこれらに隣接する市で多い。さらに,琵琶湖南岸・東岸や大阪府南部,和歌山県の中部・南部では,一部の市町村が多くの市町村からの通勤流出先となっている。一方,近畿地方の北部や兵庫県西部,奈良県南部,和歌山県南端部では,3つ以上の市町村から通勤流出先となっている市町村の存在しない地域が広がる。以上を整理すると,京都・大阪・姫路・和歌山の各市は雇用の中心として,また神戸市や奈良市は大阪市に従属するものの,いずれも多くの市町村から就業者を集めている。次に大阪圏内帯では,大阪市への通勤流出が多いものの,周辺市町村や大阪圏外帯からの通勤流出先となっている。そして大阪圏外帯では,大阪市とともに大阪圏内帯や京都市・神戸市・奈良市などへの通勤流出がみられ,流出先が多様化している。一方,近畿地方の北部や南部では市町村界をまたぐ通勤は少ないものの,雇用の中心となる都市が存在することが多い。&nbsp;<br><br>Ⅲ 考察<br>近畿地方中部では市町村界をまたぐ通勤流動が活発である。そのなかで,京都市や大阪市,姫路市,和歌山市は明確な雇用の中心として,神戸市と奈良市は大阪市への通勤流出がみられながらも,多くの市町村からの通勤流入がみられた。また,琵琶湖南岸地域や関西国際空港周辺なども多くの市町村からの通勤流入がみられ,都市圏多核化の進展が垣間見られる。加えて,大阪圏内帯でも多くの市町村からの通勤流入がみられ,大阪市からの雇用の場の溢れ出しが推察される。このように,近畿地方中部では,郊外における雇用の核の存在による集中的多核化ととともに,雇用の場の溢れだしによる中心都市隣接市への通勤がみられる。<br>一方,近畿地方の北部や南部では,市町村をまたぐ通勤は少ない。これらの地域では市町村の面積が大きく,市町村単位での通勤流動の分析に市町村合併の影響が現れている可能性があり,その点を検証するため,市町村合併前後で同様の分析を行う必要がある。ただし,このような地域においても,彦根市や御坊市,田辺市など,周辺市町村からの通勤流出先となっている都市が存在し,これらの都市は,過疎化が進展する地域における雇用の中心として機能している。

    DOI

  • 通勤流動に着目した和歌山県下の機能地域の抽出―2010年の国勢調査の結果をもとに―

    山神 達也 (担当区分: 責任著者 )

    『学芸』(和歌山大学学芸学会) ( 和歌山大学学芸学会 )  62,   127 - 134   2016年03月

  • 関西圏に位置する大学における地理認識調査の報告―学力の差からみる地理教育の課題―

    山神達也, 柴田陽一 (担当区分: 筆頭著者, 責任著者 )

    『学芸』(和歌山大学学芸学会) ( 和歌山大学学芸学会(Liberal Arts Society of Wakayama University) )  61,   45 - 54   2015年03月

  • 関西圏の4大学における地理認識調査の報告―地名と位置の関連付けからみる地理教育の課題―

    山神達也, 柴田陽一 (担当区分: 筆頭著者, 責任著者 )

    『学芸』(和歌山大学学芸学会) ( 和歌山大学学芸学会(Liberal Arts Society of Wakayama University) )  60,   69 - 76   2014年03月

  • 京阪神大都市圏の空間的縮小に関する一試論―通勤流動と人口密度分布の分析をもとに―

    山神達也 (担当区分: 最終著者 )

    都市地理学 ( 日本都市地理学会 )  8,   40 - 51   2013年03月  [査読有り]

  • 神戸市中央区におけるホテル立地の空間分析

    郭 凱泓, 山神達也 (担当区分: 最終著者 )

    『和歌山大学教育学部紀要:人文科学』 ( 和歌山大学 )  63,   57 - 67   2013年02月

    DOI

  • 人口と通勤流動の変化からみた京阪神大都市圏の空間構造の変化

    山神 達也, 藤井 正 (担当区分: 筆頭著者, 責任著者 )

    日本地理学会発表要旨集 ( 公益社団法人 日本地理学会 )  2012   100100 - 100100   2012年

     概要を見る

    本要旨では,2000年から2005年までの京阪神大都市圏を対象として,人口と郊外市町村の中心都市への通勤率との変化を概観する。大都市圏の設定では市町村を単位とし,2010年の市町村域を用いた。また,京都・大阪・神戸の3都市を中心都市(群)とし,15歳以上常住就業者のうちこれら3都市への通勤率が合わせて5%を超える周辺市町村を郊外とした。この設定は,2000年と2005年の2時点で行った。2000年に京阪神大都市圏に含まれる郊外市町村数は109に達する。分析の結果は以下のように要約することができる。まず,京阪神大都市圏では,中心都市群への人口集中が進んだものの,中心都市群で従業する就業者は減少し,郊外市町村の中心都市群への通勤率も低下してきた。中心都市群の人口増加を考慮しても,中心都市群の就業の場としての吸引力は低下してきたのである。また,人口の増減とは関係なく,郊外市町村では中心都市への通勤率が低下したものが多い。中心都市に就業しつつ居住の場のみを郊外に求める形での人口の郊外分散からの多様化が進展している。こうした状況の背景には,郊外の自立化や多核化が進展したことが想定されるが,本要旨で提示した資料では,その点の議論は難しい。当日の発表では,1990年から2010年までを対象として,郊外の自立化や多核化の進展に関する分析も含め,多角的に京阪神大都市圏の空間構造の変化を検討する。

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  • 学界展望(2007年1~12月)―人口―

    山神達也 (担当区分: 責任著者 )

    人文地理   60 ( 3 ) 254 - 255   2008年06月  [査読有り]  [招待有り]

  • 1995年以降の舞鶴市における人口の変化とその地区間格差―年齢構成の変化を中心として―

    山神達也 (担当区分: 責任著者 )

    立命館地理学 ( 立命館大学 )  19,   69 - 81   2007年11月

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  • 大都市圏スケールにおけるニューリングモデルの適用―東京と大阪を事例として―

    山神達也 (担当区分: 責任著者 )

    立命館地理学   18,   1 - 15   2006年11月

  • 日本における都市圏の人口規模と都市圏内の人口分布の変動との関係―郊外の多様性に着目した分析―

    山神達也 (担当区分: 責任著者 )

    人文地理 ( Human Geographical Society of Japan )  58 ( 1 ) 56 - 72   2006年02月  [査読有り]

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    The purpose of this paper is to examine the relationship between metropolitan size and the population redistribution pattern within metropolitan areas in Japan, in the period following 1965. The procedure for the analysis is as follows. First, by using the dichotomy of the central city and its suburbs, an average relationship in population growth between the two is analyzed. Next, the changes in the degree of population concentration among suburban municipalities as well as the changes in the population growth of individual suburban municipalities are analyzed. Finally, the above results are summarized, and the relationship between metropolitan size and the population redistribution pattern within metropolitan areas is discussed. In this paper, the Standard Metropolitan Employment Area (SMEA) - advocated by Yamada and Tokuoka - are used to delineate the metropolitan areas. The results of the analyses are summarized as follows. First, from the analysis using the dichotomy of the central cities and their suburbs in terms of population growth, it was confirmed that the larger the metropolitan size, the faster and larger is the population dispersion. Second, the following results were obtained from the analys is that considered the various trends in suburban municipalities. The dispersal of population initially advanced until 1995. During that period, a tendency was observed whereby the equalization of the population density distribution progressed in larger SMEAs, and the degree of inequality of population density distribution was greater in smaller SMEAs. Moreover, a result similar to that obtained in previous research was observed as a relationship between metropolitan size and the population redistribution pattern within metropolitan areas - population dispersion had advanced earlier, was on a larger scale, and was spatially wider with an increase in the size of the metropolitan area. Furthermore, by taking into account the variations in suburban municipalities in order to understand the spatial range as being influenced by population dispersal, it became possible to examine the spread of a sector as well as its distance from a central city. This leads to the conclusion that the sector that witnesses a growth in population is narrow in the smaller metropolitan areas. Further, an observation of the trend from 1 995-2000 in the large metropolitan areas revealed that suburban municipalities that recorded increasing trends in population reduction exhibited a tendency towards a concentration of population in the suburbs. This is a trend that is observed in small-and medium-sized metropolitan areas. If Japan continues its population decline in the near future, there is a possibility that the experience of small-and medium-sized metropolitan areas will precede that of large metropolitan areas in the future process of population redistribution within a metropolitan area. As mentioned above, in this paper, it is possible to present some interesting findings that go beyond the scope of existing research - findings about the relationship between metropolitan size and the population redistribution pattern within metropolitan areas - by taking into consideration the diversity among suburban municipalities. However, the findings in this paper are restricted to the quantitative aspect of the process of change in population redistribution. Therefore, it will be necessary for future studies to verify a concrete process that leads to such a change. For example, there is considered to be a difference in the process of formation of a metropolitan area based on its population size. In order to verify this point, it will be important to explore the relationship between population growth and the change in the member of residents in municipalities within metropolitan areas. This issue will be the subject of future research.

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  • 都市圏の人口動態に関する地理学的研究

    山神達也 (担当区分: 責任著者 )

    学位論文(博士),京都大学     2003年12月

  • 都市圏の人口規模からみた人口分布の変動過程

    山神達也 (担当区分: 責任著者 )

    人口学研究 ( 日本人口学会 )  33,   73 - 83   2003年11月  [査読有り]

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  • 日本の大都市圏における人口増加の時空間構造

    山神達也 (担当区分: 責任著者 )

    地理学評論 ( Association of Japanese Geographers )  76 ( 4 ) 187 - 210   2003年04月  [査読有り]

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    Much attention has been devoted to the changing structure of metropolitan areas due to population dispersal. In the latter half of the 1990s, however, population recovery was reported in the central parts of large Japanese cities such as Tokyo and Osaka, suggesting a reversal of population redistribution in metropolitan areas from dispersal to reconcentration. This trend may indicate a turning point in the structural development of metropolitan areas. With this in mind, the purpose of this paper is to examine the spatio-temporal structure of population growth in Japan's metropolitan areas in detail. The expansion method, which assumes spatiotemporal continuity of population growth (1965-2000), is employed as the central model, and the spatial structure of population growth in the near future (2000-2005) is forecast based on the application results. The objects studied here are the nine major metropolitan areas in Japan. To delineate metropolitan areas, the Standard Metropolitan Employment Area (SMEA) advocated by H. Yamada and K. Tokuoka was used. The major findings obtained are summarized as follows. Although a decrease and a leveling off of the population growth rate and population dispersion were common to all of the SMEAs until 1990, a difference was found both in the process of dispersion and in the trend after 1990. First, in Tokyo, Osaka, and Fukuoka, although centrifugal movement of the center of population growth had been under way until 1990, a shift in population redistribution from decentralization to reconcentration was confirmed after the mid-1990s. Second, in other SMEAs, the center of population growth remained in zones 10-15 km away from the metropolitan center until 1990. A noteworthy distinction was detected for the period starting from the latter half of the 1990s. In Nagoya and Kyoto, although population recovery around the city center was also seen, it was only a change from absolute to relative dispersion. In Sapporo, Hiroshima, and Kitakyushu, however, population recovery around the city center was not seen and an overall decline was forecast for the near future. With respect to the variation among the SMEAs, a few possible factors are raised as working hypotheses. First, there may be a difference in the type of population pressure on land use, mainly due to different population sizes and topographical conditions. Second, the differences in urban functions might also be important because these factors are assumed to make a difference in the accumulation of professionals, managers, and information industry workers, who are forecast to be the impetus behind population recovery around the city center. Additional reasons for this population recovery may be the increase in large-sized condominiums due to the recession, diversification of households (including a rapid increase in the number of one-person households), and the restructuring of the metropolitan economy. The above-mentioned results are different from those predicted by Klaassen's hypothesis of metropolitan development. According to that hypothesis, the stage of reurbanization is assumed after depopulation of the metropolitan area, but a population increase has continued in the major metropolitan areas in Japan. Moreover, land prices fell greatly due to the recession of the 1990s, and a large amount of surplus land was released in the major cities in Japan. It seems likely that the population recovery around a city center might be confirmed before the population of the metropolitan area decreases, implying a different result from the one expected in Klaassen's hypothesis. The analytical framework of the expansion method assuming spatiotemporal continuity yielded the interesting findings described above. However, this method did not incorporate sectoral differences in metropolitan population increases, and goodness-of-fit was not sufficiently high due to the detached (or noncontinuous) increase/decrease in population. Furthermore, a few issues remain unanswered. The hypotheses on the possible factors behind inter-SMEA variation in population increase need to be verified carefully. These issues will be the subject of future research.

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  • わが国の3大都市圏における人口密度分布の変化―展開クラークモデルによる分析―

    山神達也 (担当区分: 責任著者 )

    人文地理 ( 人文地理学会 )  53 ( 6 ) 509 - 531   2001年12月  [査読有り]

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    Since temporal changes in the spatial distribution of population are closely connected to many other aspects of society, an exact understanding of these changes is essential not only for progress in scientific research but also for applications to public policy, planning and business. It is especially critical that population changes in metropolitan areas be explored carefully, since it is here that such changes generally emerge. Furthermore, it is very important to investigate the changes observed in a given metropolitan area, compared to those found in other areas, because, by doing so, we can distinguish conditions common to many metropolitan areas from those peculiar to individual ones.Based on this perspective, I refer to the problems arising from the use of a dichotomy of dividing a particular metropolitan area into a central city and surrounding suburbs, which is the common method found in previous literature associated with population redistributions in metropolitan areas. Problems arise when such a dichotomy is used; specifically, the location of the central city boundary affects the rate of residents in the central city within an entire metropolitan area, and the aggregation of residents in local municipalities into the suburb as a whole obscures the differences among municipalities. To resolve these issues, this paper uses an urban population-density function model.Although this model is assumed to explain the spatial variation of the density continuously in terms of distance from the city center, it does not have to aggregate the density values of observations (or local municipalities) as building blocks. However, there is a limitation in that the density function assumes a concentric-circle distribution of population, implying that points with the same distance from the city center have exactly the same density. Consequently, the expansion method, developed by E. Casetti, is employed to overcome this drawback.The expansion method enables us to incorporate the contextual effect of the spatial system under consideration. By expanding the distance parameter of the density function by direction from the city center, we can redefine the function so that the distance-decay of the population density varies directionally. As a result, the extent of directional bias of the intra-metropolitan population distribution can be measured quantitatively.The purpose of this article is to analyze and compare the spatio-temporal changes in population distribution within the three largest metropolitan areas in Japan during 1965-95 by the 'expanded' density function model. The Standard Metropolitan Employment Areas (SMEA) advocated by H. Yamada and K. Tokuoka are used here to delineate metropolitan areas. Analyses are carried out in two stages; first, by the traditional Clark model and then by the expanded Clark model.First, by calibrating the ordinary density function model (or Clark model), which does not consider directional differences, average relations between the distance from the city center and the population density are identified. The explanatory power of the Clark model itself, generally speaking, indicates a gradual improvement over time. It is also confirmed that, the larger the population size of the SMEA, the higher the density of the city center. In addition, the density gradient in Tokyo is the most gentle and that in Nagoya and Osaka is almost the same. Furthermore, population decentralization occurred first in Tokyo and Osaka and then in Nagoya. The time lag of this sequence is ten years. Additionally, based on this finding, one limitation of using the dichotomy for the central city and suburbs is demonstrated. The spatial pattern of the residual obtained from the Clark model shows, however, that similar values tend to concentrate in particular sectors, especially in the Tokyo SMEA, suggesting a necessity to alleviate such concentration by improving the traditional Clark model.

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  • わが国の大都市圏における人口分布に関する地理学的研究

    山神達也 (担当区分: 責任著者 )

    学位論文(修士),京都大学大学院文学研究科     2001年01月

  • わが国における人口分布の変動とその日米比較

    山神達也 (担当区分: 責任著者 )

    人文地理 ( 人文地理学会 )  51 ( 5 ) 511 - 528   1999年10月  [査読有り]

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    The purposes of this paper are, first, to analyze population distribution changes 1965-95 in Japan by four categories-the existing metropolitan area; new suburbs; new metropolitan area; and non-metropolitan area-by using the Hoover index, and, second, to compare the results obtained for Japan with those for the US presented in Nucci and Long (1995) and Long and Nucci (1997). To clarify the temporal changes in population distribution, the delineation of metropolitan areas needs to employ a floating principle rather than a fixed one, and the definition of metropolitan areas should be similar to that of Standard Metropolitan Statistical Areas (SMSA) used in the US. To meet these conditions, the Standard Metropolitan Employment Areas (SMEA) advocated by H. Yamada and K. Tokuoka are used in this article.In Japan, during the period 1965-75, there occurred a considerable population concentration due to a marked population increase in the old suburbs located in the core regions (such as Kanto, Tokai and Kinki) and to a large population decrease in non-metropolitan areas in the peripheral regions (such as Hokkaido, Tohoku, Hokuriku, Chugoku, Shikoku and Kyushu). During the period 1975-85, the difference between the population change rates of the core and the periphery levelled off. However, in the peripheral regions, the main category of population growth was the old central cities and depopulation in non-metropolitan areas continued. In the core regions, the category showing the largest rate of increase shifted from the old suburbs to the newly-added suburbs, implying population deconcentration from the old SMEAs. During 1985-95, deconcentration proceeded further in the core portion of the country. Meanwhile, in the peripheral regions, whereas the category showing the largest rate of increase finally shifted from the old SMEAs to the newer suburbs, non-metropolitan areas returned to recording a heavy population decrease.With respect to the 1965-95 period as a whole, the population increase in the newer SMEAs created in the non-metropolitan areas was negligible. Bearing in mind the depopulation of the non-SMEAs, this means that we cannot regard the overall trend of population redistribution as being counterurbanization.With regard to the Japan-US comparison, population deconcentration in the old metropolitan areas is common to both countries, but the following remarkable differences can be noted. First, in the US, the contribution of the new metropolitan areas created in the non-metropolitan areas to urbanization is more conspicuous than that of the new suburbs added to the old metropolitan areas. Second, whereas a clean break with the past in terms of population redistribution was found in the US, such a phenomenon was not observed in Japan. Third, in Japan, population growth in the core regions and depopulation in the peripheral regions are found throughout the period, whereas in the US, both types of region take on different change aspects and the spatial patterns of population redistribution are far more complicated.

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書籍等出版物

  • 荒木一視・湯山 篤・上田光希・水内俊雄編『紀伊半島の賦活に向けた地域社会誌の試みと地理情報分析―和歌山県における実線を振り返る―』

    熊谷美香, 小本修司, 山神達也, 水内俊雄( 担当: 分担執筆,  担当範囲: 「和歌山県の過疎地域における集落の維持・活性化と再編―明治行政村でみた人口動態と推計」pp.16-38)

    大阪市立大学都市研究プラザ  2022年03月  ISBN: 9784904010501

  • 筒井一伸編『田園回帰がひらく新しい都市農山村関係:現場から理論まで』

    山神達也( 担当: 分担執筆,  担当範囲: 「三重県における人口変化の空間的プロセスと田園回帰」pp.34-57,「和歌山県下旧市町村の将来人口推計と田園回帰」pp.58-78.)

    ナカニシヤ出版  2021年03月  ISBN: 9784779515675

  • 日本人口学会編『人口学事典』

    山神達也( 担当: 分担執筆,  担当範囲: 「都市内人口密度分布の分析」pp.568-569)

    丸善出版  2018年11月  ISBN: 9784621303078

  • 日野正輝・香川貴志編『変わりゆく日本の大都市圏 : ポスト成長社会における都市のかたち』

    山神達也, 藤井 正( 担当: 分担執筆,  担当範囲: 「人口と通勤からみる京阪神大都市圏の空間構造の変化」pp.25-39)

    ナカニシヤ出版  2015年02月  ISBN: 9784779509124

  • Hino, M. and Tsutsumi, J. eds, ”Urban geography of post-growth society”

    Hino, M, Tsutsumi, J. ed( 担当: 分担執筆,  担当範囲: Urban shrinkage of the Keihanshin metropolitan area in Japan: changes in population distribution and commuting flows. pp.45-59)

    Tohoku University Press  2015年  ISBN: 9784861632549

  • 藤井 正・神谷浩夫編『よくわかる都市地理学』

    山神達也( 担当: 分担執筆,  担当範囲: 「都市化と都市圏形成」pp.102-104,「国勢調査の都市把握」p.105)

    ミネルヴァ書房  2014年03月  ISBN: 9784623067237

  • 人文地理学会編『人文地理学事典』

    山神達也( 担当: 分担執筆,  担当範囲: 「都市圏」pp.350-351)

    丸善出版  2013年  ISBN: 9784621086872

  • 上杉和央編『軍港都市史研究Ⅱ 景観編』

    山神達也( 担当: 分担執筆,  担当範囲: 「地形図と空中写真からみる東舞鶴の景観変遷」pp.131-165,「大正軍縮期前後の中舞鶴・新舞鶴」pp.237-273,「舞鶴における近代化遺産」pp.274-279)

    清文堂出版  2012年03月  ISBN: 9784792409555

  • 石川義孝・井上孝・田原裕子編『地域と人口からみる日本の姿』

    山神達也( 担当: 分担執筆,  担当範囲: 「都市内の人口分布」pp.84-90)

    古今書院  2011年03月  ISBN: 9784772252539

  • 坂根嘉弘編『軍港都市史研究Ⅰ 舞鶴編』

    山神達也( 担当: 分担執筆,  担当範囲: 「近代以降の舞鶴の人口」pp.299-341,「地形図にみる舞鶴軍港」pp.84-90,「旧加佐郡における市町村合併」pp.342-348)

    清文堂出版  2010年01月  ISBN: 9784792406936

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Misc

  • 持続可能な地域をつくる担い手を育てる社会科授業の研究

    山神達也, 阪中宣之, 橋本大貴, 山口康平 (担当区分: 筆頭著者, 責任著者 )

    『2023年度和歌山大学教育学部共同研究事業成果報告書』     158 - 161   2024年02月

  • 地域教材の開発と活用「歴史・地理探訪フィールドワーク―井澤弥惣兵衛と亀の川―」

    山神達也, 海津一朗, 山口康平, 和田龍也, 井戸壮太 (担当区分: 筆頭著者, 責任著者 )

    『2023年度和歌山大学教育学部共同研究事業成果報告書』     162 - 166   2024年02月

  • みなべ町を対象としたフィールドワークの実線―2022年度「地理学地域調査実習」の報告―

    野口凌我, 松本晋吾, 森田倖生, 渡辺菜央, 山神達也 (担当区分: 最終著者 )

    『学芸』(和歌山大学学芸学会)   69   7 - 11   2023年03月

  • アニメから読み解く加太・友ヶ島―令和4年度高大連携出前講義の報告―

    山神達也 (担当区分: 責任著者 )

    『和歌山県教育委員会と和歌山大学による連携事業報告書(2022年度)』     73 - 76   2023年03月

  • 湯浅町を対象としたフィールドワークの実線―2021年度「地理学地域調査実習」の報告―

    齋藤大悟, 坂田良介, 西村龍太郎, 箕澤孝介, 山神達也 (担当区分: 最終著者 )

    『学芸』(和歌山大学学芸学会)   68,   41 - 45   2022年03月

  • 引っ越ししなくて大丈夫? ライフサイクルと人口移動、そして地域―令和3年度高大連携出前講義の報告―

    山神達也 (担当区分: 責任著者 )

    『和歌山県教育委員会と和歌山大学による連携事業報告書(2021年度)』     27 - 31   2022年03月

  • 地域教材の開発と活用「歴史・地理探訪フィールドワーク」―粉河を歩く:河岸段丘・粉河寺・児玉家・山﨑家―

    山神達也, 海津一朗, 山口康平, 川嶋里枝 (担当区分: 筆頭著者, 責任著者 )

    『2021年度和歌山大学教育学部共同研究事業成果報告書』     232 - 235   2022年02月

    DOI

  • 地域教材の開発と活用「歴史・地理探訪フィールドワーク」―熊野の果てまでイッテQ! ~入口編~―

    山神達也, 海津一朗, 山口康平, 川嶋里枝 (担当区分: 筆頭著者, 責任著者 )

    『2020年度和歌山大学教育学部共同研究事業成果報告書』     217 - 220   2021年03月

    DOI

  • 有田市と有田川町を対象としたフィールドワークの実践―2020年度「地理学地域調査実習」の報告―

    嶋田ひなた, 塚野友惟, 山本正和, 山神達也 (担当区分: 最終著者 )

    『学芸』(和歌山大学学芸学会)   67,   67 - 70   2021年03月

  • 貴志川線に乗っていこう! 伊太祁曽神社と奥の院

    山神達也 (担当区分: 責任著者 )

    『令和元年度 マナビィスト支援セミナー及び企画ゼミ【紀北の部】 テーマ「まちを歩く・調べる・案内する」 資料集』     30 - 34   2020年03月

  • 田辺市を対象としたフィールドワークの実践―2019年度「地理学地域調査実習」の報告―

    川崎貴人, 小林貴紀, 西涼太朗, 家方佳菜, 島津俊之, 山神達也 (担当区分: 最終著者 )

    『学芸』(和歌山大学学芸学会)   66,   139 - 143   2020年03月

  • 貴志川線に乗っていこう! 伊太祁曽神社と奥の院―地域教材の開発と活用「歴史・地理探訪フィールドワーク」―

    山神達也,海津一朗,山口康平,川嶋里枝 (担当区分: 筆頭著者, 責任著者 )

    『2019年度和歌山大学教育学部共同研究事業成果報告書』(和歌山大学クロスカル教育機構 教育・地域支援部門、和歌山大学教育学部)     63 - 67   2020年02月

    DOI

  • 「発見」する楽しみ(研究エッセイ)

    山神達也 (担当区分: 責任著者 )

    きのみなと(和歌山大学 紀州経済史文化史研究所News Letter)   5,   3 - 3   2019年12月

  • 紀伊半島のロギオスたち(研究紹介)

    山神達也 (担当区分: 責任著者 )

    きのみなと(和歌山大学 紀州経済史文化史研究所News Letter)   3,   4 - 4   2019年07月

  • 平成30年度ミュージアムボランティア事業の成果と課題

    山神 達也 (担当区分: 責任著者 )

    『和歌山県教育委員会と和歌山大学による連携事業報告書(平成30年度)』(和歌山大学クロスカル教育機構 教育・地域支援部門 地域教育支援室)     55 - 60   2019年03月

  • すさみ町を対象としたフィールドワークの実践―2018年度「地理学地域調査実習」の報告―

    赤路晃一, 岡本和真, 柴田将吾, 樋口恭平, 藤本彩希, 柳川航輝, 山室達哉, 島津俊之, 山神達也 (担当区分: 最終著者 )

    『学芸』(和歌山大学学芸学会) ( 和歌山大学学芸学会 )  65,   27 - 33   2019年03月

  • 平成30年度マナビィスト支援セミナー企画ゼミに寄せて

    山神 達也 (担当区分: 責任著者 )

    マナビィスト記録集「和歌山の文化資源再発見」(2019年2月23日発行タブロイド判、和歌山県立図書館)     2019年02月

  • 二里ヶ浜の秘密を探れ!!! (1)―地域教材の開発と活用「歴史探訪フィールドワーク」―

    海津一朗, 山口康平, 山神達也 (担当区分: 責任著者 )

    『平成30年度 和歌山大学教育学部連携事業 成果報告書』(和歌山大学クロスカル教育機構 教育・地域支援部門、和歌山大学教育学部)     66 - 70   2019年02月

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  • 二里ヶ浜の秘密を探れ!!! (2)―地域教材の開発と活用「地理探訪フィールドワーク」―

    山神達也, 山口康平, 海津一朗 (担当区分: 筆頭著者, 責任著者 )

    『平成30年度 和歌山大学教育学部連携事業 成果報告書』(和歌山大学クロスカル教育機構 教育・地域支援部門、和歌山大学教育学部)     71 - 75   2019年02月

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  • 人口ピラミッドから学ぶ人口動態の特徴

    山神 達也 (担当区分: 責任著者 )

    大阪市立大学編『平成30年度 「ふるさと生活圏」の維持を考えるセミナー資料』(和歌山県企画部地域振興局移住定住推進課)     13 - 24   2019年01月

  • 平成29年度ミュージアムボランティア事業の成果と課題

    山神 達也 (担当区分: 責任著者 )

    『和歌山県教育委員会と和歌山大学による連携事業報告書(平成29年度)』(和歌山大学クロスカル教育機構 教育・地域支援部門 地域教育支援室)     26 - 30   2018年03月

  • 九度山町を対象としたフィールドワークの実践―2017年度「地域環境論野外実習」の報告―

    井口裕也, 田中康志朗, 野山純一, 島津俊之, 山神達也 (担当区分: 最終著者 )

    『学芸』(和歌山大学学芸学会)   64,   153 - 156   2018年03月

  • 和歌山県及び県下旧市町村の人口の推移:GIS・人口推計分析

    山神 達也 (担当区分: 責任著者 )

    水内俊雄『和歌山県の過疎地域における集落の維持・活性化と再編 中間報告』(平成29年度和歌山県データを利活用した公募型研究)     11 - 16   2018年03月

  • 地域教材の開発と活用「地理探訪フィールドワーク」

    山神達也, 山口康平, 海津一朗 (担当区分: 筆頭著者, 責任著者 )

    『平成29年度 和歌山大学教育学部連携事業 成果報告書』(和歌山大学クロスカル教育機構 教育・地域支援部門、和歌山大学教育学部)     26 - 30   2018年02月

  • 地域教材の開発と活用「歴史探訪フィールドワーク」

    海津一朗, 山口康平, 山神達也 (担当区分: 責任著者 )

    『平成29年度 和歌山大学教育学部連携事業 成果報告書』(和歌山大学クロスカル教育機構 教育・地域支援部門、和歌山大学教育学部)     21 - 25   2018年02月

  • 高野町を対象としたフィールドワークの実践―2016年度「地域環境論野外実習」の報告―

    北山文音, 竹内宥介, 寺上和志, 山田悠太, 島津俊之, 山神達也 (担当区分: 最終著者 )

    『学芸』(和歌山大学学芸学会) ( 和歌山大学学芸学会 )  63,   113 - 116   2017年03月

  • 白浜町を対象としたフィールドワークの実践―2015年度「地域環境論野外実習」の報告―

    植田誉大, 宇治田弘昭, 岡本拓巳, 小山敬史, 浜端佑記, 島津俊之, 山神達也 (担当区分: 最終著者 )

    『学芸』(和歌山大学学芸学会) ( 和歌山大学学芸学会 )  62,   63 - 68   2016年03月

  • <参加記>誰が景観をつくるのか (小特集 公開シンポジウム「森田庄兵衛の新和歌浦開発事業」)

    山神達也 (担当区分: 責任著者 )

    『紀州経済史文化史研究所紀要』   36,   15   2015年12月

  • 御坊市を対象としたフィールドワークの実践―2014年度「地域環境論野外実習」の報告―

    植田貴恵, 田中大亮, 的場尚也, 朱澤川, 島津俊之, 山神達也 (担当区分: 最終著者 )

    『学芸』(和歌山大学学芸学会) ( 和歌山大学学芸学会 )  61,   145 - 150   2015年03月

  • 大津市とその周辺地域を対象としたフィールドワークの実践―2013年度「地域環境論野外実習」の報告―

    大城和輝, 杉田啓輔, 濵田航一, 久井健史, 平山良太, 封 芸卿, 村中章彦, 朱 澤川, 麻 志浩, 李 雨桐, 島津俊之, 山神達也 (担当区分: 最終著者 )

    『学芸』(和歌山大学学芸学会) ( 和歌山大学学芸学会 )  60,   53 - 61   2014年03月

  • Spatial structure of the Keihanshin metropolitan area

    YAMAGAMI Tatsuya (担当区分: 責任著者 )

    in Japanese urban geographer's group eds. "Experiencing an urban network in Keihanshin Metropolitan Area", Excursion Guide distributed at Scientific excursion of IGU Urban geography Commission, IGU 2013 Kyoto Regional Conference, Kyoto, Japan     2 - 6   2013年08月

  • 姫路市を対象としたフィールドワークの実践―2012年度「地域環境論野外実習」の報告―

    足立翔太, 古山 揚, 津田陽介, 寺下周兵, 村上 亘, 島津俊之, 山神達也 (担当区分: 最終著者 )

    『学芸』(和歌山大学学芸学会) ( 和歌山大学学芸学会 )  59,   135 - 140   2013年03月

  • 人口と通勤流動の変化からみた京阪神大都市圏の空間構造の変化(日本地理学会2012 年秋季学術大会シンポジウム「脱成長社会の日本の三大都市圏の変容」)

    山神達也, 藤井 正

    E-Journal GEO   7 ( 2 ) 277   2012年12月

  • 巡検記録(第44回都市圏研究部会)

    人文地理学会都市圏研究部会 (担当区分: 責任著者 )

    『人文地理』   64 ( 5 ) 464 - 465   2012年10月

  • 「軍港都市」の近現代―社会・文化・経済の連続と非連続―

    上杉和央, 柴田陽一, 花岡和聖, 山神達也, 加藤政洋, 山本理佳, 村中亮夫, 埴淵知哉, 坂根嘉弘, 平岡昭利

    E-journal GEO ( The Association of Japanese Geographers )  7 ( 1 ) 103 - 108   2012年04月

    DOI

  • 総合討論 (研究部会要旨 第34回[人文地理学会]都市圏研究部会 現代の都市開発を考える)

    山神 達也, 小原 丈明, 古賀 慎二

    人文地理 ( 人文地理学会 )  62 ( 2 ) 200 - 202   2010年

  • ニューリングモデルによる大都市圏の人口密度分布の分析

    山神 達也

    日本地理学会発表要旨集 = Proceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers   ( 69 ) 69 - 69   2006年03月

  • 日本の大都市圏における人口増加の時空間構造

    山神 達也

    日本地理学会発表要旨集 = Proceedings of the General Meeting of the Association of Japanese Geographers   60   114 - 114   2001年

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講演・口頭発表等

  • 地域教材の開発と活用「歴史・地理探訪フィールドワーク―井澤弥惣兵衛と亀の川―」

    山神達也, 海津一朗, 山口康平, 和田龍也, 井戸壮太

    2023年度和歌山大学教育学部共同研究事業成果報告会 全体会(和歌山大学)  2024年02月10日  

  • 持続可能な地域をつくる担い手を育てる社会科授業の研究

    山神達也, 阪中宣之, 橋本大貴, 山口康平

    2023年度和歌山大学教育学部共同研究事業成果報告会 第2分科会(和歌山大学)  2024年02月10日  

  • コロナ禍の非大都市圏における人口移動の変化 ―和歌山県の事例―

    山神達也

    2023年人文地理学会大会(法政大学)  2023年11月25日  

  • アニメから読み解く加太・友ヶ島

    山神達也  [招待有り]

    和歌山市立和歌山高等学校・出前講義(「令和4年度高大連携出前講義」の一環として実施)  2022年12月15日  

  • 1960年以降の和歌山県下の都市圏内における人口分布変動

    山神達也

    2022年人文地理学会大会(佛教大学)  2022年11月19日  

  • 和歌山県と橋本市の人口動態と地域の持続性―「持続可能な地域を作る担い手を育てる社会科授業」に向けて―

    山神達也  [招待有り]

    伊都地方社会科教育研究会研修会(九度山町ふるさとセンター)  2022年08月23日  

  • 引っ越ししなくて大丈夫? ライフサイクルと人口移動、そして地域

    山神達也  [招待有り]

    和歌山県立田辺高等学校・中学校「ライブカレッジ」(「令和3年度高大連携出前講義」の一環として実施)  2021年10月15日   (和歌山県田辺市)  和歌山大学、和歌山県立田辺高等学校・中学校

  • 和歌山の地域資源再発見~地理・歴史・文化~

    山神 達也  [招待有り]

    平成30年度マナビィスト支援セミナー及び企画ゼミ(紀北の部)(和歌山県教育委員会「きのくに県民カレッジ」対象講座)(和歌山県立図書館)  2019年02月23日   (和歌山市)  和歌山県教育委員会

  • 和歌山県における通勤流動の分析とその意義

    山神 達也  [招待有り]

    平成30年度ライフサイエンス懇話会(第137回)(ホテルアバローム紀の国)  2019年02月03日   (和歌山市)  和歌山県医師会

  • 和歌山県の人口が継続的に減少し始めるまでの過程についての分析

    山神 達也

    日本地理学会2017年秋季学術大会(三重大学)  2017年09月29日   (三重県津市)  日本地理学会

  • 和歌山県が人口減少期に突入するまで:市町村単位の人口分析より

    山神 達也  [招待有り]

    第17回紀州地域学研究交流会(和歌山大学)  2017年07月12日   (和歌山市)  和歌山大学紀州経済史文化史研究所

  • 2010年の近畿地方における通勤流動の基礎的検討

    山神 達也

    日本地理学会2017年春季学術大会(筑波大学)  2017年03月28日   (茨城県つくば市)  日本地理学会

  • 和歌山県における通勤圏と行政上の管轄区域との関係

    山神 達也

    日本地理学会2016年秋季学術大会(東北大学)  2016年09月30日   (宮城県仙台市)  日本地理学会

  • 外国人宿泊数が42万人台!! なぜ、今、民泊なのか

    冨永哲雄, 山神達也  [招待有り]

    2016年第4回ワダイノカフェ(和歌山市・和歌山大学地域連携推進協議会)(ゲストハウスmacomo)  2016年09月06日   (和歌山市)  和歌山市・和歌山大学地域連携推進協議会

  • 身近なところに歴史を「発見」する

    山神達也  [招待有り]

    第12回歴史かふぇ(和歌山大学まちかどサテライト/和歌山市・和歌山大学地域連携推進協議会)(サンネンザカ モカ)  2014年12月05日  

  • 京阪神大都市圏における通勤パターンの変化

    山神達也

    人文地理学会都市圏研究部会第50回研究会・経済地理学会関西支部5月例会(共催)(神戸大学梅田インテリジェントラボラトリ)  2014年05月17日  

  • 大阪大都市圏における人口動態の傾向について

    山神達也  [招待有り]

    「豊中市における人口の変化と市政への影響」研究グループ研修(とよなか都市創造研究所)  2013年09月13日  

  • Preliminary analyses on the spatial shrinking of Keihanshin metropolitan area: based on the commuting flows and the population redistribution

    山神達也

    2013年京都国際地理学会議(京都国際会議場)  2013年08月07日  

  • 神戸市中央区におけるホテル立地の空間分析

    郭 凱泓, 山神達也

    2012年人文地理学会大会(立命館大学)  2012年11月18日  

  • 日本の大都市圏は縮小しているのか? ―京阪神大都市圏を事例として―

    山神達也

    人文地理学会都市圏研究部会第45回研究会(立命館大学)  2012年11月17日  

  • 人口と通勤流動の変化からみた京阪神大都市圏の空間構造の変化

    山神達也, 藤井 正

    日本地理学会2012年秋季学術大会、公開シンポジウム「脱成長社会の日本の三大都市圏の変容」(神戸大学)  2012年10月07日  

  • 大正軍縮期前後の中舞鶴・新舞鶴―人口を中心とする比較分析

    山神達也

    日本地理学会2011年秋季学術大会、シンポジウム「「軍港都市」の近現代:社会・文化・経済の連続と非連続」(大分大学)  2011年09月24日  

  • 2000年以降の京都府における市区町村人口の変動過程―人口の自然増加と社会増加を用いた類型化による分析―

    山神達也

    2010年人文地理学会大会(奈良教育大学)  2010年11月21日  

  • 人口からみる近代の舞鶴―鎮守府設置直前期から第2次世界大戦終了直後まで―、

    山神達也

    2009年人文地理学会大会(名古屋大学)  2009年11月08日  

  • 都道府県人口の変化と自然増加・社会増加との関係

    山神達也

    2009年日本地理学会秋季学術大会(琉球大学)  2009年10月24日  

  • 近年の近畿地方における市区町村人口の変動過程―自然動態と社会動態との関係を中心として―

    山神達也

    人文地理学会第32回都市圏研究部会(キャンパスプラザ京都)  2009年09月12日  

  • Geodemographicsからみた日本の教育格差―高校生の居住地の地区類型と教育達成度との関係―

    山神達也, 矢野桂司

    2008年日本地理学会春季学術大会(獨協大学)  2008年03月29日  

  • Geodemographicsからみた日本における教育の地域間格差―高校の所在地と高校生の居住地のデータをもとに―

    山神達也, 矢野桂司

    日本人口学会2007年度関西部会研究会(キャンパスプラザ京都)  2007年11月24日  

  • 舞鶴市内部における人口増加の地区間格差

    山神達也

    日本人口学会第59回大会(島根大学)  2007年  

  • 舞鶴市の居住地域構造―年齢別居住パターンを中心に―

    山神達也

    2006年度人文地理学会大会(近畿大学)  2006年11月11日  

  • ニューリングモデルによる大都市圏の人口密度の分析

    山神達也

    日本地理学会2006年春季学術大会(埼玉大学)  2006年03月29日  

  • 私の院生時代の生活と研究の進め方

    山神達也

    奈良女子大学FD部会研究交流集会「うちの大学院」(奈良女子大学)  2006年02月17日  

  • 舞鶴市の人口特性とその変化―軍港都市の変遷過程の一断面―

    山神達也

    2005年度人文地理学会大会(九州大学)  2005年11月13日  

  • 人口減少期における都市圏の空間構造の変容

    山神達也

    日本人口学会第57回大会(神戸大学)  2005年06月04日  

  • 都市圏内市町村における人口と住民構成の変化―都市圏の人口規模別による分析―

    山神 達也

    京都大学文学部地理学教室2003年度地理学談話会講演会(京都大学)  2003年11月01日  

  • Spatio-temporal structure of the population growth in the major metropolitan areas in Japan

    YAMAGAMI Tatsuya, ISHIKAWA Yoshitaka

    99th Annual Meeting of the Association of American Geographers, New Orleans, LA, United States  2003年03月  

  • 日本の大都市圏における人口増加の時空間構造

    山神達也

    第16回応用地域学会研究発表大会(岡山大学)  2002年12月01日  

  • 都市圏の人口規模別にみた人口郊外化過程の差

    山神達也

    2002年度人文地理学会大会(お茶の水女子大学)  2002年11月17日  

  • 日本の大都市圏における人口増加の時空間構造

    山神達也

    2001年度日本地理学会秋季学術大会(秋田大学)  2001年09月29日  

  • わが国の3大都市圏における人口密度分布の変化:展開クラークモデルによる分析

    山神達也

    京都大学経済研究所Urban Economics Workshop(京都大学)  2001年09月14日  

  • わが国の3大都市圏における人口密度分布の変化

    山神達也

    人文地理学会「経済・都市地理研究部会」第87回集会(キャンパスプラザ京都)  2001年05月12日  

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研究交流

  • 2022年人文地理学会大会

    2022年11月
     
  • 日本地理学会2022年秋季学術大会

    2022年09月
     
  • 人文地理学会 第294回例会(特別例会)「地方都市の持続可能性」

    2022年06月
     
  • 地域教材の開発と活用「歴史・地理探訪フィールドワーク」:加太

    2022年04月
    -
    2023年03月
     

    共同研究

  • 人文地理学会都市圏研究部会

    2021年11月
    -
    継続中
     
  • 2021年人文地理学会大会

    2021年11月
     
  • 災害からの復興過程を介してみる地域の姿

    2021年09月
    -
    継続中
     

    共同研究

  • 人文地理学会 第67回都市圏研究部会「不動産関連データの都市地理学」

    2021年07月
     
  • 地域教材の開発と活用「歴史・地理探訪フィールドワーク」:粉河寺界隈

    2021年04月
    -
    2022年03月
     

    共同研究

  • 地理学教室所蔵資料の閲覧と情報交換など

    2020年12月
    -
    2021年01月
     
  • 人口減少時代の地方都市圏の空間構造の変容過程に関する地理学的研究

    2020年10月
    -
    継続中
     

    共同研究

  • 田園回帰がひらく新しい都市農村関係

    2020年04月
    -
    2021年03月
     

    共同研究

  • 地域教材の開発と活用「歴史・地理探訪フィールドワーク」:藤白神社周辺

    2020年04月
    -
    2021年03月
     

    共同研究

  • 人文地理学会第66回都市圏研究部会「都市計画学と都市地理学の対話」

    2019年11月
     
  • 人文地理学会第65回都市圏研究部会「ジェントリフィケーション/リノベーション」

    2019年07月
     
  • 地域教材の開発と活用「歴史・地理探訪フィールドワーク」:伊太祁曽神社周辺

    2019年04月
    -
    2020年03月
     

    共同研究

  • 2018年人文地理学会大会

    2018年11月
     
  • 2018年日本地理学会秋季学術大会

    2018年09月
     
  • 人文地理学会第63回都市圏研究部会研究会 "Air Transport and Urban Development in the Asia Pacific region"

    2018年06月
     

    国際研究交流

  • 人文地理学会第62回都市圏研究部会「近年における大都市圏郊外の変化」

    2018年02月
     
  • 人文地理学会都市圏研究部会

    2017年11月
    -
    2021年11月
     
  • 2017年人文地理学会大会

    2017年11月
     
  • 中世文学会第123回大会

    2017年11月
     
  • 第23回近畿中学校社会科教育研究大会和歌山大会

    2017年11月
     
  • 2017年日本地理学会秋季学術大会

    2017年09月
     
  • 紀州地域学共同研究会研究集会―2017夏

    2017年09月
     
  • 人文地理学会第287回例会「山の暮らしの未来を考える」

    2017年07月
     
  • 和歌山城・城下町の構造と地形

    2017年07月
     
  • 第18回紀州地域学研究交流会

    2017年07月
     
  • 和歌山地方史研究会第137回例会「#学芸員のおしごと」

    2017年06月
     
  • 和歌山県の過疎地域における集落の維持・活性化と再編

    2017年04月
    -
    2019年03月
     

    共同研究

  • 人文地理学会第147回歴史地理研究部会「小、中学校における身近な地域のフィールド・ワークと地図」

    2017年04月
     
  • 2017年日本地理学会春季学術大会

    2017年03月
     
  • 紀州地域学共同研究会第4回研究集会:2017年春

    2017年03月
     
  • 第17回学内研究交流会

    2017年02月
     
  • 第1回 資料保存・展示技能研修会

    2017年02月
     
  • わかやま未来学公開シンポジウム:「わかやま未来学」を考える 大学と新聞と地域の未来

    2017年01月
     
  • 2016年人文地理学会大会

    2016年11月
     
  • 第16回学内研究交流会

    2016年11月
     
  • 公的研究費の不正使用防止に関する研修会

    2016年10月
     
  • 2016年日本地理学会秋季学術大会

    2016年09月
    -
    2016年10月
     
  • 紀州地域学共同研究会研究集会:2016年夏

    2016年08月
     
  • 人文地理学会第122回地理思想研究部会「なぜ「原爆スラム」は「平和都市」を構成しえなかったのか」

    2016年07月
     
  • 第13回学内研究交流会

    2016年07月
     
  • 人文地理学会第17回政治地理研究部会「文化の政治学は死んだのか?」

    2016年06月
     
  • 人文地理学会第285回例会「地域の魅力とはなにか」

    2016年06月
     
  • 「紀州から考える世界史」の会研究集会

    2016年05月
     
  • 田園回帰による農山村空間の変容実態に基づく日本型ネオ内発的発展モデルの構築

    2016年04月
    -
    2020年03月
     

    共同研究

  • 人文地理学会第58回都市圏研究部会「小地域データからみた東京大都市圏の居住分化」

    2016年04月
     
  • 第57回都市圏研究部会 "Value Capture Trajectories and Strategic Coupling of Regions with Global Production Networks"

    2015年12月
     

    国際研究交流

  • 人文地理学会都市圏研究部会

    2015年11月
    -
    2017年11月
     

    共同研究

  • 紀州地域に存する古典籍およびその関連資料・文化資源の基礎的研究

    2014年04月
    -
    2016年03月
     

    共同研究

  • 人文地理学会都市圏研究部会

    2013年11月
    -
    2015年11月
     

    共同研究

  •  『持続可能な都市空間の形成に向けた都市地理学の再構築』

    2012年04月
    -
    2016年03月
     

    共同研究

  • 人文地理学会都市圏研究部会

    2011年11月
    -
    2013年11月
     

    共同研究

  • 軍港都市史研究会 景観グループ

    2011年04月
    -
    2012年03月
     

    共同研究

  • 舞鶴近現代史研究会

    2005年04月
    -
    2006年03月
     

    共同研究

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科学研究費

  • 人口減少時代の地方都市圏の空間構造の変容過程に関する地理学的研究

    2021年04月
    -
    2024年03月
     

    基盤研究(C)  代表

  • 労働力状態からみる人口減少期の日本の居住地域構造に関する地理学的研究

    2017年04月
    -
    2022年03月
     

    基盤研究(C)  代表

  • 田園回帰による農山村空間の変容実態に基づく日本型ネオ内発的発展モデルの構築

    2016年04月
    -
    2020年03月
     

    基盤研究(B)  分担

  • 平成の大合併前後での都市圏設定の差異及び都市圏の構造変容に関する地理学研究

    2014年04月
    -
    2017年03月
     

    若手研究(B)  代表

  • 持続可能な都市空間の形成に向けた都市地理学の再構築

    2012年04月
    -
    2016年03月
     

    基盤研究(A)  分担

  • 人口減少期突入前の日本における地域人口の動向に関する地理学的研究

    2009年04月
    -
    2012年03月
     

    若手研究(B)  代表

  • 人口停滞・減少期に向けたわが国の都市圏の人口動態に関する包括的研究

    2005年04月
    -
    2008年03月
     

    特別研究員奨励費  代表

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公開講座等の講師、学術雑誌等の査読、メディア出演等

  • 伊都地方社会科教育研究会研修会の講師

    2022年08月23日

    和歌山県教育庁学校教育局義務教育課

     詳細を見る

    学校教育、地域人口、SDGs

    伊都地方の社会科担当教員対象の研修会における講義等

  • 講師

    2022年08月23日

    伊都地方社会科教育研究会

     詳細を見る

    社会科教育、SDGs

    ・伊都地方社会科教育研究会会員による実践報告に対する助言を行う。
    ・「持続可能な地域をつくる担い手を育てる社会科授業」をテーマに講演を行い、研究主題に基づいた授業実践の方法について指導、助言を行う。

  • 外部査読者

    2022年04月
    -
    2023年03月

    人文地理学会

     詳細を見る

    外部査読者

    『人文地理』に投稿された論文の外部査読者として論文を審査した。

  • 外部査読者

    2022年04月
    -
    2023年03月

    日本地理学会

     詳細を見る

    外部査読者

    『地理学評論』に投稿された論文の外部査読者として論文を審査した。

  • 講師/和歌山県立田辺高等学校・中学校の「ライブカレッジ」での出前講義

    2021年10月15日

    和歌山県立田辺高等学校・中学校

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    人口移動、地域人口、地域

    本学が実施する令和3年度高大連携出前講義の一環として、田辺高等学校・中学校が実施する「ライブカレッジ」で出前講義を行った。

  • 外部査読者

    2021年04月
    -
    2022年03月

    日本地理学会

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    外部査読者

    『地理学評論』に投稿された論文の外部査読者として論文を審査した。

  • 講師/「加太港を歩く―葛城修験の起点と湊―」(和歌山歴史地理研究会第16回例会)

    2019年12月

    和歌山歴史地理研究会

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    公開講座・講演会の企画・講師等

    地域の歴史に関心を持つ一般の人々を対象としたエクスカーション(講師として参加),日付:2019年12月07日

  • 講師/ 「町を歩く・調べる・案内する」(マナビィスト支援セミナー及び企画ゼミ<紀北の部>(きのくに県民カレッジ対象講座))

    2019年10月
    -
    2020年02月

    和歌山県教育委員会 生涯学習課

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    講演講師等

    一般市民を対象とする企画ゼミ(5回)及び支援セミナー(1回)の講師

  • 案内役/「近世和歌山の海岸の整備と雑賀崎漁村の変貌―水軒堤防・雑賀崎お台場跡と雑賀崎―」(和歌山歴史地理研究会第15回例会)

    2019年05月

    和歌山歴史地理研究会

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    公開講座・講演会の企画・講師等

    地域の歴史に関心を持つ一般の人々を対象としたエクスカーション(案内役の一員として参加),日付:2019年05月25日

  • 講師/「町を歩く・調べる・案内する」(マナビィスト支援セミナー及び企画ゼミ<紀北の部>(きのくに県民カレッジ対象講座))の企画会議

    2019年04月

    和歌山県教育委員会 生涯学習課

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    公開講座・講演会の企画・講師等

    一般市民を対象とする企画ゼミ(5回)及び支援セミナー(1回)の企画会議の講師

  • 案内役/「和歌山城の探索―戦国期山城から平山城への変容―」(和歌山歴史地理研究会第14回例会)

    2018年12月

    和歌山歴史地理研究会

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    公開講座・講演会の企画・講師等

    地域の歴史に関心を持つ一般の人々を対象としたエクスカーション(案内役の一員として参加),日付:2018年12月01日

  • 運営/第4回 学長杯かるた大会

    2018年12月

    紀州経済史文化史研究所

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    公開講座・講演会の企画・講師等

    紀州研の主催するかるた大会の運営補助,日付:2018年12月22日

  • 講師/秋のミニ講義「和歌山市の赤レンガ建造物」

    2018年11月

    紀州経済史文化史研究所

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    公開講座・講演会の企画・講師等

    紀州研の主催する「秋のミニ講座」の一つを担当,日付:2018年11月08日

  • 案内役/和歌山信愛高校・大学体験

    2018年11月

    その他

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    小・中・高校生を対象とした学部体験入学・出張講座等

    午前中のキャンパス見学の引率,日付:2018年11月08日

  • 講師/「和歌山の文化資源再発見」(平成30年度マナビィスト支援セミナー及び企画ゼミ[紀北の部])

    2018年10月
    -
    2019年02月

    和歌山県立図書館

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    講演講師等

    一般市民を対象とする企画ゼミ(5回)及び支援セミナー(1回)の講師

  • 編集委員

    2018年04月
    -
    継続中

    和歌山大学紀州経済史文化史研究所

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    学術雑誌等の編集委員・査読・審査員等

    『紀州経済史文化史研究所紀要』の編集委員

  • 編集担当委員

    2018年04月
    -
    2020年03月

    『地理学評論』、日本地理学会

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    学術雑誌等の編集委員・査読・審査員等

    編集担当委員,任期:2年

  • 講師/「和歌山の文化資源再発見」(平成30年度マナビィスト支援セミナー及び企画ゼミ[紀北の部])の企画会議

    2018年04月

    和歌山県立図書館文化情報センター

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    公開講座・講演会の企画・講師等

    一般市民を対象とする支援セミナー及び企画ゼミの企画会議の講師

  • 案内役/「根来寺と山内を歩く」(和歌山歴史地理研究会第13回見学会)

    2018年04月

    和歌山歴史地理研究会

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    公開講座・講演会の企画・講師等

    地域の歴史に関心を持つ一般の人々を対象としたエクスカーション(案内役の一員として参加),日付:2018年04月21日

  • 講師/巡検「和歌山大学~紀ノ川駅を歩く」及び「加太を歩く」

    2018年02月

    教大協近畿地区会社会部門

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    公開講座・講演会の企画・講師等

    地域教材の利活用を目指す巡検の講師を務める,日付:2018年02月28日

  • 編集担当委員

    2016年04月
    -
    2018年03月

    『地理学評論』、日本地理学会

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    学術雑誌等の編集委員・査読・審査員等

    編集担当委員,任期:2年

  • 編集委員

    2013年11月
    -
    2015年11月

    『人文地理』、人文地理学会

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    学術雑誌等の編集委員・査読・審査員等

    編集委員,任期:2年

  • W~ING『知の冒険旅行』(和歌山大学附属中学校)

    2012年09月

    その他

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    小・中・高校生を対象とした学部体験入学・出張講座等

    龍に取り囲まれた日本:むかしの日本地図をみる,日付:2012年09月21日

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教員免許状更新講習、司書教諭講習等(受託事業)

  • 2021年度   【選択】都市空間を考える(教員免許状更新講習)

  • 2020年度   【選択】都市空間を考える(コロナ対策のため開講中止)(教員免許更新講習)

  • 2019年度   教員免許状更新講習「都市空間を考える」(選択)

  • 2018年度   教員免許状更新講習「都市空間を考える」(選択)

  • 2015年度   教員免許状更新講習「都市空間を考える」

  • 2013年度   教員免許状更新講習「都市空間を考える」

  • 2012年度   教員免許状更新講習「都市空間を考える」

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学協会、政府、自治体等の公的委員

  • 理事

    2022年11月19日
    -
    2024年11月
     

    人文地理学会

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    学協会、政府、自治体等の公的委員

    学術団体、学術大会・研究会(例会・研究部会)などの運営

  • 代議員

    2022年10月01日
    -
    2024年09月30日
     

    人文地理学会

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    学協会、政府、自治体等の公的委員

    学術団体、代議員,任期:2年

  • 2022年大会準備委員会委員

    2022年01月
    -
    2023年01月
     

    人文地理学会

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    学協会、政府、自治体等の公的委員

    学術団体、2021年大会の準備・運営

  • 集会委員会常任委員

    2021年11月
    -
    2022年11月
     

    人文地理学会

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    学協会、政府、自治体等の公的委員

    学術団体、学術大会・研究会(例会・研究部会)などの運営

  • 2021年大会準備委員会委員

    2021年01月
    -
    2021年11月
     

    人文地理学会

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    学協会、政府、自治体等の公的委員

    学術団体、2021年大会の準備・運営

  • 集会委員会常任委員

    2020年11月
    -
    2021年11月
     

    人文地理学会

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    学協会、政府、自治体等の公的委員

    学術団体、学術大会・研究会(例会・研究部会)などの運営

  • 協議会委員

    2020年04月01日
    -
    2024年03月31日
     

    和歌山県立紀伊風土記の丘

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    博物館

    紀伊風土記の丘協議会に出席し、館の運営(調査・研究、資料収集、予算、展示企画や各種催しもの内容)当に係る助言などを行う。

  • 代議員

    2018年10月
    -
    2020年09月
     

    人文地理学会

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    学協会、政府、自治体等の公的委員

    学術団体、代議員,任期:2年

  • 調査・助言

    2018年05月
    -
    2019年03月
     

    平成30年度夏期企画展「学校にあるたからものⅡ」に係る協力について

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    国や地方自治体、他大学・研究機関等での委員

    調査・助言,任期:2018年5月~2019年3月

  • 和歌山市開発審査会委員

    2018年04月
    -
    2020年04月
     

    和歌山市

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    国や地方自治体、他大学・研究機関等での委員

    和歌山市開発審査会委員,任期:2018年4月~2020年4月

  • 編集担当委員

    2018年04月
    -
    2020年03月
     

    日本地理学会

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    学協会、政府、自治体等の公的委員

    学術団体,地理学評論編集専門委員会,任期:2年

  • 委員

    2018年04月
    -
    2020年03月
     

    和歌山県立紀伊風土記の丘協議会

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    国や地方自治体、他大学・研究機関等での委員

    委員,任期:2018年4月~2020年3月

  • 世話人代表

    2017年11月
    -
    2021年11月
     

    人文地理学会都市圏研究部会

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    学協会、政府、自治体等の公的委員

    学術団体内に組織された研究部会,世話人代表,任期:2年

  • 代議員

    2016年10月
    -
    2018年09月
     

    人文地理学会

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    学協会、政府、自治体等の公的委員

    学術団体、代議員,任期:2年

  • 実行委員会委員

    2016年08月
    -
    2018年12月
     

    日本地理学会

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    学協会、政府、自治体等の公的委員

    2018年日本地理学会秋季学術大会大会実行委員会,任期:2年

  • 委員

    2016年04月
    -
    2018年03月
     

    和歌山県立紀伊風土記の丘協議会委員

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    国や地方自治体、他大学・研究機関等での委員

    委員,任期:2年

  • 編集担当委員

    2016年04月
    -
    2017年03月
     

    日本地理学会

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    学協会、政府、自治体等の公的委員

    学術団体,地理学評論編集専門委員会,任期:2年

  • 世話人

    2015年11月
    -
    2017年11月
     

    人文地理学会都市圏研究部会

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    学協会、政府、自治体等の公的委員

    学術団体内に組織された研究部会,世話人,任期:2年

  • 委員

    2014年04月
    -
    2016年03月
     

    和歌山県立紀伊風土記の丘協議会委員

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    国や地方自治体、他大学・研究機関等での委員

    委員,任期:2年

  • 世話人

    2013年11月
    -
    2015年11月
     

    人文地理学会都市圏研究部会

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    学協会、政府、自治体等の公的委員

    学術団体内に組織された研究部会,世話人,任期:2年

  • 編集委員

    2013年11月
    -
    2015年11月
     

    人文地理学会

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    学協会、政府、自治体等の公的委員

    学術団体,編集委員会,任期:2年

  • 委員

    2012年04月
    -
    2014年03月
     

    和歌山県立紀伊風土記の丘協議会委員

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    国や地方自治体、他大学・研究機関等での委員

    委員,任期:2年

  • 巡検委員

    2011年12月
    -
    2013年08月
     

    2013年京都国際地理学会組織委員会

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    学協会、政府、自治体等の公的委員

    国際学会開催に向け設立された委員会,任期:2年

  • 世話人

    2011年11月
    -
    2013年11月
     

    人文地理学会都市圏研究部会

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    学協会、政府、自治体等の公的委員

    学術団体内に組織された研究部会,世話人,任期:2年

  • 特別例会準備委員

    2011年11月
    -
    2012年11月
     

    人文地理学会

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    学協会、政府、自治体等の公的委員

    和歌山大学で開催される人文地理学会特別例会に向け組織された委員会,任期:1年

  • 公開セミナー企画委員

    2007年11月
    -
    2009年10月
     

    人文地理学会

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    学協会、政府、自治体等の公的委員

    学術団体,任期:2年

  • 2007年大会準備委員

    2006年11月
    -
    2007年10月
     

    人文地理学会

     詳細を見る

    学協会、政府、自治体等の公的委員

    学術団体,任期:1年

  • 会計委員

    2005年11月
    -
    2007年10月
     

    人文地理学会

     詳細を見る

    学協会、政府、自治体等の公的委員

    学術団体,任期:2年

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その他の社会活動

  • 幹事/一般の人々を対象としたエクスカーションの企画・運営

    2020年04月
    -
    継続中

    和歌山歴史地理研究会

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    ボランティア活動等

    地理学や地域の歴史に関心を持つ一般の人々を対象としたエクスカーション中心の研究会の企画・運営

  • 助言/人口からみる地域の姿についてのレクチャー

    2018年03月

    その他

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    地域の人口

    実施者の依頼に基づき、人口統計をもとに地域の変貌を理解する方法について解説した。実施者:NHK 和歌山放送局ディレクター奥井岳氏

  • 助言/和歌山市の人口動態と人口分布の変化についてのレクチャー

    2016年03月

    和歌山市 総務局 企画部

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    産業界、行政諸機関等と行った共同研究、新技術創出、コンサルティング等

    和歌山市における人口動態と人口分布の分析方法について、助言を求められた。実施者:和歌山市 総務局 企画部

  • 相談役/一般の人々を対象としたエクスカーションの企画・運営

    2012年04月
    -
    2020年03月

    和歌山歴史地理研究会

     詳細を見る

    ボランティア活動等

    地理学や地域の歴史に関心を持つ一般の人々を対象としたエクスカーション中心の研究会の企画・運営