論文 - 中尾　彰文

サーモセレクト方式ガス化改質炉でのエネルギー回収技術導入によるGHG削減効果と事業性の評価

大谷 隆介, 山田 崇雄, 中尾 彰文, 山本 秀一, 山本 祐吾, 吉田 登

土木学会論文集G(環境） ( Japan Society of Civil Engineers )  75 ( 6 ) II_87 - II_99   2019年10月  [査読有り]

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下水汚泥の燃料化における熱源の選択がエネルギー回収に及ぼす効果

道浦 貴大, 中尾 彰文, 山本 祐吾, 吉田 登

土木学会論文集G(環境） ( Japan Society of Civil Engineers )  75 ( 6 ) II_247 - II_259   2019年10月  [査読有り]

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小規模ごみ焼却施設でのエネルギー回収技術選択の評価 -熱収支解析を用いた発電量の推計-

吉田 知広, 中尾 彰文, 吉田 登, 山本 秀一, 靏巻 峰夫

土木学会論文集G(環境） ( Japan Society of Civil Engineers )  74 ( 6 ) II_287 - II_298   2018年10月  [査読有り]

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都市規模による下水汚泥エネルギー転換システムの費用構造と技術選択－ごみ混焼発電と汚泥廃熱発電の比較－

八幡 聖人, 高山 大貴, 中尾 彰文, 山本 秀一, 吉田 登

土木学会論文集G(環境） ( Japan Society of Civil Engineers )  74 ( 6 ) II_299 - II_310   2018年10月  [査読有り]

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産業工場やごみ焼却場と連携した下水汚泥燃料利用等における将来社会変化や汚泥処理の集約化がGHG削減に及ぼす効果

荒木 浩太朗, 中尾 彰文, 道浦 貴大, 山本 祐吾, 吉田 登

地域学研究 ( Japan Section of the Regional Science Association International )  48 ( 2 ) 203 - 219   2018年  [査読有り]

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焼却余力を有する高効率ごみ発電施設での熱回収技術導入とごみ受入れ拡大が発電増強と事業性に及ぼす効果の評価

西川 慎一郎, 中尾 彰文, 山本 秀一, 山本 祐吾, 中久保 豊彦, 吉田 登

土木学会論文集G（環境） ( Japan Society of Civil Engineers )  73 ( 6 ) II_379 - II_390   2017年10月  [査読有り]

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紙・パルプ生産インフラの立地特性および燃料消費形態に応じた下水汚泥燃料化システムのGHG削減効果の推計

松田 雄太郎, 中尾 彰文, 山本 祐吾, 吉田 登

土木学会論文集G(環境） ( Japan Society of Civil Engineers )  73 ( 6 ) II_257 - II_268   2017年10月  [査読有り]

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将来の産業動向を見据えた下水汚泥燃料の全国の発電施設での活用がGHG削減に及ぼす効果

荒木 浩太朗, 中尾 彰文, 山本 祐吾, 吉田 登, 中久保 豊彦

土木学会論文集G（環境） ( Japan Society of Civil Engineers )  73 ( 6 ) II_245 - II_256   2017年10月  [査読有り]

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既存熱回収施設の有効利用やバイオガス化技術導入等による食品循環資源の再生利用等実施率のさらなる向上の可能性

島野 侑加, 中尾 彰文, 山本 秀一, 吉田 登

土木学会論文集G（環境） ( Japan Society of Civil Engineers )  73 ( 6 ) II_201 - II_211   2017年10月  [査読有り]

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下水汚泥の処理方式とそれに伴う乾燥熱源の違いが静脈系インフラ連携によるエネルギー回収におけるＧＨＧ削減に与える影響

道浦 貴大, 中尾 彰文, 吉田 登, 山本 秀一, 山本 祐吾, 中久保 豊彦

土木学会論文集G(環境） ( Japan Society of Civil Engineers )  73 ( 6 ) II_221 - II_231   2017年10月  [査読有り]

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セメント生産インフラを活用した下水汚泥固形燃料化システムのエネルギー・物質フロー推計

松田 雄太郎, 中尾 彰文, 山本 祐吾, 吉田 登

土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人 土木学会 )  72 ( 6 ) II_67 - II_78   2016年10月  [査読有り]

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本研究では，兵庫県臨海地域をケーススタディの対象として，社会変化の影響を考慮し，セメント生産インフラを活用した下水汚泥固形燃料化の供給と受け入れポテンシャルを中長期で推計した．その上で，この連携システムにおける技術導入に伴う温室効果ガスの排出量も推計した．その結果，1) セメント産業の動向の範囲内であれば，技術展望オプションでは5箇所の下水汚泥処理施設分の汚泥を受け入れ可能ということ，2) セメント産業の成長を見込み，技術展望オプションが想定できるとき，6箇所分の汚泥を受け入れ可能となること，3) セメント生産インフラと連携して下水汚泥由来の固形燃料を有効活用するシステムはGHG削減ポテンシャルが高く，従来の汚泥処理が継続されていた場合と比べた2015～2040年におけるシステム全体のGHG総削減量は最大で4, 336[千t-CO₂/年]（GHG排出量125.4[%]削減）となることが明らかになった．

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産業・環境インフラと連携した下水汚泥の燃料利用がGHG削減に及ぼす効果

奥田 拓也, 中尾 彰文, 山本 祐吾, 中久保 豊彦, 吉田 登

土木学会論文集G（環境） ( 公益社団法人 土木学会 )  72 ( 6 ) II_57 - II_66   2016年10月  [査読有り]

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下水汚泥のエネルギー利活用の推進が求められる中，本研究は下水処理場と産業工場，ごみ焼却場のインフラとの連携による全国でのGHG削減効果とその影響要因について分析した．まず全国の下水処理施設での未利用汚泥熱量と各地域の汚泥熱量と産業工場，ごみ焼却場の受入可能熱量との関係について考察した．次に，各汚泥燃料化技術のGHG収支をもとに汚泥燃料の産業工場，ごみ焼却場への配分ルールを設定し，下水汚泥の燃料利用による全国レベルでのGHG削減効果を推計した．分析の結果，150km圏内の製紙・セメント・石炭火力での汚泥燃料利用及び下水処理場と同一市町村内のごみ焼却場での汚泥混焼により全未利用汚泥量の約85％のエネルギー利用が可能であり679千t-CO₂のGHGが削減されると推計された．さらに製紙工場での汚泥混焼率の変化がGHG削減量に及ぼす影響の地域的な特徴を明らかにした．

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人口減少社会における静脈系インフラの統合・連携と技術選択の評価

中尾 彰文, 山本 祐吾, 吉田 登

土木学会論文集G（環境） ( Japan Society of Civil Engineers )  71 ( 6 ) II_475 - II_486   2015年10月  [査読有り]

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低炭素化のための木材生産・利用システムの最適化モデルの開発

舘林 香菜, 松井 孝典, 大場 真, 町村 尚, 谷 佑亮, 中尾 彰文, 山本 祐吾

土木学会論文集G（環境） ( Japan Society of Civil Engineers )  71 ( 6 ) II_297 - II_308   2015年10月  [査読有り]

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施設園芸農家による過去のCO₂削減努力が炭素クレジット制度活用時の便益に及ぼす影響の分析

谷 佑亮, 中尾 彰文, 山本 祐吾

環境共生 ( 日本環境共生学会本部事務局 )  26   9 - 20   2015年03月  [査読有り]

処理規模の変化に応じた下水汚泥処理施設更新の将来計画－和歌山市におけるケーススタディ－

中尾 彰文, 山本 祐吾, 吉田 登

土木学会論文集G（環境） ( Japan Society of Civil Engineers )  70 ( 6 ) II_381 - II_392   2014年10月  [査読有り]

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施設園芸での設備更新とバイオマス燃料利用による炭素クレジット創出ポテンシャルの評価

中尾 彰文, 山本 祐吾, 松井 孝典, 志賀 俊成, 吉田 登

土木学会論文集G（環境） ( Japan Society of Civil Engineers )  69 ( 6 ) II_371 - II_382   2013年10月  [査読有り]

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近年，原油等の化石燃料の価格高騰は農業活動に深刻な影響を及ぼし，生産者の利益を圧迫している．しかし，生産者の高齢化や減少が進むなか，農業経営の体質強化を図る取り組みが困難な状況である．また，低炭素設備や省エネルギー技術の導入を通じた省エネルギー対策も十分に進んでいるとは言えない．そこで本研究では，施設園芸農家の実態調査に基づいて，農作物生産におけるエネルギー・物質フローを解明した上で，LCAの手法を用いてGHG排出量を推計した．さらに，栽培管理プロセスの加温機更新に関して7つの比較ケースを設定し，設備更新とバイオマス資源利用によるGHG削減ポテンシャルを評価した．その結果，栽培管理プロセスにおける施設加温でのエネルギー起源GHGの排出抑制が重要となること，GHG排出量削減では地域バイオマス資源の燃料利用が効果的であること，設備更新にあたっては，国などからの補助金や制度を活用しても投資回収が長期化することが明らかになった．

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施設園芸栽培管理におけるバイオマス生産とGHG削減の相乗便益モデルの開発

志賀 俊成, 松井 孝典, 町村 尚, 中尾 彰文, 山本 祐吾

土木学会論文集G（環境） ( Japan Society of Civil Engineers )  69 ( 6 ) II_189 - II_197   2013年10月  [査読有り]

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農業では食料や資材などの人間の福利を支えるバイオマス生産が可能な反面，栽培管理に伴う多大な温室効果ガス(GHG: Green House Gas)の排出があり，生態系サービス利用と気候システム問題の間にトレードオフ構造が生じている．そこで，本研究ではそのトレードオフ構造が顕著である施設園芸を対象として，バイオマス生産とGHG排出削減の相乗便益モデルの開発を目的として，鑑賞用キク生産プラントを事例として温度および肥培管理の変更に伴うバイオマス生産とGHG排出の応答を分析し，栽培管理の最適化のモデルケースの導出を行った．分析では，DNDC (DeNitrification-DeComposition)モデルによる農地からのバイオマス生産量とGHG発生量の解析，温室暖房燃料消費試算ツールによる温度管理による暖房燃料消費量の解析，LCAツールであるMiLCAによる投入肥料製造に伴うGHG排出量の解析を統合して，様々な栽培管理ケースに対する炭素窒素収支の挙動を評価した．結果，対象プラントにおいて栽培管理の最適化により，現状から95%以上のバイオマス生産量を確保しつつ，GHG排出量を34.6%削減することが可能であるという結論を得た．今回構築した栽培管理の最適化のモデルケースは他の施設園芸においても有効に適用できると考えられる．

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