八島　雄士 (ヤシマ　ユウジ)

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所属

観光学部 観光学科

職名

教授

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外部リンク

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学歴 【 表示 ／ 非表示 】

  • 2009年
    -
    2011年

    広島大学   大学院社会科学研究科   博士後期課程マネジメント専攻  

  • 1993年
    -
    1998年

    成蹊大学   経営学研究科   博士後期課程  

  • 1991年
    -
    1993年

    成蹊大学   大学院経営学研究科博士前期課程  

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学位 【 表示 ／ 非表示 】

  • 博士（マネジメント）

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経歴 【 表示 ／ 非表示 】

  • 2016年04月
    -
    継続中

    和歌山大学   観光学部   教授

  • 2013年04月
    -
    2016年03月

    九州共立大学   経済学部   教授

  • 2003年04月
    -
    2013年03月

    九州共立大学経済学部   Faculty of Economics   助教授/准教授

  • 1999年04月
    -
    2003年03月

    九州共立大学経済学部   Faculty of Economics   講師

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所属学協会 【 表示 ／ 非表示 】

  • 2022年04月
    -
    継続中

    日本観光経営学会

  • 2020年
    -
    継続中

    余暇ツーリズム学会

  • 　
    -
    2022年03月

    日本簿記学会

  • 観光学術学会

  • 経営行動研究学会

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研究分野 【 表示 ／ 非表示 】

  • 人文・社会 / 会計学 / 管理会計

  • 人文・社会 / 経営学 / 経営管理

  • 人文・社会 / 経営学 / 観光経営

  • 人文・社会 / 経営学 / 地域経営

  • 人文・社会 / 経営学 / 経営財務

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【学部】授業等（実験、演習、卒業論文指導、卒業研究、課題研究を含む） 【 表示 ／ 非表示 】

  • 2022年度   卒業論文   専門教育科目
  • 2022年度   観光学部インターンシップＡ   専門教育科目
  • 2022年度   観光学部インターンシップＢ   専門教育科目
  • 2022年度   観光学部インターンシップＣ   専門教育科目
  • 2022年度   観光経営特殊講義Ｂ   専門教育科目

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【学部】サテライト科目 【 表示 ／ 非表示 】

  • 2017年度   戦略的思考で授業プログラムを作成する   教養教育科目
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【学部】自主演習 【 表示 ／ 非表示 】

  • 2022年度   地域の文化や風習の体験から地域住民と触れ合い、地域・自分・社会のより良いあり方・つながり方を考える。興味関心に応じた地域のプログラムを通じて知見を深め、今後に繋がる価値の創出をめざす。
  • 2022年度   交流・関係人口増を目指したエリア体験型観光コンテンツ開発
  • 2020年度   地域の文化や風習の体験を通じて、地域住民と触れ合い、地域・自分・社会のより良いあり方・つながり方を考える。
  • 2020年度   「和大生×中紀バス」旅行商品企画からツーリズム・サプライチェーンを体験的に学ぶ
  • 2019年度   LIP那智勝浦町小阪地区，地域の文化や風習の体験、獣害対策、農作業、冊子作りを通じて地域の方々と触れ合い、地域・自分・社会のあり方・つながり方を考える

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【大学院】授業等 【 表示 ／ 非表示 】

  • 2022年度   専門研究Ⅱ（短期履修）   博士前期
  • 2022年度   観光学研究方法論演習   博士後期
  • 2022年度   特別研究   博士後期
  • 2022年度   観光会計特論   博士前期
  • 2022年度   インターンシップB   博士前期

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研究キーワード 【 表示 ／ 非表示 】

  • 地域運営

  • 観光経営

  • ディスティネーション・マネジメント

  • 管理会計システム

  • 姉妹都市交流

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論文 【 表示 ／ 非表示 】

  • 組織間連携を促進する創意工夫の探索 : 和歌山県内DMO調査のアクションリサーチをきっかけに

    八島雄士 (担当区分： 筆頭著者 )

    余暇ツーリズム学会誌   ( 10 ) 111 - 116   2023年  [査読有り]

  • Competitive Advantage Factors in Vertically Diversified Brand Chicken Business: A Partial Value Chain Analysis of a Japanese Poultry Wholesaler

    Kenji HOSONO, Yuji YASHIMA

    Japan Agricultural Research Quarterly: JARQ ( Japan International Research Center for Agricultural Sciences )  54 ( 4 ) 327 - 333   2020年10月  [査読有り]

    DOI

  • 地域産物を素材とする多様な製品の開発が食品ロス低減に及ぼす影響 : （株）島ごころのケーススタディ

    井手吉 成佳, 八島 雄士, 金 宰煜, 細野 賢治, 佐藤 幹

    広島大学マネジメント研究 ( 広島大学マネジメント学会 )  ( 21 ) 81 - 88   2020年03月

    　概要を見る

    日本の国内外において，食品の廃棄物に関する関心が高まり，課題解決の方策が検討されている（環境省，2017；農林水産省，2019）。また，企業では，MFCA（Material Flow CostAccounting）などのマネジメント手法が開発され（経済産業省，2009），普及に向けての研究が進められている（安城，2011；萬田，2012；加登・山田，2019）。本研究では，事業において，生産段階における廃棄を含む食品の廃棄物（食品ロス）低減を既存のマネジメント手法に頼らない方法でも実施できる可能性に関する研究の第一弾として，ポーター（1985）およびPorter（2008）のバリューチェーンを議論の枠組みに利用した地域企業のケーススタディを行う。顕在化した食品ロスを直接的な発生要因を解消するなかで関連製品として開発する方法の特長を整理した結果，第一に，既存のマネジメント手法に頼らない，地域産物を素材とした独自の方法で食品ロス低減を基盤とするビジネスモデル開発に取り組む現状を理論的に整理することができた。第二に，地域産物に関する食品ロス低減に取り組むことによって，１つの企業としてのみならず，所在する地域の持続的な成長にコミットメントする機会を創出することから社会的企業として位置付ける可能性を指摘した。

    DOI

  • 日本における「DMO」という用語の使用に関する研究:― 五大全国紙の分析から ―

    永井 隼人, 牧野 恵美, 柏木 翔, ドーリング アダム, 八島 雄士

    日本国際観光学会論文集 ( 日本国際観光学会 )  26 ( 0 ) 41 - 50   2019年03月  [査読有り]

    　概要を見る

    Destination management (or marketing) organizations (DMOs) have a long history, especially in the West. In Japan, however, anecdotal observation suggests that the term DMO was not part of the vocabulary of tourism practitioners or policy makers until the Japanese government adopted the concept in 2015 as a cornerstone of its new tourism policy. Since supporting evidence for this claim is limited, we quantify how the term DMO has proliferated in Japan through a content analysis of major Japanese newspapers, a common approach for studying the diffusion of novel concepts. Empirical results confirmed that the term began commonly appearing in newspaper articles in 2015. Coverage of Japanese DMOs has steadily increased since then, with the term DMO appearing prominently in the headlines quite frequently. The study demonstrates how a Western concept in tourism gains currency in contemporary Japan via the popular press. Future research agendas for this recent phenomena are also discussed.

    DOI

  • The emergence of the DMO concept in Japan: Confusion, contestation and acceptance

    Hayato Nagai, Adam Doering, Yuji Yashima

    JOURNAL OF DESTINATION MARKETING & MANAGEMENT ( ELSEVIER SCIENCE BV )  9   377 - 380   2018年09月  [査読有り]

    　概要を見る

    Destination marketing and/or management organizations (DMOs) have been acknowledged as an essential component of the tourism system. However, the ability of DMOs to manage and coordinate destination development in contemporary society is now being questioned by scholars. The focus of this regional spotlight is Japan, a country that has recently turned to tourism as the tool to facilitate economic growth. The paper examines the early emergence of the registered DMO program introduced by the Japanese government in 2015, with a particular focus on how the concept of DMO is being adopted and understood by tourism practitioners at local tourism destinations across the country. Offering insights into the ways the concept of DMO is understood, experienced and employed in Japan, a non-Western context, the paper contributes to the international debate concerning the future role of DMOs globally.

    DOI

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書籍等出版物 【 表示 ／ 非表示 】

  • セルフ・イノベーションの管理会計 : 社会変革に対応した業績評価のあり方

    八島 雄士( 担当： 単著)

    中央経済社, 中央経済グループパブリッシング (発売)  2017年12月  ISBN: 9784502244612

  • 原価計算の基礎

    阪口, 要, 谷崎太, 井手吉成佳,佐藤幹,八島雄士( 担当： 分担執筆,  担当範囲: 第3章 労務費の計算，第5章 原価の部門別計算，第7章 単純総合原価計算)

    創成社  2012年  ISBN: 9784794414441

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Misc 【 表示 ／ 非表示 】

  • 組織間連携を促進する創意工夫の探索 : 和歌山県内DMO調査のアクションリサーチをきっかけに

    八島 雄士 (担当区分： 筆頭著者 )

    余暇ツーリズム学会誌 ( 余暇ツーリズム学会誌編集委員会 )  10 ( 10 ) 111 - 116   2023年  [査読有り]

  • 環境変化に対応する道の駅運営の現状と課題 ～観光目的地の競争優位に関する研究のための予備調査～

    八島 雄士, 井手吉 成佳, 岩橋 克彦

    地域経済 ( 和歌山地域経済研究機構 )  26 ( 26 ) 9 - 19   2022年12月  [招待有り]

    DOI

  • 農山漁村再生戦略の構築にかかる「インターローカル」の視点 : 地域シンポジウム「民泊・体験型修学旅行のいま、これから。」を事例に(自由論題)

    細野 賢治, 岩崎 真之介, 八島 雄士, 李 只香

    日本マネジメント学会全国研究大会報告要旨集 ( 日本マネジメント学会 )  ( 68 ) 43 - 46   2013年10月

    　概要を見る

    日本農業の歴史は、中山間地域や島嶼部など厳しい自然条件の不利性を克服してきた歴史でもある。このように高い技術を蓄積してきた日本の農山漁村であるが、近年における経済のグローバル化はこれらの持続性を脅かす状況を生み出している。そこで本研究の目的は、グローバルの対抗軸として「インターローカル」(=農村間連携)という概念を設定し、経済のグローバル化の下で農山漁村の再生戦略を構築するにあたって、この「インターローカル」の概念の有効性を明らかにすることである。「インターローカル」とは筆者が提案している造語であり、ローカル(=農山漁村)の英知を(インターネットのWorld Wide Webのように)対等の関係で共有し、交流・連携を深めていくという概念である。農山漁村の連携によって地域再生戦略の質を高めることで、それぞれの社会経済的状況が底上げされることを期待している。本研究は、2013年1月に広島大学で開催された地域シンポジウム「民泊・体験型修学旅行のいま、これから。」について、その考え方や実施状況、および広島県内で各自治体が個別的に進めてきた民泊・体験型修学旅行受入の取組の変化を検証し、地域再生戦略の構築に与える効果を考察することで、「インターローカル」の基本構造の構築に繋げたい。

  • バランスト・スコアカードの役割と可能性 : 社会におけるコミュニケーション円滑化への貢献 <平成22年度博士論文要旨>

    八島 雄士

    広島大学マネジメント研究 ( 広島大学マネジメント学会 )  ( 11 ) 135 - 136   2011年03月

    　概要を見る

    広島大学大学院社会科学研究科マネジメント専攻 平成22年度博士論文要旨〈学会員の論文要旨のみ掲載〉

  • コミュニケーション・ツールとしてのバランスト・スコアカードの可能性に関する一考察:都市公園のパークマネジメントを事例に

    八島 雄士

    日本経営診断学会全国大会予稿集 ( 日本経営診断学会 )  2009 ( 0 ) 4 - 7   2009年

    　概要を見る

    これまで，バランスト・スコアカードは，主に，企業や非営利組織におけるビジョンを実現するための戦略をマネジメントすることに使われてきた。しかしながら，わが国では国や地方自治体の財政再建が課題となっているなかで，行政に頼らない方法で社会的な問題を解決する方法が見られるようになってきている。本研究では，バランスト・スコアカードの適用領域として，社会的な問題を解決するための社会的ネットワークに着目する。都市公園のパークマネジメントを事例として検討し，３つの適用条件として，ソーシャル・キャピタルの醸成，経営管理サイクルのシステム化，EQの概念を中心とした人材開発を指摘している。社会的な問題は総合的な特性をもっているため，組織間関係をもとにする範囲の経済性よりも，ネットワークをもとにする連結の経済性を原則として問題解決を図ることが適切である。

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講演・口頭発表等 【 表示 ／ 非表示 】

  • CSR活動に関する業績評価の現状-聞き取り調査を中心に

    八島雄士, 河路武志, 権純珍

    経営行動研究学会第17回九州部会，別府市，立命館アジア太平洋大学  2014年11月  

  • 非営利組織の業績評価をめぐる現状と課題−香川オリーブガイナーズにおけるワークショップを事例に―

    八島雄士, 李只香, 長野史尚, 堀込孝二

    経営行動研究学会第16回九州部会，北九州市，九州国際大学地域連携センター  2014年04月  

  • 農山漁村再生戦略の構築にかかる「インターローカル」の視点 : 地域シンポジウム「民泊・体験型修学旅行のいま、これから。」を事例に(自由論題)

    細野 賢治, 岩崎 真之介, 八島 雄士, 李 只香

    日本マネジメント学会全国研究大会報告要旨集  2013年10月18日   日本マネジメント学会

    　概要を見る

    日本農業の歴史は、中山間地域や島嶼部など厳しい自然条件の不利性を克服してきた歴史でもある。このように高い技術を蓄積してきた日本の農山漁村であるが、近年における経済のグローバル化はこれらの持続性を脅かす状況を生み出している。そこで本研究の目的は、グローバルの対抗軸として「インターローカル」(=農村間連携)という概念を設定し、経済のグローバル化の下で農山漁村の再生戦略を構築するにあたって、この「インターローカル」の概念の有効性を明らかにすることである。「インターローカル」とは筆者が提案している造語であり、ローカル(=農山漁村)の英知を(インターネットのWorld Wide Webのように)対等の関係で共有し、交流・連携を深めていくという概念である。農山漁村の連携によって地域再生戦略の質を高めることで、それぞれの社会経済的状況が底上げされることを期待している。本研究は、2013年1月に広島大学で開催された地域シンポジウム「民泊・体験型修学旅行のいま、これから。」について、その考え方や実施状況、および広島県内で各自治体が個別的に進めてきた民泊・体験型修学旅行受入の取組の変化を検証し、地域再生戦略の構築に与える効果を考察することで、「インターローカル」の基本構造の構築に繋げたい。

  • コミュニケーション・ツールとしてのバランスト・スコアカードの可能性に関する一考察:都市公園のパークマネジメントを事例に

    八島 雄士

    日本経営診断学会全国大会予稿集  2009年   日本経営診断学会

    　概要を見る

    これまで，バランスト・スコアカードは，主に，企業や非営利組織におけるビジョンを実現するための戦略をマネジメントすることに使われてきた。しかしながら，わが国では国や地方自治体の財政再建が課題となっているなかで，行政に頼らない方法で社会的な問題を解決する方法が見られるようになってきている。本研究では，バランスト・スコアカードの適用領域として，社会的な問題を解決するための社会的ネットワークに着目する。都市公園のパークマネジメントを事例として検討し，３つの適用条件として，ソーシャル・キャピタルの醸成，経営管理サイクルのシステム化，EQの概念を中心とした人材開発を指摘している。社会的な問題は総合的な特性をもっているため，組織間関係をもとにする範囲の経済性よりも，ネットワークをもとにする連結の経済性を原則として問題解決を図ることが適切である。

  • バランスト・スコアカードによる経営教育の実践に関する一考察 : 学部ゼミにおける一事例の検討(第5報告,自由論題報告,日本経営教育学会第54回全国研究大会)

    八島 雄士

    日本経営教育学会全国研究大会研究報告集  2006年10月27日   日本マネジメント学会

    　概要を見る

    本報告は、バランスト・スコアカード(BSC)を、コミュニケーションを促進するためのツールとして位置づけ、その可能性を探求することを目的とする。具体的には、大学の学部ゼミを仮想WEB制作会社とみたて、ゼミ生を、経営担当、デザイン業務担当、プログラム業務担当という形で業務分担する。顧客は、経済学部の教員を想定する。プログラムとしては、ゼミ活動のビジョンを作成し、その実現のための戦略や収入をえるためのサービス内容を検討し、BSCによりアクションに落とし込み、WEB制作業務を実施する。ゼミ生にとっては、このプログラムを体験することによって、経営および運営の経験と知識を体得することができ、知識社会で必要とされるコミュニケーション能力が身につくことが期待される。

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研究交流 【 表示 ／ 非表示 】

  • 宿泊業における管理会計情報の構築に関する研究

    2020年04月
    -
    2021年03月
     

    共同研究

  • 「都市間関係の新たな展開の探索：震災からの学びとパンデミック後の復興と持続へのチャレンジ」（和歌山大学国際観光学研究センター・研究支援プログラムA）

    2020年04月
    -
    2021年03月
     

    共同研究

  • 観光目的地の競争優位性:訪日客の増加を契機とするDMOマネジャーの役割の変容

    2019年04月
    -
    2020年03月
     

    共同研究

  • 「訪日旅行者をターゲットとするスポーツ参加の商業化によるコミュニティ開発：ゼネラルマネジャーの役割変容に着目したアクションリサーチ」（和歌山大学国際観光学研究センター・研究支援プログラムB）

    2019年04月
    -
    2020年03月
     

    共同研究

  • 「観光目的地の競争優位性 – DMOマネジャーの役割に着目して」（和歌山大学国際観光学研究センター・研究支援プログラムB）

    2018年04月
    -
    2019年03月
     

    共同研究

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科学研究費 【 表示 ／ 非表示 】

  • 関係人口と地域住民との価値共創から検証するツーリズム・テロワール価値概念の有効性

    2021年04月
    -
    2024年03月
     

    基盤研究（C）  分担

  • 農業外企業の事業活動が中山間島しょ部における農業・農村の持続性向上に与える効果

    2020年04月
    -
    2023年03月
     

    基盤研究（C）  分担

  • 観光目的地の競争優位性：訪日客の増加を契機とするDMOマネジャーの役割の変容

    2019年04月
    -
    2022年03月
     

    基盤研究（B）  代表

  • CSR活動への継続的投資を促進する管理会計システムの導入研究：銀行業を中心に

    2015年04月
    -
    2018年03月
     

    基盤研究（C）  代表

  • パフォーマンス発揮を可能にする陸上競技会マネジメントモデルの構築：時間に着目して

    2014年04月
    -
    2017年03月
     

    挑戦的萌芽研究  分担

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財団・企業等との共同研究、受託研究、学術指導等 【 表示 ／ 非表示 】

  • 持続可能な観光を実践する地域人材の育成・創出事業

    2022年10月
    -
    2023年02月
     

    学術指導  分担

  • 和歌山県内大学卒業生等の就職先＆県内企業の需要に関する調査研究

    2022年04月
    -
    2023年03月
     

    受託研究  代表

  • 和歌山県内大学卒業生等の就職先＆県内企業の需要に関する調査研究

    2021年11月
    -
    2022年03月
     

    受託研究  代表

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公開講座等の講師、学術雑誌等の査読、メディア出演等 【 表示 ／ 非表示 】

  • 研修講師

    2022年12月09日
    　
    　

    岡山県総合教育センター

    　詳細を見る

    出演

    当センターの研修講座における講演『起業家精神の育成について（仮）』（120分）と、演習や協議への指導助言

  • 令和4年度公認スポーツ施設運営士養成講習会　講師

    2022年08月23日
    -
    2022年08月24日

    公益財団法人北九州市スポーツ協会

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    非常勤講師

    令和4年度公認スポーツ施設運営士養成講習会　講師

  • 講師

    2022年01月28日
    　
    　

    株式会社　ＴＫＵヒューマン

    　詳細を見る

    講演講師

    熊本県観光戦略部観光企画課観光創生班主催、観光業界従事者及び経営者向けにzoomオンラインセミナーの実施をお願い致します。

  • 公認スポーツ施設運営士養成講習会　講師

    2021年12月07日
    -
    2021年12月09日

    公益財団法人　北九州市スポーツ協会

    　詳細を見る

    非常勤講師

    公認スポーツ施設運営士養成講習会　講師

  • 大阪府民の森等指定管理者選定委員会委員

    2021年07月01日
    -
    2023年03月31日

    大阪府

    　詳細を見る

    「学協会、政府、自治体等の公的委員」以外の委員

    大阪府農林水産部みどり推進室が所管する「大阪府民の森」の令和４年度以降における指定管理候補者を選定いただく。
    委員会：２～３回（各２時間程度）／年
    現地視察：１回（約４時間）／年

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学協会、政府、自治体等の公的委員 【 表示 ／ 非表示 】

  • 油山市民の森等リニューアル事業提案評価委員会委員

    2022年11月15日
    -
    2023年03月31日
     

    福岡市

    　詳細を見る

    学協会、政府、自治体等の公的委員

    油山市民の森等リニューアル事業提案評価委員会委員に就任し、専門的立場から意見をいただく。

  • 指定管理者選定委員会委員

    2022年09月01日
    -
    2023年03月31日
     

    紀の川市

    　詳細を見る

    学協会、政府、自治体等の公的委員

    紀の川市観光交流施設の指定管理者による管理継続の可否の決定および指定管理者選定にあたっての公募・非公募の決定。
    現在紀の川フルーツ観光局（DMO）が指定管理者となっている。（当課としては、引き続き同局を指定管理に選定したい。）

  • 公園及び公園施設の指定管理者選定委員会

    2022年09月01日
    -
    2023年03月31日
     

    福岡市

    　詳細を見る

    学協会、政府、自治体等の公的委員

    公園及び公園施設の指定管理者選定委員会委員に就任し、専門的立場から意見をいただく。

  • 科学技術専門家ネットワーク・専門調査員

    2022年05月25日
    -
    2023年03月31日
     

    文部科学省 科学技術・学術政策研究所　科学技術予測・政策基盤調査研究センター

    　詳細を見る

    学協会、政府、自治体等の公的委員

    「科学技術専門家ネットワーク」における情報収集への任意協力（Ｗｅｂアンケートへの回答やメール等による別途情報提供など）

  • 和歌山県農業農村振興委員会委員

    2022年04月01日
    -
    2025年03月31日
     

    和歌山県　農林水産部

    　詳細を見る

    学協会、政府、自治体等の公的委員

    農地、農業用施設等の適正かつ円滑な利活用についての重要事項の調査審議に関する事務

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