研究者詳細 - 山本　祐吾

論文 - 山本　祐吾

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Scenarios for Sustainable Biomass Utilization in the Mekong Delta, Vietnam

Thanh Tu DANG, Osamu SAITO, Yugo YAMAMOTO, Akihiro TOKAI

Journal of Sustainable Energy & Environment 1 ( 3 ) 137 - 148 2010年11月 [査読有り]

下水処理場の下水汚泥エネルギー有効利用への意識に関する分析

吉田登, 山本祐吾, 盛岡通

環境情報科学論文集 ( 環境情報科学センター ) 24 237 - 242 2010年11月 [査読有り]

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地域で発生する厨芥類・下水汚泥を対象とした循環利用システムの導入効果の評価

高久慎太郎, 山本祐吾, 東海明宏, 吉田登, 盛岡通

環境システム研究論文集 38 421 - 428 2010年10月 [査読有り]

Selection of product categories for a national eco-labelling scheme in developing countries: a case study of Vietnamese manufacturing sub-sectors

Van Nam Thai, Tohru Morioka, Akihiro Tokai, Yugo Yamamoto, Takanori Matsui

JOURNAL OF CLEANER PRODUCTION ( ELSEVIER SCI LTD ) 18 ( 14 ) 1446 - 1457 2010年09月 [査読有り]

Although the selection of product categories is a deciding factor for the success of eco-labelling schemes, there are no consistent methods for determining selection factors and how to prioritise product categories for developing countries (DgCs). This paper attempts to identify appropriate factors for product category selection and formulate a prioritisation method applicable to DgCs. We first examined the selection factors currently utilised in schemes worldwide by conducting a questionnaire survey of representatives of foreign schemes. Selection factors were illustrated on a plot graph, which indicated the percentage of factors implemented in the schemes of DgCs and developed countries (DGs), and their plausibility assessed when utilised in the schemes of DgCs. In this way, we proposed three groups of factors: an exclusion factor, five core factors and seven operational factors. Then, under the conditions of DgCs, such as socioeconomic issues and availability of data, we used and modified some judging guidelines of the European Ecolabel (the EU Flower), e.g. determining the environmental impacts and potential of environmental improvements, in the scoring method to prioritise product categories by weighting factors. In light of our findings, we utilised the proposed factors and modified the scoring method to prioritise the screened primary list of product categories of Vietnamese manufacturing sub-sectors. By scoring factor-based questions and prioritising in three ways, i.e. following the scoring method of the EU Flower programme, totalling all values with equal weighting, and totalling all values but by doubling the weighting of core factors compared with operational factors, we observed that the weighted prioritisation differentiates priority product categories more clearly than the other methods. We propose the two highest potential candidates for eco-labelling in Vietnam, namely textile/garment and fishery products. (C) 2010 Elsevier Ltd. All rights reserved.

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Estimation of municipal solid waste generation and landfill area in Asian developing countries

Anupam Khajuria, Yugo Yamamoto, Tohru Morioka

JOURNAL OF ENVIRONMENTAL BIOLOGY ( TRIVENI ENTERPRISES ) 31 ( 5 ) 649 - 654 2010年09月 [査読有り]

In developing Asian countries, the municipal cooperations are unable to handle the increasing amount of municipal solid waste, which into the uncollected waste being spread on roads and in other public areas leading to tremendous pollution and destruction of land and negative impact on human health. Generation of municipal solid waste increases with the rapid urbanization and accelerated economic development with in the rapidly growing advanced technological societies. The nature of municipal solid waste is a term usually applied to a heterogeneous collection group of waste produced in urban areas, the nature of which varies from region to region. The common problem faced by all developing Asian countries, is the disposal of municipal solid waste and availability of land fill site area. Present study explains the correlation analysis of among different factors of municipal solid waste and the objective is to assess the future municipal solid waste stream in Asian developing countries. The other goal of this study was to calculate the future land area that would be required for landfill site disposal in Asian developing countries.

中国省レベルにおけるバイオマス利用施策の立案を支援する評価モデルの構築

中久保豊彦, 山本祐吾, 盛岡通, 東海明宏

土木学会論文集G 66 ( 3 ) 120 - 135 2010年07月 [査読有り]

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中国上海市における都市活動がエネルギー・物質代謝と持続可能性に与える影響の分析

今西正義, 山本祐吾, 東海明宏, 盛岡通

土木学会論文集G ( Japan Society of Civil Engineers ) 66 ( 2 ) 65 - 74 2010年04月 [査読有り]

本研究では，代表的な都市活動である建設，電力消費，交通，食糧・水資源消費に伴うエネルギー・物質代謝と，それに随伴する直接・間接的な環境負荷量を算定し，3つの指標（CO2排出量，総物質需要量(TMR)，エコロジカル・フットプリント (EF)）から都市の持続可能性を評価するためのモデルを構築した．その上で，巨大な物質的ストックとフローが形成される中国上海市に分析モデルを適用し，社会経済構造の将来変化による都市代謝と持続可能性を推計・評価した．その結果，TMRは経済成長とともに増加し，2020年では2004年に比べて最大で80.4％増加すること，EFは建設需要の伸びによって2004年で高負荷となり，特に都市の急成長期には，建設資材由来の間接負荷が大きくなること，などが定量的に明らかになった．

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化学物質リスク評価の教育演習に見られるライフサイクル思考の特徴

山本祐吾, 松井孝典, 織田朝美, 松村憲一, 大野智彦, 加藤悟, 東海明宏, 盛岡通

土木学会論文集H（教育） 2 69 - 81 2010年03月 [査読有り]

低炭素都市の形成に向けた街区更新およびエネルギー計画の統合を支援するシステム開発

横井隆志, 山本祐吾, 東海明宏, 盛岡通

土木学会論文集G 66 ( 1 ) 17 - 34 2010年02月 [査読有り]

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カーボンフットプリント制度の導入によって生じる製品情報間トレードオフが消費者行動に与える影響の分析

小城崇, 山本祐吾, 東海明宏

環境情報科学論文集 ( 環境情報科学センター ) 23 209 - 214 2009年11月 [査読有り]

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プロジェクト化する高度専門職業人養成への高等教育機関の対応

大野智彦, 織田朝美, 松村憲一, 加藤悟, 松井孝典, 山本祐吾, 盛岡通

土木学会教育論文集 ( Japan Society of Civil Engineers ) 1 145 - 151 2009年03月 [査読有り]

近年，様々な人材養成事業が競争的資金によるプロジェクト方式で展開されているが，高等教育機関によるプロジェクト運営の実態は十分に明らかにされていない．本研究では，科学技術振興調整費によって運営されている40の人材養成事業を対象として，「教育体制」と「運営体制」に関するアンケート調査を実施した． その結果，(1)多くの事業で社会人の受け入れが進んでいる，(2)9割以上が修了に対する認定制度を設けている，(3)経済的，人的資源を外部に依存する傾向が強い，(4)プロジェクト終了後は半数以上が大学院の専攻となる予定であることなどが明らかになった．以上から，社会人を対象とした教育体制づくりとそれを支える財政的支援の重要性や，適切な事業評価の必要性，学位授与に限らない修了認定制度の必要性が示唆された．

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製品環境要求に対する電子・自動車部品製造企業の対応行動の分析

葛西真志, 山本祐吾, 上田泰史, 齊藤修, 盛岡通

環境情報科学論文集 ( 環境情報科学センター ) 22 49 - 54 2008年11月 [査読有り]

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工場排熱を利用したオフライン熱供給システムの導入によるCO2排出削減効果の評価

片山賢, 山本祐吾, 齊藤修, 盛岡通

環境システム研究論文集 ( Japan Society of Civil Engineers ) 36 97 - 105 2008年10月 [査読有り]

本研究では, 工場から多量に発生する排熱を利用する手段としてオフライン熱供給システムに着目し, 京浜臨海部周辺地域における熱供給事業の導入効果を明らかにするモデルを構築した. まず, GISを用いて工場排熱量, 熱エネルギー需要量の分布を空間的に算出するプロセスを構築し, データベースを作成した. その上で, オフライン熱供給とオンライン熱供給の異なる特徴に着目し, 導入効果の違いを明らかにした. 京浜臨海部をケーススタディの対象として評価した結果, オフライン熱供給システムを導入することで, オンライン導入よりCO2排出量が12%削減されることが分かった.

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環境・品質・労働安全のマネジメントシステム統合化に関する研究

下田潤, 齊藤修, 山本祐吾, 盛岡通

環境システム研究論文集 ( Japan Society of Civil Engineers ) 36 181 - 188 2008年10月 [査読有り]

マネジメントシステム (以下MS) 規格の多様化・細分化に伴い, 環境マネジメントシステム (以下EMS) を運用する際にも, 並行する品質や労働安全衛生のMSとの関係性・整合性を鑑みることが重要となるなど, MS規格の統合が課題となっている. こうした課題を受け, BSI (英国規格協会) がMSを統合するIMS (Integrated Management System) を規格化するなど, MSのあり方としてIMSが脚光を浴びている. 本研究では, 規格統合化も含めたMS規格の今後のあり方を検討するための基礎的な知見を得る二とを目的として, MSの発展段階に関する理論的な検討と国内企業に対する実態調査を行った. 研究の結果として, 統合MSに必要な1) 構成要素, 2) 導入に至るインセンティブ, 3) 導入によるメリット及びデメリットを明らかにした.

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地域社会のエコデザイン：低炭素・資源循環型の持続可能な地域社会の形成

山本祐吾, 盛岡通

日本LCA学会誌 ( 日本LCA学会事務局 ) 4 ( 3 ) 216 - 221 2008年07月 [招待有り]

廃棄物産業連関モデルによる鉄鋼生産インフラでの技術変化とエコ産業発展の物質フロー分析

山本祐吾, 吉田登, 盛岡通, 森口祐一

土木学会論文集G ( Japan Society of Civil Engineers ) 63 ( 4 ) 304 - 312 2007年11月 [査読有り]

本研究では，廃棄物産業連関表を援用して，技術−物質フローを連結した分析モデルを構築した上で，鉄鋼生産インフラでの技術変化に着目した事例分析を実施し，埋立地面積およびCO2排出の誘発負荷量，資源生産性の改善効果を定量的に評価した．その結果，鉄鋼生産における先導技術の導入と産業コンプレックスの形成によって，銑鉄生産部門の天然資源投入量では約10.2%の削減効果，資源生産性で約15.0% の改善効果がもたらされることが明らかになった．一方，先導技術の導入に伴って追加的な資源投入等が生じ，国内全体で誘発される埋立量およびCO2排出量がそれぞれ約2.7%，0.41%増加することがわかった．しかし，さらに投入資源を廃棄物から回収する複数の技術と組み合わせることで，誘発量の増加を抑えうることも定量的に確認された．

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都市由来のバイオマス廃棄物のエネルギー変換における技術や事業収支要因の不確実性が環境負荷や事業性に及ぼす影響の分析

矢野貴之, 吉田登, 曽田真也, 金子泰純, 山本祐吾

環境システム研究論文集 ( Japan Society of Civil Engineers ) 35 481 - 489 2007年10月 [査読有り]

バイオマス廃棄物のエネルギー変換に関する評価は一定の技術効率を仮定して実施されることが殆どであるが, 開発途上技術の場合, 将来の技術革新の不確実さが評価に影響を及ぼすことが考えられる. 本研究では, 都市由来のバイオマス廃棄物を対象とするエネルギー変換技術に注目し, まずエネルギー変換, 前処理, 利用に関する技術効率の不確実性が二酸化炭素削減量に及ぼす影響についてモンテカルロ・シミュレーションを用いて分析し, 次に事業収支要因の不確実性が内部収益率に及ぼす影響について感度分析を行った. 分析の結果, 下水汚泥では前処理技術での有機分分解率の不確実性が二酸化炭素削減量の変動に大きく寄与すること, また食品廃棄物の湿式メタン発酵では建設費, 処理費の不確実性が内部収益率に大きな影響を及ぼすことを明らかにした.

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小地域内で廃棄物・バイオマス由来の電力・熱を融通する地域エネルギー供給による効果の算定システムの構築

横井隆志, 山本祐吾, 齊藤修, 盛岡通

環境システム研究論文集 ( Japan Society of Civil Engineers ) 35 109 - 119 2007年10月 [査読有り]

本研究では, 都市部において発生する廃棄物やバイオマスを電熱源とし, 小地域内で電力と熱を融通する横浜市金沢区での地域エネルギー供給の取り組みに着目し, 同地区のマイクログリッド型のエネルギー供給システム構築を支援する方法を提案した. バイオマス発生量・エネルギー需要量の空間分布を算出するプロセスを構築し, GISを用いて対象地域におけるエネルギー需給分布を算定した. その上で, エネルギー需要の時刻別変動と熱需要温度の違いを考慮し, エネルギー供給先の違いによる省エネルギー効果の変化を明らかにした. その結果, 今後の都市部において地域エネルギー供給を進める上で, 負荷平準化効果, 熱のカスケード利用を考慮することの重要性と構築した支援システムの有効性を示すことができた.

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万博記念公園における大学生を対象とした体験型環境教育の実践と効果把握

齊藤修, 松浦洋平, 逸見祐司, 山本祐吾, 盛岡通

環境システム研究論文集 ( Japan Society of Civil Engineers ) 35 53 - 61 2007年10月 [査読有り]

本稿では, 万博公園での大学生3年生向けの体験型環境教育プログラムを対象として, プログラム参加者 (被験者) への教育効果の把握手法の開発とその手法の適用を試みた. 教育効果は演習目的に掲げる環境学習, 社会貢献, 自己実現の3つを基本指標として, 各指標の下位項目を定め, 計40項目からなるアンケート調査票によって計測した. この調査票を用いて被験者10名と3種類の対照群を対象として調査を行うとともに, 被験者に対してはプログラム終了後にインタビュー調査を実施した. 一連の調査の結果, 被験者群への教育効果は, 環境保全を含む地域における社会貢献活動に対する「態度」や「参加」への効果によって特徴づけられること, 教育効果は事後調査でプラスになった項目だけに認められるわけでなく, 事後で低下した項目でも, 体験を通した「自覚の深まり」といった教育効果を認めうることを示した.

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企業におけるリスク対応と環境対応の相関分析

岡野雅通, 松井孝典, 松村憲一, 加藤悟, 織田朝美, 山本祐吾, 齊藤修, 盛岡通

環境システム研究論文集 ( Japan Society of Civil Engineers ) 35 273 - 278 2007年10月 [査読有り]

現在, 企業の事業継続に向けた新たな価値創造のためには, 経営におけるリスク管理活動と環境対応活動を融合させることで活動を高度化させることが求められている. そこで本研究では, 企業におけるリスク対応活動と環境対応活動の取り組みの実態をアンケート調査し, リスク対応活動と環境対応活動の相関関係を分析した. その結果, リスクマネジメント活動と環境対応行動との間にはライフサイクル的なアプローチやコミュニケーションなどの複数の要因を中核とした相関関係があり, これらの活動を実践することが高度な環境・リスク対応活動ヘシフトするために有効であることが示唆された.

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論文 - 山本 祐吾

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