論文 - 吉田　登

周辺施設とのエネルギー相互利用に着目したESCO事業の効果に関する分析

吉田登・谷口真澄・井上博・甲谷寿史・平田隆行

土木学会環境システム研究論文集,Vol.34 ( Japan Society of Civil Engineers )  34   pp.183-192 - 191   2006年10月  [査読有り]

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これまでのESCO事業は単独施設を対象に実施されることが殆どであり,施設によっては,使い道がないため熱エネルギーを破棄するなどエネルギーの利用が非効率的であるなどの課題が認識されていた.本研究では,エネルギーの相互利用という新たなアプローチの視点を加え,岸和田市の市有施設と他官公庁系施設や民間施設との連携・エネルギーの相互利用による省エネルギーの可能性について分析を行った.分析の結果,施設間が連携して適正な排熱利用をおこなうことにより,施設単体のESCO事業に比べてさらに省エネルギーを図りうる可能性があることを定量的に明らかにした.

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グリーン・サービサイジングの類型化に基づく事業性及び環境保全性に関する事例分析

郡嶌孝・池田秀文・今堀洋子・小澤寿輔・玄場公規・竹内裕明・辰巳菊子・松本亨・吉田登

土木学会環境システム研究論文集,Vol.34 ( Japan Society of Civil Engineers )  34   pp.335-346 - 346   2006年10月  [査読有り]

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近年,製品として販売していたものをサービスとして提供する,サービサイジングと呼ばれる経済活動が,環境負荷低減に寄与する可能性が高いとして注目されている.本研究では,環境負荷低減の面で優れた特性を示すサービサイジング(グリーン・サービサイジング)に着目し,まずこれまでの類型化に関する既存研究のレビューをもとにグリーン・サービサイジングを実現する手段からみた類型化を試み,さらにこの類型に基づき既存事例における環境への効果及び付加価値の発現する傾向について分析をおこない,具体的事例への考察をもとに,類型ごとに特徴ある事業としての成立要件や課題を明らかにした.

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鉄鋼生産技術の革新による高質リサイクルの廃棄物産業連関分析

酒井康夫・山本祐吾・吉田登・盛岡通・森口祐一・内藤弘

土木学会環境システム研究論文集,Vol.34 ( Japan Society of Civil Engineers )  34   pp.285-292 - 291   2006年10月  [査読有り]

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本研究では,鉄鋼産業が既存の生産インフラを活用し,リサイクル型の先導的な生産技術を導入することによって,高度な資源循環を形成しようとする取り組みに着目する.具体的には,廃棄物産業連関表を援用した勘定モデルを構築した上で,先導技術を核とした高質な鉄リサイクルシステムの廃棄物産業連関分析をおこない,技術変化による物質フローおよび環境負荷の変化を定量的に評価した.その結果,当該技術の適用がマクロに展開されたとき,従来に比して埋立処分量および天然資源投入量ではそれぞれ約0.012%,7.4%の削減,資源生産性では約8.0%の向上が達成される一方で,CO2排出量では0.07%の増加となることが明らかになった.

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地産地消が輸送起因の環境負荷削減に及ぼす効果の分析 : 地域通貨イサカアワーを事例として

吉田 登

環境情報科学論文集 ( 環境情報科学センター )  ( 19 ) 497 - 502   2005年11月  [査読有り]

紙リサイクル原料古紙の地域間物流が輸送量及びエネルギー消費に及ぼす影響の分析

吉田登・川端宏紀・金子泰純・日下正基

土木学会環境システム研究論文集   33   pp.259-266 - 266   2005年11月  [査読有り]

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紙リサイクル原料古紙の地域間物流が輸送量及び輸送エネルギーに及ぼす影響を分析した。

家電製品を事例とした部品リユース性の評価基準の策定と適用

山崎裕貴・山本祐吾・吉田登・盛岡通

土木学会環境システム研究論文集 ( Japan Society of Civil Engineers )  33   pp.267-274 - 273   2005年11月  [査読有り]

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部品リユース計画における構想と意思決定を支援する評価フレームの構築を目指し、部品リユース性の評価基準を策定した上で、家電製品への適用を通じて評価基準と代替案の重要度を定量化した。また、評価結果より得られる部品リユース特性について、家電リサイクル工場に回収される使用済み製品の部品を対象とした実証的なデータの調査、取得をおこない、部品リユースの実現可能性を評価した。

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Eco-efficiency of Advanced Loop-closing Systems for Vehicles and Household Appliances in Hyogo Eco-Town

Tohru Morioka, Kiyotaka Tsunemi, Yugo Yamamoto, Helmut Yabar and Noboru Yoshida

The Journal of Industrial Ecology Vol.9, No.4   9 ( 4 ) pp.205-221 - 221   2005年10月  [査読有り]

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家電製品を事例としたリユース部品の消費者受容性のコンジョイント分析

皐月 久美子, 盛岡 通, 山崎 裕貴, 吉田 登, 恒見 清孝

環境情報科学論文集 ( 環境情報科学センター )  ( 18 ) 465 - 470   2004年11月  [査読有り]

地域通貨イサカアワーが地域経済に及ぼす影響の分析

吉田 登

環境情報科学論文集 ( 環境情報科学センター )  ( 18 ) 313 - 318   2004年11月  [査読有り]

全国の工業集積地におけるエネルギー消費及び可燃性廃棄物排出からみた環境効率の分析

吉田登,若林俊輔,金子泰純,日下正基

土木学会環境システム論文集,第32巻 ( Japan Society of Civil Engineers )  32   pp.75-82 - 82   2004年10月  [査読有り]

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本研究では、地域の工業集積地におけるエネルギー消費及び可燃性廃棄物排出からみた環境効率を、統計データをもとに分析した。各都道府県、各業種ごとに、分子に製造品出荷額、分母にエネルギー消費量及び熱量換算された可燃性廃棄物排出排出量を適用して環境効率を算定し、これをもとに25%分位点及び中央値レベルの環境効率に満たない地域の業種が、これらのレベルまで環境効率を改善すると仮定した場合に、改善の可能性のあるエネルギー量を各業種、工業地区ごとに推計した。分析の結果、業種ごとに環境効率の異なる分布が確認された。また、エネルギー消費や可燃性廃棄物排出量からみた環境効率が改善されると仮定した場合に現状からの変化が大きい工業地区を抽出し、その集積業種等について考察した。

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Cycle-Closing Product Chain Management with Appropriate Production Site Metabolism toward Zero-emission in Industrial Machinery Corporation

盛岡通,吉田登,山本祐吾

Journal of Clean Technologies and Environmental Policy, Vol. 6, No.1     pp.7-17   2003年12月  [査読有り]

冷蔵庫の主要ユニットを対象としたリユース特性の評価

山本祐吾, 盛岡通, 恒見清孝, 山崎裕貴, 吉田登

環境情報科学論文集   17 ( 17 ) 277 - 282   2003年11月  [査読有り]

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Evaluation of Eco-Industrial Park as Societal Experimental Site in Japan

吉田登,盛岡通,藤村宏幸,竹林征雄

Journal of Global Environment Engineering, Vol.8     pp.115-127   2002年11月  [査読有り]

Evaluation of Inter-Regional Ecological Rucksack in the Two Basins in China by Means of Inter-Industrial Analysis

岡寺智大,吉田登,盛岡通

Journal of Global Environmental Engineering, Vol.7     pp.131-149   2001年11月  [査読有り]

環境負荷の地域間相互誘発構造に着目した環境効率改善施策導入の効果に関する研究-中国長江流域,珠江流域を対象として-

岡寺智大,盛岡通,吉田登

土木学会環境システム研究論文集,第28巻   28   pp.453-458 - 458   2000年10月  [査読有り]

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まず中国の地域傾斜的な経済施策と地域環境問題について述べ,次いで経済解放区を下流抱える長江流域及び珠江流域を対象地域として,地域間産業連関分析の手法を用いて地域産業間の財・サービスの移動に伴うNOx環境負荷の誘発構造を明らかにした.さらに,このデータを用いて,流域での環境効率を改善する施策導入に伴う効果を線形計画モデルにより評価した.その結果,長江流域では,流域内での産業連携を推し進める必要性が示唆され,珠江流域では外部依存型の産業構造からの移行の必要性が示唆された.

産業機械逆工場施策の評価のための応用一般均衡モデルの構築

喜田 昌, 吉田 登, 盛岡 通

環境システム研究 ( Japan Society of Civil Engineers )  Vol.28,pp.207-214   207 - 213   2000年  [査読有り]

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産業革命以来, 先進国は大量生産・大量消費・大量廃棄のワンウェイ型で物質に依存した社会を作り出してきた.しかし, 近年になってこの大量生産・消費ナイクルシステムが過度に大きくなりその影響が顕在化し始めている.そこで本研究では産業社会を循環型・メンテナンス志向なものへ転換を促進するためにリサイクルとメンテナンスの2つの新たな機能を持った「逆工場」を提案した.そして, 政府による逆工場推進施策によって逆工場を保護し成長させること事が経済的に有効であることを応用一般均衡モデルのシミュレーションで検証するための理論約枠組みを提示し, プロトタイプのモデルを構築し逆工場実験プラントにて収集したデータを用いてケーススタディーを行った.

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Evaluation of Japanese Automobile Industrial Metabolism

Maria Theresa Magampon,吉田登,盛岡通

Journal of Global Environmental Engineering, Vol.5     pp.73-86   1999年10月  [査読有り]

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日本の自動車産業における1960年から1990年に至るエネルギー及び資源消費強度を分析した.産業メタボリズムを,排出側にみならず入力側にも注目して解析し,資源転換の側面を重視した考察をおこなった.分析の結果,最終需要構造の変化が自動車に由来する資源エネルギー消費の連鎖に大きな影響を与えていることが明らかになった.また環境効率性の向上にも関わらず,生産台数増加に伴う資源消費量自体の増加が,環境インパクトを増大させている状況が明らかになった.

Evaluation of Environmental Impact in Civil Infrastructure Systems with Respect to Sustainable Industrial Transformation

盛岡通,吉田登

Journal of Global Environmental Engineering, Vol.5 ( Japan Society of Civil Engineers )  6   pp.87-95 - 153   1999年10月  [査読有り]

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土木建設活動及びそれらが提供する社会サービスに伴う環境インパクトを類型化して,ライフサイクル分析と産業連関分析により定量化をおこなった.建築物では構造物ストックの20分の1が運用時負荷に相当するなどサービス時の運用時の負荷が大きい,またダムでは自然環境インパクトと引き換えに運輸時の給水負荷を削減してきたこと,道路では自動車走行による炭酸ガスが9割に卓越することなど,構造物のライフサイクルに亘る土木建設システムの環境負荷評価をおこなった.

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WWWによる環境配慮行動支援システム構築に関する研究

吉田登,福田峰子,盛岡通

土木学会環境システム研究,第27巻   27   pp.411-419 - 419   1999年10月  [査読有り]

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WWWを利用した,環境配慮行動支援システムを設計,構築,運用し,その評価をおこなった.環境家計簿に関するワークショップから既存の紙面版環境家計簿に対する課題を抽出し,これらに対応する環境情報交流の機能を明らかにした上で,計算,データベース,ランク設定,学習,持続,誘引という6つの機能を持つ支援システムのプロトタイプを構築した.WWW支援システムを用いる場合は紙面家計簿と比較して,後半週における得点の伸びが高く,WWW運用による促進効果を定量的に示すことができた.

Site-based Environmental Risk Management in Industrial Factory Illustrating Practical Inventory and Improvement Analysis with Life-cycle Thinking

恒見清孝,盛岡通,吉田登

日本リスク研究学会誌,第10巻第1号 ( 日本リスク研究学会 )  10 ( 1 ) pp.73-80 - 80   1998年12月  [査読有り]

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副産物の除去や資源リサイクル促進などの工場における環境パフォーマンスの改善効果をライフサイクル分析を用いて評価した.鉄鋼製造に関して,脱脂剤クリーン化,めっき設備能力向上,銅めっき浴の変更,圧延油の変更,焼鈍の雰囲気変更に伴うライフサイクル二酸化炭素排出量削減効果を算出した.さらに,ライフサイクル評価の認識拡大,評価に必要な情報の蓄積,環境改善と他の社会的改善との一元的な評価とその運用などについて解決すべき課題を抽出した.