研究者詳細 - 吉野　孝

論文 - 吉野　孝

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福島拓, 吉野孝 (担当区分：最終著者 )

情報処理学会論文誌 60 ( 1 ) 166 - 173 2019年01月 [査読有り]

正確な多言語間コミュニケーション支援が求められる分野では用例対訳が多く用いられている．用例対訳は用例を正確に翻訳した多言語コーパスであり，正確な多言語変換が可能である．用例対訳の作成は人手で行われているため，十分な数の用例対訳を確保することが困難であった．そこで本論文では，用例の一部を穴あきにして入れ替え可能とした穴あき用例を活用し，単言語話者のみで様々な種類の用例対訳を作成する手法を提案し，手法の評価を行った．本手法では，単言語話者がそれぞれの言語で作成した正確な用例と，対訳になりうる穴あき用例の対とを用いることで，正確な用例対訳の作成を目指している．本論文の貢献は以下である．(1)穴あき用例を活用した用例対訳作成手法を提案し，実現した．(2)穴あき文の対と穴埋め単語の対の正確性担保を行ったうえで提案手法を適用することで，高い精度で用例対訳作成が可能であることを示した．

コミュニケーション支援に特化した在宅医療連携のための患者情報共有システムの情報共有機能の評価

山本理絵, 吉野孝, 西端めぐみ, 中井國雄, 柳本将喜, 入江真行

情報処理学会論文誌 59 ( 5 ) 1351 - 1362 2018年05月 [査読有り]

在宅医療の推進において，多職種の医療従事者が双方向に連携することがより重要となってきている．しかし，全国で構築されている地域医療連携システムの多くは，「一方向」の情報連携が中心に行われている．そこで，我々は「双方向での情報共有」「入力形式の簡便化」の2つの研究課題を立て，コミュニケーション支援に特化した在宅医療連携のための患者情報共有システムを開発した．医療機関へシステムを導入し，システムの利用状況を把握するための調査と分析を行った．これらの結果から，研究課題について検証した．本研究の知見は以下の2点にまとめられる．(1)コミュニケーション支援に特化した別システムを利用することで，多職種の医療従事者間で双方向に情報共有が可能であり，医療連携に十分貢献できることを示した．(2)医療記録の書類や患者の状態をデジタルカメラで撮影し，その写真を共有する仕組みは，医療従事者の職種に関係なく比較的容易に情報共有が可能であることを示した．

まち歩き型の情報収集に対応した防災マップづくり一貫支援システムの提案

榎田宗丈, 福島拓, 吉野孝, 杉本賢二, 江種伸之 (担当区分：責任著者 )

情報処理学会論文誌 59 ( 3 ) 992 - 1004 2018年03月 [査読有り]

防災意識の向上や自分の住んでいる地域を理解することを目的とした，まち歩き型の防災マップづくりが日本各地で行われている．防災マップづくりは，参加者の防災意識の向上に貢献することが確認されており，地域コミュニティにおける自助，共助の能力向上が期待できる．防災マップづくりを支援するシステムは存在するが，まち歩きによる情報収集，防災マップづくりおよび発表までの，一貫した支援が可能なシステムは提案されていない．そこで，我々は，まち歩き型の情報収集に対応した防災マップづくり一貫支援システムの提案を行う．本論文では，提案システムの効果を検証するために，まち歩きにおける情報収集から防災マップの発表まで，従来手法の紙地図を用いた場合との比較実験を行った．実験の結果，提案システムの一貫した支援は，防災マップづくりにおいて，効率的な作業支援に寄与することを確認した．また，従来の紙地図の防災マップづくりと同様に，防災意識の向上および地域の理解への効果を確認した．

流言に関する気づきを提供するシステムの構築

柿本大輔, 宮部真衣, 荒牧英治, 吉野孝

ヒューマンインタフェース学会論文誌 20 ( 1 ) 1 - 11 2018年02月 [査読有り]

クラウドソーシング上の単言語話者による複数の機械翻訳を用いた用例対訳作成手法の提案

山本里美, 福島拓, 吉野孝 (担当区分：最終著者,　責任著者 )

情報処理学会論文誌 59 ( 1 ) 76 - 85 2018年01月 [査読有り]

従来研究より，クラウドソーシングを用いて単言語話者に機械翻訳文の評価と訂正タスクを依頼することで，作業者が単言語話者であっても，一部の用例について正確な用例対訳作成が行えることが分かっている．しかし，翻訳対象の用例によって機械翻訳の翻訳精度には差があり，多くの用例について精度の高い対訳作成を行うことは困難であった．そこで，本論文では，従来の用例対訳作成手法に機械翻訳適応文と複数の機械翻訳機を利用する手法を提案する．機械翻訳適応文とは，原文とほぼ同じ意味であるが，適切な機械翻訳が行われる文のことである．機械翻訳適応文を用いることで，機械翻訳の精度が低い用例における機械翻訳文の訂正精度向上を目指す．本論文の貢献は，従来の用例対訳作成手法に対して，機械翻訳適応文と複数の機械翻訳を用いる手法の提案，および機械翻訳適応文評価手法として人手による評価と計算機による評価を組み合わせることを提案し，従来手法より25ポイント高い40文中39文（97%）の原文において，適切な機械翻訳文の作成が可能であることを示した点である．

クラウドソーシング作業者の作業時間の比を用いた多言語用例対訳正確性評価手法

福島拓, 吉野孝 (担当区分：最終著者 )

情報処理学会論文誌 59 ( 1 ) 69 - 75 2018年01月 [査読有り]

正確な多言語間コミュニケーションが求められる場においては，多言語テキストペアである用例対訳が多く用いられている．用例対訳の提供には正確性評価が重要となるが，評価対象の用例対訳は多く，十分な量の正確性評価を集めることが今後さらに難しくなると考えられる．そこで本論文では，クラウドソーシングを用いた用例対訳候補の正確性評価手法を提案する．本手法では，クラウドソーシング上の作業者から作業時間の比を用いて正確に評価する人を優先的に選択することで，より正確性の高い評価手法を提案する．本論文の貢献は，タスク作業時間の比をもとにした作業者の順位付けを行うことにより，従来手法よりも高い正確性を持つ正確性評価手法を提案した点である．

観光地名なしツイートからの観光地に関する感想の抽出手法

渡邉小百合, 吉野孝 (担当区分：最終著者,　責任著者 )

情報処理学会論文誌 59 ( 1 ) 43 - 51 2018年01月 [査読有り]

近年，ドラマやアニメの舞台への聖地巡礼等の新しい形態の旅行が出てきたことや，外国人旅行者の増加から，観光地に対して新しいニーズが発生してくることが考えられる．これより，観光地側も観光客のニーズや問題点を知り，観光地の発展につなげていく必要がある．しかし，Twitterにおいて「観光地名が入っていない観光地に関するツイート」の収集が困難であるという問題があった．そこで本研究では，観光地名を含まないツイートからの観光地に関する感想の抽出手法について検討し，下記を明らかにした．(1)観光地の特徴語を含むツイートの中には，観光地に関する感想が含まれている可能性がある．(2)観光地名入りツイートの前後に呟かれた観光地名なしツイートの中には，観光地に関する感想が含まれている可能性がある．(3)観光地名入りツイートに対するリプライには，観光地に関する感想が含まれている可能性がある．(4)観光地名を含まない画像付きツイートには，観光地の食べ物や催し物に関する感想が含まれている可能性がある．

流言拡散防止のための情報確認行動促進システムの構築

柿本大輔, 宮部真衣, 荒牧英治, 吉野孝

ヒューマンインタフェース学会論文誌(CD-ROM) 20 ( 1-4 ) 2018年

流言拡散防止のための情報確認行動促進システムの構築

柿本大輔, 宮部真衣, 荒牧英治, 吉野孝

ヒューマンインタフェース学会論文誌 ( ヒューマンインタフェース学会 ) 20 ( 1 ) 1 - 12 2018年 [査読有り]

As the widespread of microblogs, we are now capable of obtaining and conveying various information. Microblogs can send out information easily and in real-time, on the other hand, they may widely spread uncertain and false rumors. One of the factors that false rumors are spread is the lack of confirmation about the credibility of the information before retweeting. In this study, we have developed a system to make aware of existence of rumor in web browsing. We found that the proposed system can make aware of existence of rumor and does not disturb web browsing. This system can provide the awareness about rumors to users in web browsing, and can prevent spreading uncertain rumors.

DOI

部分重畳型ビデオチャットにおける侵入感を与える三次元的な移動表現

濱上宏樹, 吉野孝 (担当区分：最終著者,　責任著者 )

情報処理学会論文誌 58 ( 1 ) 189 - 196 2017年01月 [査読有り]

近年，Skypeなどの無料でビデオチャットを行えるツールの普及により，容易にビデオチャットを行える環境が整ってきた．そのため，今後は会議などのフォーマルな場面での利用だけでなく，ビデオチャットは，家族や友人とのインフォーマルなコミュニケーションでの利用が増えてくると考えられる．しかし，従来のビデオチャットには，対面環境に比べて対話相手との心理的な距離感を感じてしまうという問題点がある．本研究では，この問題点を改善するため，部分重畳型ビデオチャットシステム「ドアコムZ」の開発を行った．ドアコムZは，現実に存在する枠を介して遠隔地間を仮想的につなぎ，相手の空間とつながっているような表示を行うビデオチャットシステムである．深度情報を用いることで，遠隔空間における三次元的な移動を表現した．遠隔空間内における三次元的な移動の実現により，「遠隔空間において相手の背後に隠れる」「遠隔空間内を指差す」という表現が可能になった．遠隔空間における三次元的な移動の表現の有用性を示すために，侵入感の検証および被侵入感の検証を行った．検証実験より，三次元的な移動の表現は，二次元的な移動の表現に比べ，侵入感を向上させることが分かった．また，両手法ともに被侵入感が得られ，表現による大きな違いはないことが分かった．表現方法に関係なく，自身の空間にある物を指差される映像は，被侵入感を与えることが分かった．In recent years, the spread of tools that free video chat, such as Skype, has facilitate the use of video chat. We think that a video chat can be used in informal communication. However, the conventional video chat has a problem that you feel a sense of distance to a dialogue partner compared with the face-to-face environment. In order to improve the problem, we have developed a partial overlay-type video chat system "DOACOM-Z." DOACOM-Z can connect between remote places virtually through the frame which exists in an actual space. The system can express three-dimensional movement in the remote space using a depth sensor at both places. The system can give both expressions "hiding in the remote space" and "pointing in the remote space." The usefulness of the expression of three-dimensional movement in the remote space, we carried out a verification experiment of a feeling of intrusion and a verification experiment of a feeling of being intruded. From the result of the verification experiments, we found that the expression of three-dimensional movement can improve the feeling of intrusion compared with the expression of the two dimensional movement. In addition, a feeling of intrusion was obtained with both methods. We found that there is no significant differences between expressions. Regardless of the method, the image pointing object in its own space can provide a feeling of being intruded.

災害時支援システム“あかりマップ”の地域住民による防災マップ作成への適用

吉野孝, 濵村朱里, 福島拓, 江種伸之 (担当区分：筆頭著者,　責任著者 )

情報処理学会論文誌 58 ( 1 ) 215 - 224 2017年01月 [査読有り]

多くの市町村がハザードマップや防災マップを発行しているが，保管率や利用率は低い．そのため，電子媒体を利用したハザードマップや防災マップを提供および作成を支援するシステムが多く存在する．また防災マップの作成の過程は，地域の人同士の交流や連携を支援するために利用できるといわれている．そこで，災害発生前から利用可能なオフライン対応型災害時避難支援システム「あかりマップ」を利用し，地域の防災マップを作成する実験を行い，情報通信技術を用いた防災マップ作成における利用可能性や問題点などを考察した．本研究の貢献は以下の3点にまとめられる．(1)地域住民によって情報通信技術を用いて防災マップを作る際に，密集した場所への情報の登録方法や情報の提示方法の工夫が必要である．(2)ゲーミフィケーションを用いて単に情報の登録数を競わせるだけでなく，情報の正確性の確保への貢献も可視化する仕組みが必要である．(3)地域住民による情報通信技術を用いた防災マップの作成のために，情報通信技術に慣れた学生と一緒に防災マップの作成を実施する手法が有効だった．Many municipalities publish hazard and disaster-prevention maps, but the keeping rate and the utilization rate are low. Thus, various electronic media can create and distribute hazard and disaster-prevention maps. The process of making disaster maps is claimed to support exchange and cooperation between people in an area. We have developed an evacuation support system called AkariMap that can be used offline in the aftermath of a disaster. We use AkariMap to make disaster-prevention maps of an area, and we discuss its applicability and the problems of using information and communications technology (ICT). The contributions of this study are as follows. 1) To have residents make a disaster-prevention map by using ICT, we need a device that can register and present information about a congested area. 2) We created a method of visualizing the accuracy of the information, and of encouraging the registration of information via a gamified competition. 3) We showed that the method of making a disaster-prevention map was as effective when employed by residents using ICT as it was when used by a student accustomed to ICT.

日常利用可能なオフライン対応型災害時避難支援システム “あかりマップ” の実環境における利用可能性

濵村朱里, 福島拓, 吉野孝, 江種伸之 (担当区分：責任著者 )

情報処理学会論文誌 57 ( 1 ) 319 - 330 2016年01月 [査読有り]

クラウドソーシングにおける会話文を用いた応答用例対作成手法の提案

山本里美, 福島拓, 吉野孝 (担当区分：最終著者,　責任著者 )

情報処理学会論文誌 ( 一般社団法人情報処理学会 ) 56 ( 3 ) 1080 - 1089 2015年03月 [査読有り]

現在，グローバル化によって多言語間コミュニケーションの機会が増加している．正確な情報の共有が重要となる医療分野などでは，コミュニケーション支援の方法として，十分に正確性の確保された用例対訳が使用されている．しかし，必要な用例対訳の数は多く，十分な数の用例対訳の収集は困難である．本論文では，正確性の低い機械翻訳文を，クラウドソーシングにおいて訂正を依頼することで，単言語話者でも応答用例対の作成が行える手法を提案する．提案手法は，作業者が用例の意図を推測しやすくするために，評価対象の機械翻訳文を含んだ「会話文」を提示する．本論文の貢献は，応答用例対作成における会話文の提示の効果を明らかにした点である．The opportunities for communication amongst people whose native languages differ are increasing by globalization. However, it is difficult to share exact information among many languages. A parallel text that combines example sentences and their accurate translation are used in a multilingual communication support. There are many required parallel texts. Moreover, it is not easy to collect a sufficient number of parallel texts. In this paper, we propose a pair of dialogic parallel text creation method of requesting correction for a machine translation sentence with low accuracy on crowdsourcing of a monolingual. The proposed method presents the conversation sentences with a machine translation sentence, in order that a worker may make the intention of example sentences easy to guess. The contribution of this paper is to clarify the effect of presentation of the conversation sentence in a pair of dialogic parallel text creation.

オフライン対応型災害時避難支援システム"あかりマップ"の災害発生前の利用可能性に関する評価

濵村朱里, 福島拓, 吉野孝, 江種伸之 (担当区分：責任著者 )

情報処理学会論文誌 ( 一般社団法人情報処理学会 ) 56 ( 1 ) 185 - 195 2015年01月 [査読有り]

東日本大震災後，ネットワークを利用した研究やサービスが多く開発されたが，災害発生後はネットワークが利用できない場合が多い．また，出先などのふだん行かない場所で災害に遭うと，すぐに対処できない可能性が高い．さらに，広範囲における避難支援情報を端末へ保存しておくことは難しい．そこで，災害発生前に，災害発生後に必要となる情報の閲覧を促すオフライン対応型災害時避難支援システム「あかりマップ」を開発し，今回，利用者の移動を考慮し周辺の避難支援情報を通知する機能を追加した．システムが近隣の避難支援情報を取得し通知した後，利用者が「あかりマップ」を起動することで，利用者は周辺の避難支援情報を把握することが可能である．同時に，システムが利用者周辺の避難支援情報を自動で端末内に保存することを可能とした．本研究の貢献は以下の2点にまとめられる．(1)災害発生前から利用可能な災害時避難支援システム「あかりマップ」を提案し，災害発生前からシステムの利用を促すための機能として周辺の避難支援情報を通知する通知機能を開発した．(2)通知機能を長期利用しても出先においてシステムを利用するきっかけとなる．また，10日間程度利用することで，よく行く場所の避難支援情報の把握が容易になる．In the aftermath of the Great East Japan Earthquake, many research initiatives were launched in the fields of network and information technology in anticipation of other such major disasters in the future. However, a network cannot be accessed immediately after a disaster. Usually, few people can handle refuge-supporting information spontaneously at travel and business destinations. Furthermore, it is difficult to store refuge-supporting information pertaining to a wide area on a mobile phone. To address these critical issues, we have developed an evacuation support system named AkariMap, that can prompt the user to confirm information to be necessary after a disaster. AkariMap incorporates a notification function that notifies the user of refuge-supporting information at his/her present location by considering movement of the user. After the system notifies the user of refuge-supporting information around his/her location, the user can access AkariMap to obtain the information. Thereafter, the system stores the refuge-supporting information around the user in the mobile phone. The contributions of this study are as follows: (1) We have developed an evacuation support system with a notification function to support continuous use in before disaster. The notification function can prompt a user to confirm refuge-supporting information around the user. (2) Even if people use the notification function in the long term, the system triggers the user to use the system at the place where one is staying. Users can grasp easily refuge-supporting information in about 10 days.

携帯端末の通知機能を活用した用例対訳登録における利用者への貢献情報の提示による動機付けの検証

吉野孝, 西田祥子, 福島拓 (担当区分：筆頭著者,　責任著者 )

情報処理学会論文誌 ( 一般社団法人情報処理学会 ) 56 ( 1 ) 118 - 125 2015年01月 [査読有り]

医療分野への提供を目的とした多言語用例対訳の収集・共有に関する研究の課題として，用例対訳の数が不十分さがあげられる．また，近年通知機能などを利用できるスマートフォンが普及しており，電話以外の利用時間帯としては，利用者自身の空き時間が多い．そこで，用例対訳数の増加を目的として，ユーザの空き時間に登録を促す通知機能を活用した用例対訳登録支援システム「しょこらん」の開発を行った．実験1の結果より，通知機能が用例対訳を登録するきっかけとなる可能性があることが得られた．さらに，実験2の結果として，以下の2点が得られた．(1)ランキングよりも各ユーザの貢献情報を提示する方が，用例を登録するきっかけを与える可能性がある．(2)通知内容の貢献情報が用例を考える手がかりとなる可能性がある．Parallel text has been used for accurate multilingual communication and information sharing. The motivation of this research is the lack of parallel text. In recent times, the use of smartphones has increased, and the notification function has been widely employed in smartphones. Therefore, we have developed a registration system called Chocolan, with support for multilingual parallel text. Through experiment 1, we found that the notification function can motivate the users to register example sentences. Moreover, we found the following results from experiment 2: (1) Registration of example sentences is encouraged by each user's contribution information rather than each user's ranking information. (2) The contribution information on the contents of notification information may provide a key to consider a new example sentence.

正確かつ自由度を高めた多言語間対話支援を目的とした応答用例対構築モデル

福島拓, 吉野孝 (担当区分：最終著者 )

情報処理学会論文誌 ( 一般社団法人情報処理学会 ) 56 ( 1 ) 219 - 227 2015年01月 [査読有り]

現在，グローバル化による多言語間コミュニケーションの機会が増加している．しかし，多言語間での正確な情報共有は十分に行われていない．正確な多言語支援が求められる場では，用例対訳が多く用いられている．しかし，既存の用例対訳利用システムでは，文脈が異なる用例対訳が提示される場合があった．また，用例対訳は定型文のため，完全一致の文のみの利用しか行うことができなかった．そこで本論文では，これらの解決を目指した応答用例対構築モデルを提案する．また，モデルを適用したシステムを用いて実験を行い，モデルの有用性検証を行った．本研究の貢献は次の3つである．(1)従来の対話型用例対訳利用システムにおける問題解決を目的とした，応答用例対を用いたモデルを提案した．(2)応答用例対の自動収集により，適切な回答選択の支援の可能性を示した．(3)応答用例対への類似文の付与により，用例対訳を用いた自由な対話の可能性を示した．Recently, worldwide globalization has helped to improve communication among people with different native languages. However, sharing accurate information in many languages is not sufficient. In general, multilingual support systems for applications that require high accuracy use parallel texts, but the context may be incorrect in systems that use existing parallel text systems. Moreover, parallel texts are fixed phrases, i.e., a system can only select a perfectly matching sentence. In this study, we propose a paired dialogue parallel text composition model to resolve the existing problems with multilingual communication support. We also developed this system and conducted an experimental verification of the usefulness of the model. The main contributions of this study are as follows. (1) We propose a model that uses dialogue parallel texts to solve the problems of existing multilingual dialogue support system by using parallel texts. (2) This model collects dialogue parallel texts automatically. We also demonstrate that the model can support the selection of the most appropriate answers. (3) We show that the model can support unrestricted dialogue by connecting similar text with parallel dialogue texts.

新規料理登録機能を持つ高齢者を対象にした栄養管理システムの開発と評価

川島基子, 吉野孝, 紀平為子, 伊井みず穂, 岡本和士, 江上いすず, 藤原奈佳子, 石川豊美, 入江真行 (担当区分：責任著者 )

情報処理学会論文誌 ( 一般社団法人情報処理学会 ) 56 ( 1 ) 171 - 184 2015年01月 [査読有り]

日本には慢性疾患を持つ高齢者が多く，在宅で食事療法を行う場合がある．しかし，既存の食事調査法は記憶への依存が大きく，高齢者への継続的な食事調査の実施は困難である．そこで，高齢者と栄養士のための栄養管理システムを開発した．本システムは，多様な料理に対応するために，新規料理登録機能を持つ．平均年齢約70歳の被験者15名を対象に，本システムの評価実験を行った．システムの利用履歴とアンケートより，被験者15名中13名が毎日食事記録を行えたことを確認した．また，11名は，食事記録に対するシステムからのフィードバックも毎日受け取った．実験の結果，本システムを用いて情報機器の利用経験が少ない高齢者に対する食事調査と栄養管理の実施の可能性を示した．さらに，実験期間に高齢者が新規登録した料理323件中314件が栄養士向けシステムより修正され，より正確なフィードバックを高齢者に提供することができた．A significant number of elderly people suffer from chronic diseases, such as diabetes and obesity. In general, the elderly are prescribed a medical diet in order to treat such illnesses. However, it is not easy to investigate their eating habits. To the best of our knowledge, the existing methods for monitoring the diet of the elderly are unsuitable. In this paper, we propose a nutrition management system that is easy to use for dietitians as well as the elderly. This system consists of a novel dish registration function that allows users to register various dishes. We evaluated our system by experimenting with 15 subjects with an average age of approximately 70 years. Based on the results of a questionnaire and our system's usage history, we could determine that 13 out of the 15 subjects were able to record their diet daily. Moreover, 11 subjects received reminders from our system to record their diet daily. We propose that the system can perform meal investigation and nutrition management for the elderly. During the experimental period, 314 out of 323 dish data were corrected when the elderly subjects entered new dishes in the system. The dietitians could view this data in the system. We show that our proposed system can provide useful feedback to elderly users.

日本語版・中国語版Wikipediaを用いた文化差検出手法の提案

諏訪智大, 宮部真衣, 吉野孝 (担当区分：最終著者,　責任著者 )

情報処理学会論文誌 55 ( 1 ) 257 - 266 2014年01月 [査読有り]

多言語間コミュニケーションにおいて，同一の単語を用いて会話をしている場合でも，相手の文化について十分に理解していないために，誤解が生じる可能性がある．現在，文化差の有無の判断は，人が行う必要があるが，その判断には相手の文化に関する十分な知識が必要となるため，容易ではない．そのため，文化差が存在することを自動的に検出する仕組みが求められている．そこで本論文では，多言語知識のデータベースであるWikipediaを利用した文化差の検出手法を提案する．検討用データセットを分析した結果，文化差のある語句には，Wikipedia記事の本文やカテゴリに特徴が存在することが分かった．そこで，これらの特徴を考慮した手法を検討した．実験の結果，提案手法は，検討用データセットにおけるすべての文化差に関して，最も良い精度で検出することができた．また，「世界的な観点から説明されていない」「日本語版Wikipediaのみで日本について言及されている」「中国語版Wikipediaにおいて中国について偏った表記がされていない」「各言語版Wikipedia内に各国に対する言及表現が存在しない」の特徴を含む記事が，文化差判定において重要であることが分かった．There is a possibility that the misunderstanding is caused in multilingual communications, because people cannot understand enough other culture even when talking by using the same word. People should judge the presence of a cultural difference in today's situation. However, it is difficult to judge it because enough knowledge of other culture is necessary. We proposed a cultural difference detection method using Wikipedia which is a database of multilingual knowledge. From the analysis of data set for examination, We found the feature in the text and category, and others of the articles on Wikipedia. Therefore, We proposed method using these features. From the result of the experiment using data set for examination, we presented that the proposed method can detect correct differences about all kind of cultural differences. We found that the following features of an article are important for detecting cultural difference: (1) An article is not explained from a global viewpoint. (2) An article is mentioned about Japan by Japanese version Wikipedia. (3) An article of the Chinese version Wikipedia is not mentioned which inclined toward China. (4) An article in each language version Wikipedia has not mentioned each country.

Translation Repair Method for Improving Accuracy of Translated Sentences.

Taku Fukushima, Takashi Yoshino 0001

IEICE Trans. Inf. Syst. 97-D ( 6 ) 1528 - 1534 2014年 [査読有り]

DOI

Docoitter：未来の在室情報を予報する在室管理システム

田中優斗, 福島拓, 吉野孝 (担当区分：最終著者,　責任著者 )

情報処理学会論文誌 54 ( 9 ) 2265 - 2275 2013年09月 [査読有り]

現在，様々な手法を用いて在室管理が行われている．在室管理は「現在，誰がどこにいるか」を提示する．これにより，コミュニケーションの円滑化や協調作業を支援できる．しかし，提示する情報は，現在の在室の有無や行き先である．そのため，訪問者は目的の人物が不在の場合，次回の都合の良い訪問日時を把握することが困難である．そこで，我々は，現在の在室情報だけでなく，在室履歴と個人のスケジュールから未来の在室情報を予報する在室管理システム「Docoitter」を開発した．また，大学の研究室での実験から，従来から使用している紙の在室表との比較や，未来の在室情報を提示することによる効果の検証をそれぞれ行った．本研究の貢献は以下の4点にまとめられる．(1)未来の在室情報を予報する在室管理システムの提案を行い，実現した．(2)未来の在室情報の精度向上には，持ち込み計算機を利用する人や一時退席をする人を検出する必要があることを示した．(3)未来の在室情報の提示により，訪問者は研究室メンバの在室状況と訪問日時の手がかりとなる情報を得る可能性を示した．(4)未来の在室情報を提示するシステムは，至急のとき以外で利用される可能性を示した．Recently, a number of presence display systems have been fabricated by various techniques. A presence display system indicates the location of a person. Thus, such a system can facilitate communication and provide support for cooperative tasks. However, this system provides the presence and destination information of persons present. Therefore, if a person is absent, it is difficult to determine the date and time of that person's next visit. In this study, we have developed a system called Docoitter that can predict future in-the-room information about a person on the basis of that person's activity history and personal calendar. We compared the precision of our system with that of a paper-based destination bulletin board; moreover we conducted experiments in which we presented future in-the-room information at the laboratory of a university. The contributions of this study are as follows: (1) we proposed and developed a presence display system capable of predicting future in-the-room information; (2) we showed that to improve the accuracy of in-the-room information, it was necessary to detect persons using a carry-in personal computing device such as notebooks and those leaving momentarily; (3) the proposed system can provide hints regarding a person's in-the-room information, including the visit date and time, so that future in-the-room information on that person can be predicted; and (4) the system which predicts the future in-the-room information showed the possibility of being used in a case except emergency.

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<吉野 孝>

論文 - 吉野 孝

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