研究者詳細 - 八島　雄士

論文 - 八島　雄士

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都市公園の存在価値を向上させるための方策の研究(2)バランスト・スコアカードを分析枠組みとして

八島雄士, 大森哲朗

公園管理研究 : 公園管理運営研究所報告 ( 公園緑地管理財団公園管理運営研究所 ) 4 89 - 94 2009年

実践的経営教育の実施と効果測定に関する一考察

八島雄士, 森部昌広

日本経営教育学会全国研究大会研究報告集 ( 日本マネジメント学会 ) ( 58 ) 23 - 26 2008年10月

本報告は「大学においてIPMD(統合型実践的経営教育)メソッドを実践することによって,仕事で使える人材が育つ」という仮説のもとに実践した効果を検証し,今後のIPMDメソッド実践に関する課題を考察することを目的とする。ここに,IPMDメソッドとは,一つのプラクティカル・メソッドであり,講義や演習のみならず,研究会活動等を場として設定し,教員同士や教員と実務家(活動家)がコラボレーション(協働)することによって,知識と経験の探求に基づく学生の能力開発を行う方法である。本報告では,第一に,IPMDメソッドの概要を説明する。仕事で使える人材を育成し,結果として社会のイノベーションのきっかけとなることをビジョンとして,戦略マップおよびBSCを作成し,ゼミ活動を運営している。第二に,IPMDメソッドにより実施したゼミ活動の効果をBSCの重要評価指標により評価する。すなわち,BSCにおける学習と成長,内部プロセス・資金,学生,成果の視点の重要成功指標を,2007年前期,後期,2008年前期,後期(見込み)でスコアとして表し,その傾向をよみとることによって,重要成功要因ごとの個別評価および全体の総合評価を検討する。第三に,ゼミ活動における環境変化から,学生から求められるニーズとして,セルフイノベーションサイクルを示す。また,総合評価をもとに,2009年へ向けて課題の抽出と問題解決のアイディアを検討する。

統合型実践的経営教育メソッドの提案

八島雄士, 森部昌広

九州共立大学経済学部紀要 ( 九州共立大学 ) 113 ( 113 ) 39 - 49 2008年06月

本研究は大学における経営教育の方法を検討し,提案することを目的とする。学生が使える人材となって社会で活躍するためには,これまでの講義(座学)のみでは能力開発の環境として適切ではない。演習(ゼミ)や研究会(課外活動)を加味した統合的なコーディネートのもとに実践的な経営教育のためのプログラム(統合型実践的経営教育メソッド:IPMDメソッド)を実践すべきである。結果として,マネジメントがわかり,かっ,自ら能力開発できる人材を育てることができる。また,IPMDメソッドを実践することは,これまでのティーチングを中心とする教育からコーチングを中心とする能力開発への転換を図るものである。本稿が提案するメソッドを実践する教員が増えることによって,マネジメントのわかる人材が増え,その結果として,社会的なイノベーションが実現できると考えている。

バランスト・スコアカードによる経営教育の実践に関する一考察--学部専門演習における一事例の検討

八島雄士

九州共立大学経済学部紀要 ( 九州共立大学 ) 112 ( 112 ) 43 - 53 2008年03月

本研究は,学部専門演習において,教員と学生が共通認識と納得性をもちながら,ゼミを効果的に運営するためのツールとして,バランスト・スコアカード(BSC)が有用であることを検討している。学生は,教員の知識や経験を,ゼミの時間のみならず懇親会など非公式のコミュニケーションを通じて,学んできた。しかし,最近の学生はコミュニケーションが苦手な傾向にあるといわれる。そのため,教員は,自分の考えや方向性を,学生に見えるように示す必要がある。BSC・戦略マップ・評価表は,そのための有効なツールとして有用である。

講義・演習・クラブ活動の連携による実践的経営教育プログラムの研究

八島雄士, 増田幸一

九州共立大学総合研究所紀要 ( 九州共立大学 ) 1 ( 1 ) 9 - 16 2008年02月

Generally a difficult thing becomes the common sense only by a conventional lecture to wear knowledge and a skill. Therefore I carry out the program that let a lecture, a seminar, club activities connect in the Kyushu Kyoritsu University Faculty of Economics the Management Department. By this report, I arrange and direct it from a viewpoint of the practical management development about three actions and one design from these programs. The practical management development is to develop ability in form to unify knowledge / a principle and practice without the distinction of a school and a university, real world such as the company. In addition, on directing it, I mean that I carry out a program to realize a vision and a strategy. I examine some programs to build society for children of the next generation. A purpose of the program is having consciousness to commit to the society and understanding management.

期待効用理論の現実妥当性

水戸康夫, 進本眞文, 八島雄士

九州共立大学経済学部紀要 ( 九州共立大学 ) 111 ( 111 ) 37 - 45 2008年02月

期待効用理論は、各選択肢における効用に確率を掛け合わせることによって期待効用値を算出し、期待効用値の最大の選択肢が選択されると見る理論である。しかし、本論の実験において、多くの実験協力者が確率計算を行なっていないことを見いだした。したがって、期待効用理論に基づいて意思決定を行なっている実験協力者が少ないことが指摘できる。この事実から、本論は期待効用理論を用いた研究は適切とはいいきれないことを主張する。

諸外国におけるパークマネジメントの現状分析:バランスト・スコアカードの視点から

八島雄士

日本経営診断学会論集 ( 日本経営診断学会 ) 8 ( 0 ) 97 - 102 2008年 [査読有り]

本研究は，公園文化を創造するために，いかにパークマネジメントを実施すべきかを検討している。諸外国における２つの事例について，WEB情報から人・組織，金，仕組み，自然資源について整理し，知識社会において必要とされる知識資本の有効活用という視点を踏まえて，戦略マップを作成している。ビジョンと関係者の束，戦略と行動，評価と改善をポイントとして，現状分析し，2つの事例とも，組織と個人という出発点の違いはあるけれども，ビジョンから戦略を策定し，具体的な行動に落とし込むことができているという結論を導きだした。また，わが国の現状を勘案したパークマネジメントの今後のあるべき姿として，真剣にビジョンと戦略を議論し，これを行動に移す必要があることを指摘した。

DOI

スポーツを活用したコミュニティビジネスとインターンシップに関する研究

八島雄士, 小西優

九州共立大学経済学部紀要 ( 九州共立大学 ) 110 ( 110 ) 45 - 54 2007年10月

本稿は,経営学およびスポーツ科学を専門とする教員がコラボレーションしながら,それぞれの専門知識とスキルを有効に活用するとともに,それぞれの学部に所属する学生というヒューマンリソースを生かした学内インターンシップを兼ねた事業を立ち上げることの可能性を検討している。結果として,九州共立大学が立地する北九州市においては,総合型地域スポーツクラブが5つ運営されているが,まだ,発展途上であるし,地方公共団体や民間にはない経営資源をもつ大学がスポーツを活用したコミュニティビジネスを立ち上げる価値は十分にある。ただし,その意義を実現するためには,舞台(コンテンツ)と装置(仕組み)が必要である。その舞台の一つの例として,高齢者を対象とした健康運動教室のプログラム導入の有効性を検討している。また,装置としての仕組みについては,地域においてマネジメントができる人材を開発することや,すでに活動している人に資金投資ができる仕組みをつくることが課題であることを指摘している。

効果的・効率的な都市公園の管理運営ツールとしてのバランスト・スコアカードの検討

八島雄士

九州共立大学経済学部紀要 ( 九州共立大学 ) 109 ( 109 ) 81 - 91 2007年06月

本稿は,知識社会における価値創造のためのコミュニケーション・ツールとして,バランスト・スコアカード(BSC)を研究する一環である。具体的には,効果的・効率的な都市公園の管理運営ツールを検討している。国営公園におけるパークマネジメント(PM)のヒアリングおよび海外のPMの現状から知見をえて,有料施設を含む公園の管理運営業務を受託する業者をケースとして,ビジョンおよび戦略を実行するためのBSCおよび戦略マップを作成している。

非合理な選択に与える「感情」の影響

水戸康夫, 八島雄士

九州共立大学経済学部紀要 ( 九州共立大学 ) 108 ( 108 ) 69 - 82 2007年03月

実験協力者の利得は低くなるが、それ以上に相手プレイヤーの利得を低下させることのできる選択(「選択B」)の存在する保証ゲーム(表1と表2)を作成し、相手プレイヤーの利得低下分の大きいゲームの方が、「選択B」選択比率は低くなるか実験を行なった。実験では、表1と表2における「選択B」選択比率は同じとなった。利得における大小関係(利得の大きい方を勝つ側とする時、実験協力者が勝つ側であるか否か)は、選択行動に大きな影響を与え、相手プレイヤーと実験協力者の利得における差の大きさは、選択行動にほとんど影響を与えないと見ると、選択比率が同じとなる実験結果を適切に説明できる。

バランスト・スコアカードによる経営教育プログラムの検討

八島雄士

九州共立大学経済学部紀要 ( 九州共立大学 ) 105 ( 105 ) 23 - 33 2006年06月

本稿は、バランスト・スコアカード(BSC)による経営教育プログラムを検討している。具体的には、仮想WEB制作会社の経営および運営を通して、実際にビジョンと戦略を構築し、BSCによりアクションに落とし込むことを、学生にいかに体験させるかが主題となる。学生が、その経験と経営および運営の知識をもとに、知識社会で必要とされるコミュニケーションをベースとした「協働」や「協創」を身につけた社会人となることを目指している。さらに、このプログラムを実施するうえでの課題や評価プロセスも検討課題となる。

相手プレイヤーとの利得差の影響に関する一考察

水戸康夫, 進本眞文, 八島雄士

九州共立大学経済学部紀要 ( 九州共立大学 ) 104 ( 104 ) 65 - 78 2006年03月

理論から逸脱した選択が見られる。この理由として先行研究では,相手プレイヤーの利得と被験者の利得との差異の大きさに注目していた。しかし,実験を行なった結果,この差異は選択に違いをもたらさないケースがあった。本論では,相手プレイヤーの利得と被験者の利得との差異自体ではなく,相手プレイヤーの利得と被験者の利得において,勝ち負けにつながる差異がある場合,選択に影響が生じるという結論を得た。先行研究でいわれていた分析に修正が必要であることを示せたことが,本論の重要な知見である。

大学における経営教育に関する一考察--知的資本の集積をコアとする経営教育をめざして

八島雄士

九州共立大学経済学部紀要 ( 九州共立大学 ) 第100号 ( 100 ) 77 - 89 2005年03月

環境と簿記思考

八島雄士

九州共立大学経済学部紀要 ( 九州共立大学 ) 第97号71-79頁 ( 97 ) 71 - 79 2004年06月

「照合」手続の歴史的検証--環境と会計の視点から

八島雄士

九州共立大学経済学部紀要 ( 九州共立大学 ) 第94号29頁 ( 94 ) 29 - 37 2003年10月

環境と会計--「ローカル」と「グローバル」

八島雄士

九州共立大学経済学部紀要 ( 九州共立大学 ) 第92号47頁 ( 92 ) 47 - 54 2003年03月

商法会計におけるリース取引の会計処理--リース資産及びリース負債の貸借対照表能力の検討

八島雄士

九州共立大学経済学部紀要 ( 九州共立大学 ) 87 ( 87 ) 37 - 51 2002年02月

「囚人のジレンマ」のパラドックス

水戸康夫, 進本眞文, 内藤徹, 八島雄士

九州共立大学経済学部紀要 ( 九州共立大学 ) 85 ( 85 ) 31 - 40 2001年07月

繰り返しのない「囚人のジレンマ」型のゲームにおいては,ジレンマが生じるはずであるが,「実験」の結果,必ずしもジレンマは発生しないことを確認した。発生すべきジレンマが生じないという「囚人のジレンマ」のパラドックスが生じる理由として,利得にかかわりなく「協力」を選択するグループと,「協力」を選ばないことによる評判悪化の可能性を気にするグループの存在に注目した。

リース資産の商法会計上の取扱いに関する一考察

八島雄士

税経通信 ( 税務経理協会 ) 55 ( 1 ) 35 - 43 2000年01月

「リース会計基準」の再検討--会計基準の国際的調和化との関連から

八島雄士

産業経理 ( 産業経理協会 ) 58 ( 4 ) 86 - 96 1999年01月

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